エジソンの直流固執と日本電気の創業 - 雑種路線でいこう
「なかのひと」でみるとNECや日本ユニシス、富士通の方が熱心に読んで下さっているようだし、ちょっとしたトリビアをひとつ。知っているひとは知っているが、日本ユニシスも日本SGIも外資ではなく日本企業である。*1日本ユニシスの筆頭株主は三井物産で、日本SGIの筆頭株主はNECだ。むしろキヤノンやソニーの方が外国人持ち株比率でみると外資に近い。 ところでエジソンが直流に拘ったのは有名な話だが、大阪電燈でエジソンの意見に逆らって交流の良さを主張した岩垂邦彦氏は、エジソンの意見に逆らうとは何事かと会社を追われ、当時AT&Tに対し通信機器を一手に納めていたWestern Electricの日本総代理人になった。 その一方、「毎日歩き続ける」ことが、天才の視野を狭めてしまうこともある。エディソンがその典型的な例だろう。彼は最後まで交流(AC)の良さがわからず、直流(DC)にこだわりつづけた。 当時、日本
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慶應大、東工大、東大をUUCP方式で結んだことで始まったネットワーク。公衆電話回線を用いた。 84年8月、慶應大の若き研究者である村井純が東工大に籍を移すこととなった。村井は慶応大のコンピュータのなかに沢山のデータを残しており、そのデータが必要になるたびに村井や後輩達は東工大と慶應大を往復していた。 電話線を使って東工大のコンピュータと慶応大のコンピュータとの間でデータの送受信ができないだろうか。 どちらのコンピュータもUNIX搭載機であった。UNIXマシン同士でデータ転送を行うには通信プロトコル「UUCP」がある。 初めは慶應大、東工大間を接続、まもなく東大も参加。 JUNETの機能の中で主なものは、バケツリレー方式での電子メール・ネットニュース。 電気通信事業法の施工、いわゆる「通信の自由化」をまって、95年の情報処理学会にてJapan University NETwork「JUNET
日本メーカーが米国に完敗した真因：ITpro
「ITのインフラでなぜ日本メーカーは米国勢に席巻されてしまったのか」。このテーマで日本のコンピュータ産業について、猛烈に原稿を書きたくなりました。きっかけは、日経コンピュータ編集部から「創刊25周年を記念してEnterprise温故知新というサイトを作ったので、そこに一筆書いてほしい」と依頼があったことです。ちょっと書けばよいのだろう、と二つ返事で引き受けたものの、20数年間を振り返ってみると一筆では済まないという気になり、一気に書き上げてしまいました。結果として相当な長文になってしまいましたが、ご一読いただければ幸いです。 私は日経コンピュータ創刊3年目の1983年9月に、日経コンピュータ記者として日経BP社（当時は日経マグロウヒル社）に中途入社しました。当時のコンピュータ業界は、前年の82年6月に米IBMの機密情報を巡って日立製作所と三菱電機の技術者が“おとり捜査”で逮捕されるなど、き
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