"テナントドミノ倒し"が起こる3つの理由 オフィス大量淘汰時代が始まった

東京都心で大規模ビルが次々と竣工している。東京五輪の2020年までに都内では75棟に上る予定だ。業界では、老朽化した既存ビルの建て替えが中心のため、オフィスが大量に余ることはない、という見方が主流だという。だが、そううまくいくのだろうか。不動産業界に詳しい牧野知弘氏は「テナントドミノ倒し」のリスクを指摘する――。 これから立ち上がるのは“巨大航空母艦ビル” 東京都心のオフィスマーケットが好調だ。三鬼商事の調べによれば2018年5月現在、東京都心5区（千代田、中央、港、渋谷、新宿）のオフィスビルの空室率は2.68％。空室率が4％を切れば完全な「貸し手市場」と呼ばれるマーケットで、この水準はやや異常とも思われる逼迫状態だ。 先日竣工した大規模新築ビル、日比谷ミッドタウンも旭化成グループをアンカーテナントに迎え、オフィス部分はほぼ満室、順調な滑り出しだという。東京都内はオフィスビルの建設ラッシュ