スライムに酷似した北海道土産“しずく君” 販売店「当店オリジナルです」 : 痛いニュース(ﾉ∀`)
スライムに酷似した北海道土産“しずく君” 販売店「当店オリジナルです」 1 名前： ノイズs(三重県)：2009/10/23(金) 14:48:37.31 ID:TlxKCmF4 ?PLT 北海道の名所・昭和新山。昭和新山は昭和初期に噴火隆起して誕生した火山で、今も多くの観光客が訪れている。そのキャラクター名は “しずく君” といい、色、かたち、表情、どれをとってもスライムそのもの。違う部分を探すほうが難しいが、やや頭がとんがりすぎている部分は少しスライムと違う。しずく君はシリーズになっているようで、スライムキングのような “しずく君王様”、スライムライダーのような “しずく君ライダー” 、そしていちばんスライムに似ている“しずく君ツボ押し” がある。それらしずく君シリーズは置物だけでなく、ストラップにもなっている。 特に驚いたのが、 “しずく君ライダー” だ。なんと、『ファイナルファンタ
阿久根市長の張り紙はいだ職員、懲戒免は無効 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
鹿児島県阿久根市の竹原信一市長が市庁舎内に職員の総人件費を示した紙を張り出し、それをはがした元市係長の男性（４５）が懲戒免職になった問題で、男性が行政事件訴訟法に基づき効力停止を申し立てたことについて、鹿児島地裁（牧賢二裁判長）は男性の主張を認め、効力停止を命じる決定をした。決定は２１日付。 男性は「処分は見せしめで、市長の裁量権の逸脱乱用に当たる」などとして市を相手取り、同地裁に処分の取り消しを求める訴訟を起こし、併せて効力停止を申し立てた。市側は「申し立てが認められれば、市長の指揮監督権を侵害する行為が頻発する恐れがある」と反論していた。 決定理由では〈１〉市の従来の懲戒免職の基準が長期欠勤や贈収賄、横領などで、張り紙をはがしたことでの懲戒免職は不適法の可能性がある〈２〉男性が直ちに別の職業に就くのは難しく、現状では家族５人の生活が維持できない――などを挙げている。 処分取り消しを求め
著作権侵害ファイルを全部消さないと毎日1ユーザーごとに約70万円の罰金を課す判決が約2200万人の利用者を持つサイトに下る
BitTorrent用のトレントファイルを大量に置き、検索可能な状態にし、全世界に約2200万人のユーザーがいる「The Pirate Bay」に対し、凄まじい内容の判決が下されました。 詳細は以下から。 AFP: Dutch court orders Pirate Bay to remove links Court Orders The Pirate Bay To Delete Torrents | TorrentFreak アムステルダムの裁判所の出した判決によると、The Pirate Bayに対して3ヶ月以内に著作権のあるトレントファイル（著作権を侵害しているファイルそのものではなく、あくまでもファイルの場所を示すファイルに過ぎず、実体はない）についてすべて削除すべきであると裁決しており、オランダのユーザーが著作権を侵害しているトレントファイルをダウンロードできないようにアクセスを
#空気本_ - 小飼弾が選ぶ最強の100冊+1 : 404 Blog Not Found
2009年10月22日15:30 カテゴリ弾本書評/画評/品評 #空気本_ - 小飼弾が選ぶ最強の100冊+1 やっとAmazonでも発売開始です。 空気を読むな、本を読め。 小飼弾 「空気を読むな、本を読め。」は本の本なので、当然本の紹介もしているのですが、残念ながら本はクリックできません。 というわけで、同書の「小飼弾が選ぶ最強の100冊+1」を以下にリンク化しておきます。 厳密には百冊ではなく百点。百というのはなかなか帯に短くたすきに長い数字なのですが、以下の観点で選別しました。 100というのは、なかなか難しい数です。全てを入れるには少なすぎ、ベストで決めるには多すぎる。ここでは今日危篤な私が明日死ぬとして、「404 Blog Not Found を継ぐ」と言った奇特な方に、「これ読んどけ」と100点渡すという状況を想定してみました。 リンクは、本blogに言及があればそこに、なけ
asahi.com（朝日新聞社）：海外旅行でも時効停止 最高裁が初判断、従来学説覆す - 社会
刑事事件の時効について「犯人が国外にいる場合は進行を停止する」と定めた刑事訴訟法の規定をめぐり、最高裁第一小法廷（桜井龍子裁判長）は「一時的な海外渡航でも適用される」という初判断を示した。これまでは、短期間の旅行のような場合はカウントされないという学説が有力だったが、最高裁が逆の立場を採用する形となった。 判断は、土地購入をめぐって９９年に知人女性から約３３００万円をだまし取ったとして、０７年に詐欺罪で起訴された高知県の男性（５７）＝一、二審で実刑＝の上告を棄却した２０日付の決定で示された。詐欺罪の時効は７年だが、検察側は男性が犯行から起訴までの７年１０カ月余りの間に数日間の海外渡航を５６回繰り返し、計３２４日を「国外」で過ごしていたため、この期間を除くと時効が完成していないとしていた。 弁護側は上告審で「国外にいる場合に時効を停止するのは、起訴状を送達することが困難なためだ」という学
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