「仕事が原因で離婚したい」と思われる夫、1位は「年収1500万円以上」 その理由は？最も「仕事が原因で離婚したい」と妻に思われているのは、年収1500万円以上の人――リスクコンサルティングなどを手掛けるリスクモンスターがこんな調査結果を発表した。 20～40代の既婚女性600人のうち、「夫の仕事が原因で離婚したい」と考えている人は9.2％。年代別で大きな差は見られなかったが、夫の年収別では「1500万円以上」の人が40.0％と、最も多く離婚を望んでいることが分かった。その後「800万円以上1000万円未満」（16.3％）、「300万円未満」（15.8％）が続く。
一番お金を使っているのは“何オタク”？ 矢野経済研究所が調査
1人当たりの年間消費金額が最も多いのは「アイドルオタク」――矢野経済研究所は1月30日、こんな調査結果を発表した。同社はオタクに関する消費者アンケート調査を実施し、分野別のオタク人数の推計や1人当たりの年間消費金額（平均値）を算出した。 本調査におけるオタク市場は、「一定数のコアユーザーを有するとみられ、『オタクの聖地』である秋葉原などで扱われることが比較的多いコンテンツや物販、サービス」などを指す。 分野別に見ると、1人当たり年間消費金額は「アイドル」が10万3543円で1位。次に「メイド・コスプレ関連サービス」（6万8114円）、「鉄道模型」（6万3854円）が続く。アイドルオタクは、2016年、17年度の調査でもトップを占め、3年連続で1位だった。 また、「自分を何のオタクだと思うか、もしくは人からどんな分野のオタクだと言われたことがあるか」という質問への回答を基に、各分野のオタク人
人々の情報シェアがもたらす経済的インパクトと政策的規制・社会的対処の検討/山口真一 - SYNODOS
今日、インターネットは、コミュニケーション・生産・消費・政治等、あらゆる分野に浸透し、なくてはならないインフラとなりつつある。本稿では、インターネットが可能にした人々の情報シェアに着目し、口コミ・レビューによる消費喚起効果、ネット上の情報シェアのGDPに反映されない価値、そしてインターネットと政策について取り上げる。なお、本研究は、国際大学グローバル・コミュニケーション・センターが、グーグル株式会社と共同で行っているプロジェクト「Innovation Nippon」における研究成果の一部となっている。 人々がインターネット上で情報シェアすることによって、消費活動が変化していることが指摘されている。それは例えば、消費者の中立な口コミを読むことで、情報の非対称性が解消（企業だけが持っている情報が減り、企業と消費者間の情報格差が縮まること）され、より良い財を購入できるということが挙げられる。読者
私はこうやってマーケティングデータを集めています。 : LINE Corporation ディレクターブログ
今年も熱い夏がやってきました。ロックフェスと事業計画の熱い夏が！ というわけでこんにちは、佐々木です。 今回は、「予算（事業計画）って、どうやって（何を根拠に）立てているんですか？」というスタッフの質問に答えるために、事業計画のために集めた資料の出典を紹介します。 なお、資料の多くは私が担当するブログ関連事業のものですので、ネットならではのマーケティングデータの集め方といった内容になります。限定的な分野ですが、なにかの参考になれば幸いです。 総務省 情報通信政策研究所（IICP) ・総務省 情報通信政策研究所 まずは総務省調べのデータ。 大規模なリサーチ結果を無料で利用できるので、とても重宝します。 例1）「ブログ･SNSの経済効果の推計」（PDF） 例2）「ブログの実態に関する調査研究」報告書本文（PDF） 矢野経済研究所 ・矢野経済研究所 ブログ関連の市場調査で優れたレポートを発表して
【2015年保存版】ソーシャルメディアのデータまとめ一覧。ユーザー数から年齢層まで、SNS運用担当者は必見！ « 株式会社ガイアックス｜SNSマーケティング支援サービス
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70年近くにわたる書籍のジャンル別出版点数動向(最新) : ガベージニュース
書籍の出版点数はおおよそ増加の一途をたどっていたが、2005年以降一時的な落ち込みを示す。その後再び増加の兆しを見せたが、2013年をピークに再度下落に転じている。 それでは書籍のジャンル別の出版点数動向はどのような動きを見せているのだろうか。「総記」「哲学」「歴史・地理」「社会科学」「自然科学」「工学・工業」「産業」「芸術・生活」「語学」「文学」「児童書」「学習参考書」と大別した上で、積み上げ式、そして個別要素ごとに折れ線グラフに作成したのが次の図。なお先行記事【戦後の雑誌と書籍の発行点数(「出版年鑑」など編)(最新)】で解説の通り、日本統計年鑑では2020年版(2019年発行)以降該当データの参照資料が従来の出版ニュース社「出版年鑑」から、公益社団法人全国出版協会・出版科学研究所の「出版指標年報」に変わってしまった。これは出版ニュース社発行の「出版年鑑」が2018年版で休刊になったこと
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