クラウド型のオンラインストレージと言えば「Dropbox」や「SugarSync」が代表的な存在ですが、ウイルス対策ソフト『ウイルスバスター』で有名なトレンドマイクロのストレージサービス「SafeSync」も、安くてかなり便利で「DropBoxを超えたかも」という情報を得まして、早速利用してみました。 まずは「SafeSync」のサイトから、ユーザー登録して「SafeSync」を購入。3月26日の17時まで15%OFFキャンペーンが実施され、20GBで年間3,800円という安さ。単純計算で、月々316円ということになります。 オンラインで購入すると、「購入完了のお知らせ」というタイトルのメールで、アクティベーションキーが送られてきます。メールに記載されているURLリンクをクリックし、アクティベーションキーを入力。 アクティベーションキーとユーザー情報の入力が終われば、アカウントの作成が完了
OpenSCADAは、オープンソースの SCADAシステムであり、JAVAで書かれています。OpenSCADAは現在、主要な石油ガス会社の1つでディスパッチ制御システムの中で使われています。 ダウンロード 最新ダウンロードファイル driverPackage_1.0.9_win32.win32.x86.msi (日付: 2013-03-18, サイズ: 30.29 MB) osvi_1.0.9_win32.win32.x86_64.msi (日付: 2013-03-18, サイズ: 78.57 MB) osvi_1.0.9_win32.win32.x86.msi (日付: 2013-03-18, サイズ: 78.59 MB) ostc_1.0.12_win32.win32.x86_64.msi (日付: 2013-03-18, サイズ: 55.97 MB) ostc_1.0.12_win3
2012年3月23日、原子力安全委員会が大飯原発のストレステスト1次審査を妥当だとみなしたという報道があった。 実は僕ちょい熱が出ていて報道を追いきれていなかったのだけれども、違和感があった。なぜなら、それ以前から班目氏は、ストレステスト1次審査によって大飯原発が安全であるとは到底言えないとしていたからだ。 一昨日、原子力安全委が大飯原発の安全審査を“妥当と認めた”と大報道された件。やっと昨日深夜、ニコ動でその委員会直後の斑目委員長の会見をノーカット動画で見て唖然。報道から受ける印象と、実際に斑目氏が言ってる事が、殆ど真逆! 一切の私見を挟まず、ただ同氏の発言内容だけを採録する。 — 下村健一さん (@ken1shimomura) 3月 25, 2012 ▼ 斑目会見発言①「妥当という書き方は、この中には一切していない。妥当性に関して白黒つけるものではない」「安全性の確認ということに関して
「総合特別事業計画」の全容がわかったという報道がありました。条件づきで「3分の2」の議決権を目指すとのことです。 ▼福島原発の真実 最高幹部の独白 東京電力:政府議決権3分の2に 総合特別事業計画 - 毎日jp(毎日新聞) 『東京電力と政府の原子力損害賠償支援機構が月内の策定を目指す総合特別事業計画の全容が22日分かった。』 全容がわかったんだったら、その文書なりを公開してもらいたいものです。(どっかに公開されてるのかな。あとで調べてみる) この「総合特別事業計画」はこのブログでもなんども取り上げている、東電の今後数十年を占うものです。 東電は、国から1兆円、銀行から1兆円、という2兆円規模の援助を必要としているわけです。 そのために (1)柏崎刈羽原発の再稼働 (2)電気料金の値上げ をするということを掲げて、経営を軌道に乗せるということを大前提に、お金を援助してもらおうとしているわけで
大飯原発の再稼働が大きな争点となっている中で、福井県原子力安全専門委員5人が、電力関連企業から1490万円の寄付を受け取っていたことが明らかになった。 この福井県原子力安全専門委員会は、福井県の地元の意向の決定に際して「助言」を与える組織だとのことだ。 だが、この「福井県原子力安全専門委員会」は昨年は2回。今年に入ってわずか1回しか開かれていない。 朝日新聞デジタル:福井県原子力委員に1490万円 電力側、5人に寄付 - 社会 山本章夫、泉佳伸、三島嘉一郎、飯井俊行、西本和俊の5名です。 もし、寄付を受けなくても研究費が湯水のようにあって、研究を好きなようにやれるならば、それが研究者にとって最も良いことなわけです。 これを疑う人はいないでしょう。 これを大前提として「寄付」というものを考えると、寄付をしている側に研究者が首根っこを掴まれている状況なわけで。彼らが異口同音に「やましくない」と
米国内の稼働中原子炉104基のうち老朽化の進む20基は、廃炉となった際に解体処分に引当てられる資金が十分に足りていないとのこと。これらの原子炉が廃炉となった際には、巨大な産業遺跡のごとく20から60年間、またはそれ以上に長期間解体されずに放置される可能性があるという(本家/.、The New York Times記事)。 環境問題の専門家らによれば、廃炉となった原子炉の長期に及ぶ放置は極めて危険であるという。イリノイ州では、廃炉となった原子炉の配管が凍結し、55,000ガロンの汚染水が流れ出てしまったという事例もある。また廃炉となったIndian Point1原子炉は、発電所閉鎖から解体されるまでの38年もの間、多種の放射性物質が漏れ出し土壌を汚染し続けていたという。
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