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信濃毎日新聞[信毎web] リニア中央新幹線、JRと鉄道機構の作業分担が判明
リニア中央新幹線計画をめぐり、整備計画格上げの前提となる4項目の調査について、調査主体のJR東海... リニア中央新幹線計画をめぐり、整備計画格上げの前提となる4項目の調査について、調査主体のJR東海と独立行政法人鉄道・運輸機構が国土交通省に提出した調査実施計画書の内容が23日、判明した。4項目のうち、建設費用の調査はリニア方式を想定した場合はJR、通常の新幹線と同じ鉄輪方式の想定では同機構が中心に行い、それぞれルート別に算出する。双方の作業分担が明らかになったのは初めて。 調査対象は、JRと機構が昨年10月に地形地質調査報告書で国交省に示した諏訪・木曽谷回り(A)、諏訪・伊那谷回り(B)、南アルプスを貫く直線(C)の3ルート。計画書では、現在の技術水準を踏まえて両走行方式の基本性能を整理。同調査報告書で描いたルート幅(約20キロ)よりも狭い幅の想定ルートを設定した上で調査することも明らかにしている。 ルートや走行方式は、調査結果を基にJRと機構が共同で総合的に検討。ルートや設置駅などに
2009/02/24 リンク