真逆に近い日米教育（１）「教育省」不必要説の消えない米国

米国と日本の教育制度が何から何まで違うことは、日本の知識階級の間でも意外に知られていません。 かく言う私も、終戦後の教科の大改定は勿論「六三制」や「短答式試験（０Ｘ式テスト）」などの導入に辣腕を振るった民間情報教育局（CIE）に始まり教育思想に大きな影響を与えたジョン・デューイに至るまで、戦後日本の教育は形も心も米国型一色に固められたとばかり思っていました。 ところが、米国の教育事情を知れば知るほど、日米の教育に対する考えの違いの大きさに驚かされ、その良し悪しや好き嫌い別として米国の制度を「こんな考えもあるのだ」と参考にしながら、日本の教育を考える事も重要ではないかと思うようになりました。 物の見方の違いと言えば、「どこかで本質を外している『デジタル教科書』論争」と言う松本徹三氏のアゴラ記事を読んだ私は、友人でもある松本さんにこんなメールを出した事があります。 「論争の中でフィンランドとP

[paravola]

1867年に一旦設立された米教育省は、翌年には内務省の「局｣に格下げされ、存在すら忘れられた