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ブックマーク / zen.seesaa.net (6)

  • メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、アジア主要国と比べても「受動的」で「非ソーシャル」

    人のメディア接触は受動的で非ソーシャルである。 英ロイター(Reuters Institute)は、26か国のオンライン・ニュース・ユーザーを対象に年初に実施したメディア接触調査で、そのようにレポートしていた。さらにそのレポートを補完する形でロイターは、同じ調査を今年4月に、香港、シンガポール、台湾、マレーシアのアジア4国でも実施し、このほど「REUTERS INSTITUTE DIGITAL NEWS REPORT 2016 - ASIA-PACIFIC SUPPLEMENT」としてまとめた。そのレポートでも、これらアジア4国と比較しても、日人のメディア接触が最も受動的で非ソーシャルであると見ている。 今回の調査レポートでは、年初に実施した日、米国、英国、韓国、オーストラリアの調査結果とも比較しており、アジア4国の消費者のメディア接触の特徴を明らかにしている。今回対象としたアジア

    メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、アジア主要国と比べても「受動的」で「非ソーシャル」
    ashigaru
    ashigaru 2016/11/23
    “またソーシャルメディアを介してニュースと接触する人の割合を比較すると、日本が42%とアジア4国を含めた9国の中で最も低かった。”良いことかもしんない
  • メディア・パブ: iPhone向けApp Storeの売上高、日本市場が断トツの成長率

    iPhone向けAppStoreの売上高で、Distimoの調査によると、日は560%もの高い年間成長率を示した。 トップセールス200にランクされている有料iPhoneアプリを対象にした総売上高が、2011年5月から2012年5月までの間にどれくらい増えたかを示したのが以下の表である。東アジアと成長著しい新興国が、高い成長率を誇示した。Distimoの調査では、日がずば抜けて高い560%となっている。 ◇参考 ・Emerging App Markets: Russia, Brazil, Mexico and Turkey(Distimo)

    ashigaru
    ashigaru 2012/06/30
  • メディア・パブ: モバイルSNS市場,日本が異常なのか,欧米が遅れ過ぎなのか

    これから欧米でも,モバイルサービス市場が燃え盛ろうとしている。インターネットビジネスの台風の目が,パソコンからモバイルにシフトしている。 欧米のネット関連企業が一斉に,モバイル市場に腰を入れ始めた。GoogleYahoo,Microsoftなどの大手もそうだ。パソコンネット市場がやや飽和気味になってきただけに,未開拓地が多く残るモバイルネット市場に入れ込むのは当然かもしれない。 現在のモバイル市場では,日と欧米では大きな時差が存在する。日がかなり先を走っている。欧米は第3世代携帯電話方式の導入で遅れていたこともあって,後追いする形となっている。でも,日で先行したモバイルアプリケーションが,はたして欧米でも同じように受け入れられるのだろうか。 電車内や待ち合わせ場所などで皆が一斉にケータイ画面に見入る光景や,文芸部門の年間ベストセラーでケータイ小説が上位を独占したことなど,日のケ

    ashigaru
    ashigaru 2008/02/27
  • メディア・パブ: NYTのアーカイブ開放,新聞社サイトが新局面に

    NYT(New York Times)のサイト(NYTimes.com)が,有料サービスTimesSelectに終止符を打った。これは,これからのコンテンツビジネス,中でもニュースサイトの在り方に大きな影響を及ぼしそうだ。 衝撃的な過去記事の無料化 TimesSelectの有料コンテンツとしては,過去記事を除けば,売り物にOp-Edなどのコラム記事くらいしかなかった。最新のニュースコンテンツは以前から無料で開放していた。だから,TimesSelectが終了してコラム記事が無料になったからと言って,一般のニュースユーザーにすれば,とりたてて大騒ぎするようなことではない。 だがサプライズもあった。TimesSelectの終了に合わせて,新聞紙を含めたNYTの過去記事の多くを無料閲覧できるようになったからだ。正確には,1987年以降の過去20年間の記事全てが無料となった。さらに,それ以前の昔の記

  • メディア・パブ

    米国や欧州のメディアによるフェイスブック(FB)批判は、凄まじい。米大統領選のトランプ当選や英国のEU離脱に端を発して、この1~2年、FB叩きは過熱化する一方である。 フェイクニュースやロシア疑惑、さらには個人情報の不正利用や流出と、FBを舞台にした不祥事が途絶えないから当然かもしれないが、どうしてここまで1企業の不手際に厳しく延々とメディアが責め立てるのか。それはFBが、今や世界中の人々の個人生活や社会にとって測り知れないほどの大きな影響を及ぼしているからだろう。世界の22億人以上の人々が毎月利用し、その66%にあたる15億人近くが毎日FB上で情報のやりとりをしている。先進国だけではなくて新興国も含めて、ほとんどの国で人々の生活に深く根付いたFBに対して、メディアが社会的責任を問い直すのももっともである。 だが、メディアがしつこくFBを責め立てるのにはそれだけではなくて、別の理由もありそ

  • メディア・パブ: 米国の若者向け雑誌,相次ぎMySpaceに頼り始めた

    MySpaceなどのSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)に若者達は夢中だ。そのあおりを受けたのか,若者の間で雑誌離れが進んでいる。Independentが伝えるように,休刊する10代向けの女性誌も現れてきた。休刊しなくても,発行部数が激減している若者向け雑誌が増えている。 若者相手の商売をするには,これからはSNSを無視できない。そこで雑誌の方からSNSに歩み寄り,共存を図る動きが盛んになってきた。特に最大手のMySpaceと提携する雑誌が相次いでいる。MySpace内に,提携雑誌専用のコミュニティーページを設ける動きだ。すでに,以下の38誌がMySpaceと組んで,コミュニティーサービスを始めている。 MySpaceと提携しているMPA(Magazine Publishers of America)会員雑誌 ATV Rider Blender Bust Magazine Ca

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