株式撤退加速､８月末に1.3兆円流出－景気後退ショックをＢｏｆＡ警告

米連邦準備制度がインフレとの闘いを継続すると決意を示した後、リセッション（景気後退）の衝撃に備える投資家は株式市場からの撤退を加速させた。バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）のストラテジストらが指摘した。 同行が引用したＥＰＦＲグローバルのデータによると、世界の株式ファンドからは８月31日までの１週間で94億ドル（約１兆3000億円）が流出した。流出額は今年４番目の規模。米国株からの流出は10週ぶりの大きさで、世界の債券ファンドからは42億ドルが引き揚げられたという。 マイケル・ハートネット氏率いるストラテジストらは「急速なインフレショック、緩やかな景気後退ショック」を予想。消費者物価の急騰と政府の景気対策、家計の大幅な貯蓄、ウクライナでの戦争の影響により、名目成長率は引き続き押し上げられるとみている。 ハートネット氏は「債券利回りの直近のピーク更新、株の安値更新」を予想し、Ｓ＆Ｐ500種株