岐路に立つ日本の人的資本形成 | 大和総研

◆国際的に見ると、日本企業はOJTを含め、労働者の教育・訓練をあまり実施していない。同時に、日本の労働者は学習などに消極的かつ、キャリアの自律性も高くない。この背景として、現場における長時間労働を伴う試行錯誤を通じて、企業特殊的技能を中心とした技能形成が実施されてきた可能性が指摘できる。 ◆こうした日本型の技能形成システムは、実戦的な技能の向上や教育・訓練費用の節約という意味では一定の効果があったかもしれない。しかし、このような従来型の技能形成は持続困難になりつつある。まず、働き方改革による新たな残業時間制限は、現場の試行錯誤を通じた技能形成をやりづらくする。さらに、転職市場の活発化は、企業が若手従業員に教育・訓練を施しても、その従業員がより良い条件を求めて他社に転職してしまうリスクを高めている。そして、生成AIなどのデジタル技術の進歩は、労働者に求められるスキルセットを大きく変容させてい