糖尿病疑い、初めて１千万人超える 高齢化も影響：朝日新聞デジタル

国内の糖尿病が強く疑われる成人が推計で１千万人に上ることが、厚生労働省の２０１６年の国民健康・栄養調査でわかった。調査を始めた１９９７年の６９０万人から増え続け、今回初めて大台に達した。厚労省は高齢化が進んだことが影響したとみている。 調査は昨年１１月、２０歳以上に実施。血糖の状態を示す血液中の「ヘモグロビンＡ１ｃ」値の測定結果がある約１万１千人を解析し、全国の２０歳以上の全人口にあてはめて推計した。 ヘモグロビンＡ１ｃが６・５％以上で糖尿病が強く疑われる「有病者」は１２年の前回調査より５０万人増えて１千万人に上った。男性の１６・３％、女性の９・３％を占め、男女とも高齢になるほど割合が高い傾向だった。一方、ヘモグロビンＡ１ｃが６・０％以上６・５％未満で、糖尿病の可能性が否定できない「予備軍」は１千万人で、前回より１００万人減った。 厚労省は、生活習慣病を防ぐために０８年に始まった特定健診（

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