安全基準見直し、バッテリー試験 ＦＡＡが７８７機対策通知

全日空ボーイング７８７型機が発煙し、高松空港に緊急着陸した平成２５年１月のトラブルで、米国の航空機メーカーを監督する米連邦航空局（ＦＡＡ）が、原因となったリチウムイオンバッテリーの安全確認基準を見直し、実際の使用環境を想定した試験を行うよう定めたことが分かった。ＦＡＡから通知を受けた日本の運輸安全委員会が２３日、明らかにした。 安全委は昨年９月に公表した報告書で、バッテリーが冬の気温低下で劣化し、内部でショートした可能性があると指摘。「ＦＡＡはショートの危険性を過小評価していた」として、安全基準を見直すよう勧告していた。 ただ、具体的な見直し点については「（ボーイング社の）技術のノウハウに関わる話であり、詳細は知らされていない」という。 また、ＦＡＡは通知で、ボーイング社がバッテリー内の異常高温化の連鎖を防ぐよう、バッテリーシステムを再設計したことを改めて説明。一方で、ショートの根本的な原