EVは本当に環境に優しいのか「ライフ・サイクル・アセスメント（LCA）」や「鉱物資源の採掘による影響」など多角的な評価基準が求められる | 研究員コラム | KDDI research atelier | KDDI総合研究所

中国や欧米を中心に加速するEVシフト。今年中には、世界で発売される新車の約1割はEV（電気自動車）になる見通しだ（連載第１回参照）。 米フォードが今年4月に発売した電動ピックアップ・トラックの「ライトニング（F-150 Lightning）」は事前に20万人の購入予約が入るなど、EVの人気はここに来て高まっている。しかし元々、今回のEVシフトは消費者というより明らかに政府主導であった。 これまで中国や欧米諸国では、EVへの税制優遇措置や購入補助金などによって、その需要を意図的に喚起してきた。最近では、今年8月に米国で施行された「インフレ抑制法」によって、それ以前から実施されていた新車EV購入者への7500ドル（100万円以上）の税額控除が延長される運びとなった。 これら諸外国の政策に見られるように、今のEVシフトとは自然に生まれたブームというより、人工的に仕組まれたムーブメントなのだ。 で

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HEVでも3万マイル(=5万km)付近で逆転。おそらく米国の条件。

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「つまりライフ・サイクル・アセスメントによれば、GHGの排出量を最も抑えることができるクルマは、やはり電気自動車（BEV）という結論」