タグ

ブックマーク / jpn.nec.com (5)

  • PCやスマートフォン、タブレット端末などのソフトウェアアップデートについて

    NECサイバーセキュリティ戦略統括部 セキュリティ技術センター サイバーインテリジェンスグループの郡司です。今週のセキュリティブログでは、PCやスマートフォン、タブレット端末などのソフトウェアアップデートに関する話題をお届けします。 最近はPCやスマートフォン、タブレット端末といった個人用の情報機器が数多くあり、皆さんも活用されていると思います。そして、こうした情報機器にはソフトウェアアップデートの機能があり、新機能の追加や不具合の修正、そして脆弱性が見つかった時などには更新プログラムが提供されます。 ところが、こうしたソフトウェアアップデートがいつまで提供されるのか明確に決まっていなかったり、脆弱性が報告されてから更新プログラムが提供されるまでに時間がかかったりと、さまざまな問題を抱えてもいます。今回の記事ではそうしたソフトウェアアップデートにまつわるお話を取り上げてみたいと思います。な

    PCやスマートフォン、タブレット端末などのソフトウェアアップデートについて
  • 偽情報・誤情報とサイバーセキュリティ

    NECサイバーセキュリティ戦略統括部 サイバーインテリジェンスグループの川北です。桜が散ってツツジの咲く時期となりました。「節度」「慎み」を花言葉とするツツジとは対照的に、デマや陰謀論などの偽情報・誤情報(フェイクニュース)は社会問題となるほど数多く飛び交っています。稿ではそれら偽情報・誤情報にどう向き合っていくべきかを述べます。 英国議会下院デジタル・文化・メディア・スポーツ特別委員会の報告書[1]によれば、偽情報とは意図的に作成・共有される、受け手を欺き誤解させるための誤った・操作された情報を指します。そして、誤情報とは意図せず共有された間違った情報を指します。これらは総じてフェイクニュースと呼ばれることもありますが、情報がフェイク(でっちあげ)でなくとも受け手を誤解させる目的は達成できる点や、単にマスメディアを揶揄する目的でしばしば用いられる点から、偽情報・誤情報との表現が好まれま

    偽情報・誤情報とサイバーセキュリティ
  • NIC二枚挿しによるネットワーク分割はなぜ危ないのか:NIST SP800-82より考察

    NECサイバーセキュリティ戦略セキュリティ技術センターの日下部です。 エンジニアの方にとって、システムのネットワーク構成を設計する機会は多々あるかと思います。 ネットワーク構成を検討する際、機器の役割や設置場所によって異なるネットワークアドレスを付与するネットワーク分割を実施することになります。ネットワーク分割の方法はファイアウォールやルータといった装置での分割の他に、サーバやPCに二枚のNIC(Network Interface Card)を使用してネットワークを分割するいわゆる”NIC二枚挿し”という方法もあります。しかし、この方法はセキュリティ上推奨しないという考え方があります。 記事では、セキュアな産業制御システム(ICS : Industrial Control System)を構築するためのガイドであるNIST SP800-82を参考にNIC二枚挿しによるネットワーク分割

    NIC二枚挿しによるネットワーク分割はなぜ危ないのか:NIST SP800-82より考察
  • 準天頂衛星システムが社会や経済を動かすインフラとなる

    「位置」と「時刻」に関する情報、いわゆる「測位信号」を配信する準天頂衛星システムの整備が進んでいる。「日GPS」とも呼ばれる準天頂衛星システムとはなにか、なぜそれは国産でなければならないのか、その信号は人々の生活に何をもたらすのか──。衛星測位利用推進センター(SPAC)の理事を務める峰正弥氏に、準天頂衛星システムの意義と可能性をうかがった。 峰 正弥 氏 一般財団法人 衛星測位利用推進センター(SPAC)理事 準天頂という聞きなれない言葉が使われていますが、これは「ほぼ真上にある」という意味です。ですので、準天頂衛星システムとは、日のほぼ真上を通る軌道に測位衛星を飛行させ、その衛星から地上に向けて測位信号を配信するシステムのことです。 いまは「みちびき」1機だけですが、将来は複数機によって常時利用できる安定したシステムになる予定です。 世の中の情報は、いわゆる「5W1H」によって説

    準天頂衛星システムが社会や経済を動かすインフラとなる
  • NEC、マイナンバー制度開始に伴う、全国の地方公共団体向け顔認証システムを受注

    NECは、社会保障・税番号制度(以下 マイナンバー制度)の開始に伴い、地方公共団体情報システム機構(以下 J-LIS、注1)から、全国の地方公共団体(1743団体、注2)の個人番号カード(ICカード)交付窓口で人確認に利用される「個人番号カード交付窓口用顔認証システム」を受注しました。 顔認証システムが全国の地方公共団体において統一的に導入されるのは、今回が初めての事例となります。 システムは、地方公共団体の窓口において個人番号カードの交付を希望する住民に対し、来庁者と個人番号カードの顔写真を照合(交付時来庁方式の場合、注3)、もしくは、来庁者と個人番号カード交付申請書の顔写真を照合(申請時来庁方式の場合、注4)します。これにより、地方公共団体における個人番号カード交付時のなりすまし対策など、厳格な人確認の実現に貢献します。 なお、システムは、世界No.1(注5)の精度を有するNE

    NEC、マイナンバー制度開始に伴う、全国の地方公共団体向け顔認証システムを受注
  • 1