日本の半導体産業に、最後で最大のチャンスが訪れている。その背景に国際情勢の変化がある。新型コロナウイルス禍で半導体不足が起こり、サプライチェーンの混乱を招いた。米中間の貿易摩擦など経済安全保障の観点も加わり、半導体は戦略物資となり、グローバルな生産体制の再構築が不可避となっている。「台湾有事は半導体有事」ともいわれ、世界の期待はこれまで以上に日本に注がれている。円安や脱炭素など、経営を取り巻く環境の変化も大きい。 世界の半導体市場は、人工知能(AI)や高速通信規格「5G/6G」、自動運転、IoTなどの普及・拡大により、2030年には1兆㌦(約146兆円)規模へ拡大すると予測されている。わが国はこの巨大産業の実現にどのように貢献できるのか。あるいは、どのようにポジショニングしていくのか。 こうした背景を踏まえ、日本経済新聞と日経BPは日本の半導体産業の未来を発信する「NIKKEI半導体シンポ