雇用におけるジェンダー格差をどう測るか？ - 社会学者の研究メモ

2008年のOECD Employment Outlookの第3章では、ジェンダーとエスニシティによる雇用・賃金格差が特集されています。目についたところを抜粋すると... OECD参加国では、女性の雇用率は男性より20%小さく、賃金は17%低い。 賃金格差が最も大きいのはトルコ、メキシコ（この2国はこういった統計の常連ですが）に加え、ギリシャ、韓国、そしてイタリアである。 1982年から2003年までの女性雇用率の増加のうち50%は、女性の高学歴化によって説明できる。 とはいえ高学歴化の効果は限界に達しつつあり、特に雇用率格差が小さい国にとっては、女性の学歴向上によるこれ以上の雇用率の格差は望めない。 逆に雇用率の格差が大きな国は女性の高学歴化による格差縮小の余地は大きいが、（なぜか）日本と韓国ではこの効果はゼロに等しい。 賃金格差についてみると、学歴はほとんど説明力がない。性別職業（産業

[gruza03]

「パートタイムの正規雇用化」が解であると考えることは短絡的です。OECDのレポートによれば、総じてパートタイム労働者の仕事満足度は大きく（ワーク・ライフ・バランスを実現しやすいので）

[idlepoor]

「新しい知見は、労働力率と性別職域分離がトレードオフになっている可能性がある、という示唆です。」