AppleのAI新機能、ChatGPTとGeminiを選択可能に？役員語る - iPhone Mania
Appleが発表した人工知能（AI）新機能「Apple Intelligence」について、Appleのソフトウェア担当上級副社長のクレイグ・フェデリギ氏が、今後はChatGPTだけでなくGoogle Geminiとも連携できるようにしたい、と語っています。 クレイグ・フェデリギ氏、対談でApple Intelligenceを語る Appleが発表したApple Intelligenceは、iOS18やiPadOS18、macOS SequoiaとシステムレベルでOpenAIのChatGPTと連携し、文章や画像生成といった高度な処理が可能となります。 世界開発者会議（WWDC24）の基調講演に続いて開催された、著名YouTuberのiJustine氏が司会役をつとめる対談で、Apple Intelligenceが話題の中心となりました。 スティーブ・ジョブズ・シアターでの対談には、Appl
Apple、OpenAIとの交渉再開！iOS18のAI強化にGoogleとも交渉中 - iPhone Mania
Appleが、iOS18での人工知能（AI）機能強化に向けて、OpenAIとの交渉を再開した、とBloombergが報じています。AppleとOpenAIの交渉は3月にも報じられていましたが、提携に向けた具体的な動きは伝えられていませんでした。AppleはOpenAIとGoogleの両方と提携する可能性もあります。 OpenAIとの交渉を再開 Appleが、iOS18での生成AI機能採用に向けて、ChatGPTを提供するOpenAIとの交渉を再開した、とBloombergのマーク・ガーマン記者が報じています。 iOS18へのAI機能追加に向けたOpenAIとの交渉については、今年3月に報じられたものの、その後に交渉の進展について情報がありませんでした。iOS18の発表を約1カ月後に控え、両社間の交渉が再開されたようです。 ガーマン氏は先日、AppleはiOS18で採用するAI機能について、
iPhoneでもGoogleの「消しゴムマジック」などAI写真加工が利用可能に！ - iPhone Mania
Google Pixelシリーズの目玉機能「マジック消しゴム」など、人工知能（AI）を活用した高度な写真編集機能が、iPhoneでも利用できるようになります。すべてのiOSとAndroid版Googleフォトユーザーが、無料で利用できるようになります。また、被写体の移動、拡大縮小などができる「編集マジック」は月10回まで無料で利用でき、Google Oneプレミアムプラン利用者は無制限に利用できます。 iPhoneでも「消しゴムマジック」 Googleは現地時間4月10日、AIを活用した写真編集機能をすべてのGoogleフォト利用者に無料で提供すると発表しました。5月15日から順次、提供が開始されます。 提供される機能は、写真に映り込んだ不要なものを消せる「マジック消しゴム」をはじめ、不鮮明な写真を補正できる「ボケ補正」、人物の明るさを適切に補正する「ポートレートライト」などです。 「マジ
Googleが暴露！Appleが2024年秋にiOSへのRCS対応発表と掲載→削除 - iPhone Mania
Appleが2024年秋にメッセージの標準規格であるRCS（Rich Communications Services）を採用すると発表した、との記事をGoogleがWebページに掲載しました。Appleが「2024年後半」と予告しているRCS対応は、iOS18公開に合わせたものとなりそうです。 「Appleが2024年秋のRCS対応を発表」 GoogleがAndroidの機能紹介ページで、「AppleがiOSが2024年秋にRCSに対応すると発表しました」との記事を掲載し「実現すれば誰もがより良いメッセージング体験が可能となります」と案内していた、と米メディア9to5Googleが報じています。 その後、GoogleのWebサイトから記事は削除されていますが、WaybackMachineで掲載を確認できます。 6月のWWDC24で発表、秋のiOS18でRCS対応開始か Appleは2023
Apple、「中国版Google」とタッグ？iOS18のAI強化でBaiduと協議か - iPhone Mania
Apple、「中国版Google」とタッグ？iOS18のAI強化でBaiduと協議か 2024 3/23 Appleが、iOS18の人工知能（AI）機能強化のため「中国版Google」の異名を持つBaidu（百度）と協議を行なっている、とWall Street Journalが報じています。AppleがBaiduと協議するのは、中国政府の規制に対応するためで、中国で提供されるiPhoneではBaiduのAIモデル、それ以外の国・地域ではGoogleなどのモデルと、地域によって提供するモデルを使い分けることを考えているようです。 Apple、「中国版Google」と協議 iOS18のAI機能強化のため、AppleがGoogleの生成AI「Gemini」のライセンス契約について協議していると報じられたばかりです。また、AppleはChatGPTのOpenAIとも協議しているとも伝えられています
App Storeの開放義務付け盛り込んだ新法案、国会提出へ！ - iPhone Mania
AppleにApp Store以外のアプリストアを認めさせるほか、アプリ内決済に代わる外部決済を認めさせるなどの規制を盛り込んだ法案が、1月26日からの通常国会に提出される見込みと報じられています。政府は、利用者の選択肢が増え、競争が促進されることを期待している模様です。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 通常国会に、アプリストア開放などを盛り込んだ新法案提出との報道。 2. 新法案は、独占禁止法と異なり、禁止行為を事前に規制するもの。 3. Appleは以前からセキュリティなどの問題があると反対している。 Apple、Google規制の新法案が通常国会に 公正取引委員会が、スマートフォンのプラットフォームとして強い影響力を持つAppleやGoogleを規制する法案を1月26日に召集される通常国会に提出する方向で調整している、と朝日新聞が報じています。 提出される法案は、公正な競争
Apple、日本政府のアプリストア規制は社会と国民を危険にさらす、と猛反発 - iPhone Mania
内閣府の有識者会議「デジタル市場競争会議」は、AppleのApp Store、GoogleのPlay Storeにかわるサードパーティー製アプリストアでのアプリ配信義務化などを盛り込んだ報告書案に寄せられた意見を公開しました。AppleやGoogleは報告書案に強く反発しています。いっぽう、MetaやSpotify、Epic GamesなどかねてからAppleを批判していた企業は報告書案の内容に賛同しています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. サードパーティーアプリストアを義務付けた政府の報告書案への意見が公開された。 2. Appleは政府の方針は日本の社会と国民を危険にさらす、と強く批判。 3. Googleも政府案を批判。MetaやSpotifyなどは政府案に賛同。 Appleは舌鋒鋭く政府案を批判 内閣府に設置された有識者会議「デジタル市場競争会」は10月12日、6月に公
iPhone標準のApple製マップが汚名返上？Googleマップより優秀との声 - iPhone Mania
iPhoneにプリインストールされているApple製「マップ」アプリが進化を続けており、最近ではGoogleマップよりも優れていると考えるユーザーも出てきている、と米有力紙The Wall Street Journal（WSJ）が報じています。Appleのマップは公共交通機関の乗り換えや、すっきりした見やすい表示が評価されているようです。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. Appleのマップは2012年の公開当時、情報の間違いが多いと問題に。 2. 現在では、GoogleマップよりAppleのマップが優れていると考えるユーザーも。 3. 一方、Appleマップに対する不満の声も伝えられている。 リリースと同時に評判が悪化したAppleのマップ Appleが独自開発して2012年9月に公開した「マップ」アプリは、情報に間違いが多く、日本でも実在しない「パチンコガンダム駅」が表示される
EU、iCloudなどのデータ書き出しや移行を簡単にする新法案で合意 - iPhone Mania
iPhoneの各種データを保存しているiCloudなどのデータを簡単に書き出し、他サービスに移行可能にすることをサービス提供企業に義務付ける「データ法」の法案について、欧州委員会が合意に達しました。実際に法律が成立し施行されるには、2年以上かかると見込まれています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 欧州委員会が「データ法」の法案に合意した。 2. iCloudなどに保存されたデータを他サービスに簡単に移行できることを目指す。 3. EUでは、Lightning禁止、App Store開放などの法律が成立。 欧州委員会で「データ法」に合意 現地時間6月27日、欧州連合（EU）の政策執行機関である欧州委員会が、2022年に提案されていたデータ法（Data Act）の法案について合意に達した、とReutersが報じています。 データ法は、個人と企業が、スマートフォンなど各種デバイスから
日本政府、Appleにアプリストアの開放を義務付け、ストア審査も担わせる方針 - iPhone Mania
日本政府がAppleに対し、App Store以外のアプリストアからiPhoneにアプリをダウンロード可能にする、サイドローディングを認めるよう義務付ける方針だと読売新聞が報じています。危険性のあるアプリが公開される懸念に対応するため、Appleにアプリストアを審査させ、政府が審査内容が妥当かを判断する仕組みも検討されています。仮に実現したとしても、ユーザーや開発者のメリットになるか、疑問も残ります。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 政府が、Appleにアプリのサイドローディングを認めるよう義務付ける方針との報道。 2. アプリストアの安全性をAppleに審査させ、政府が審査内容を監視する案も。 3. Appleは以前からサイドローディングに強く反対している。 App Storeに替わるアプリストアへの開放を義務付ける方針 Apple以外の企業が運営するアプリストアからもアプリを
公正取引委員会、AppleとGoogleのアプリストアに公正な競争不十分と指摘 - iPhone Mania
公正取引委員会は2月9日、AppleとGoogleの提供するモバイルOS、とくにアプリストアにおいて競争環境が機能していない、とする報告書を公開しました。報告書の作成段階でAppleとGoogleは、独占禁止法上の問題となるような取り扱いはしていないと説明しています。 台数ベースのシェアでiOSは46.6% 公正取引委員会が公表した「モバイルOS等に関する実態調査報告書」は、2021年10月に発表された方針に基づき、2022年2月に実施した消費者アンケート、2022年3月に実施したアプリ開発事業者向けアンケートのほか、AppleとGoogleへの書面での意見聴取、有識者ヒアリング、オーストラリアとイギリスと欧州の規制当局との意見交換を経て作成されています。 現在、モバイルOSの利用端末台数ベースのシェアは、Androidが53.4%、iOSが46.6%と、GoogleとAppleの2社によ
Google、作曲AI「MusicLM」発表。テキストから高度な音楽を生成 - iPhone Mania
人工知能（AI）を使って、文章から画像や3Dモデルを生成する技術が注目を集めていますが、Googleがテキストなどの情報から音楽を生成できるAIモデル「MusicLM」を発表しました。GoogleのWebサイトで多数のサンプルが公開されています。 28万時間の音楽を学習 テキストから音楽を生成する技術そのものは以前から存在していますが、Googleの「MusicLM」は、28万時間の音楽を学習させて開発されており、音を複雑に組み合わせた高度な楽曲を生成できるのが特徴です。 ただし、Googleはさまざまリスクを考慮し、MusicLMを一般向けに公開する計画はないそうです。 曲の雰囲気を指示すると作曲、鼻歌もアレンジ MusicLMの生成する楽曲のうち特に印象的なものを、人工知能情報のWebサイトbleedingedge.aiがTwitterに紹介しています。 例えば、「早めのペース、アップ
Google、AirTagのようなアイテムトラッカーを開発中か
Googleが、AppleのAirTagのようなアイテムトラッカーを開発していると開発者がTwitterに投稿しています。AirTagと同じようにスピーカーを内蔵し、超広帯域無線（UWB）で正確な位置検出が可能になるとのことです。今年秋にも製品が発表されるかもしれません。 コードネームは「グローグー」 GoogleがAirTagやTileの競合となるアイテムトラッカーを開発している、とデベロッパーとして知られるKuba Wojciechowski（＠Za_Raczke）氏がTwitterに投稿しました。 同氏によると、Googleが開発中のアイテムトラッカーは、GoogleのBluetoothペアリング技術Fast Pairに対応しており、Nestチームが開発を担当しています。 同製品には、映画スター・ウォーズに登場するヨーダの赤ん坊である「Grogu（グローグー）」というコードネームが与
日本政府、アプリ売上の消費税をAppleやGoogleから徴収へ - iPhone Mania
日本政府が、アプリ販売に対して発生する消費税をAppleやGoogleから徴収する方法の検討を開始した、と日本経済新聞が報じています。現在、ユーザーは消費税相当額を含む金額を支払っていますが、小規模のアプリ開発者からは消費税が納められない事例が発生しています。 納税義務は開発者、しかし海外からは徴収漏れも アプリ開発者がAppleのApp StoreやGoogleのPlay Storeで販売するアプリを日本のユーザーが購入する際、ユーザーは消費税を含む代金を支払っています。 現在の制度では、アプリ開発者に消費税を納める義務がありますが、海外に拠点を置くアプリの開発者が個人事業主や小規模法人の場合、消費税が支払われないことがあり、消費税を支払っている開発者との不公平が生じています。 2024年度から消費税法改正へ 日本経済新聞の報道によると、政府はこうした問題を解決するため、ユーザーから代金
Google Chrome、パスキーに対応。パスワード不要でログイン可能に - iPhone Mania
Googleは、Google Chromeがパスキーに対応したと発表しました。従来のパスワードによる認証よりも安全で簡単にWebサイトやアプリへのログインが可能になります。 M108安定版でパスキーに対応 Googleは公式ブログで、Google ChromeのM108安定版でパスキーに対応したことを発表しました。 現在パスキーに対応しているのはmacOS、Windows 11、Android版のChromeです。Googleは、「現在、iOSとChrome OSへの対応を進めている」と説明しています。 指紋認証や顔認証でデバイスのロックを解除するのと同様に、パスキーに対応したWebサイトやアプリへのサインインが可能になります。 デスクトップ版Chromeでは、ユーザーの生体認証を登録したiPhoneやAndroidデバイスで二次元バーコードをスキャンして、パスワードを使わずにWebサイト
Google「Live sharing」発表。通話中にYouTubeを同時視聴可能 - iPhone Mania
Google「Live sharing」発表。通話中にYouTubeを同時視聴可能 2022 8/14 Googleは、ビデオミーティングアプリGoogle Meetに、ビデオ通話しながらYouTubeの動画、Spotifyの音楽を同時に楽しめる新機能「Live sharing」を発表しました。AppleのSharePlayと似た機能です。 YouTubeの動画、Spotifyの音楽、ゲームを通話相手と同時に楽しめる Google Meetアプリ（Google Duoと統合）で利用可能になる新機能「Live sharing」は、ビデオミーティング参加者全員で同時に、YouTubeの動画を観たり、Spotifyの音楽を聴いたり、Heads Up!、UNO! Mobile、Kahoot!といったゲームを楽しむことができるのが特徴です。 Googleが公開した画像にあるように、画面右下の3ドット
Appleのゲーム事業売上高は業界3位。Microsoftや任天堂を上回る - iPhone Mania
Appleのゲーム事業の2021年売上高は、前年比17.7%と大きく伸びており、Tencent、ソニーに次いで3位でした。ソニーや任天堂などのハードウェア売上高は、半導体不足などの影響で伸び悩んでいます。 ゲーム業界売上トップはTencent Newzooが公開した2021年の各企業のゲーム事業売上高によると、1位は王者榮耀（Honor of Kings）やPUBG MOBILE、League of Legendsなどのヒット作を抱えるTencentで、売上高は3,220億ドル（約42兆円）で、前年比9.9%増加しています。 2位はソニーで、売上高が前年比2.3%減少し1,820億ドル（約24兆円）でした。 3位にAppleが入り、売上高1,530億ドル（約20兆円）で、前年比17.7%増と大きく伸びています。 4位はMicrosoft、5位がGoogleで、任天堂は8位でした。 アプリビ
Apple、Google、Microsoftがパスワード不要認証の普及に連携と発表 - iPhone Mania
Apple、Google、Microsoftがパスワード不要認証の普及に連携と発表 2022 5/05 Apple、Google、MicrosoftとFIDO Allianceは現地時間5月5日、パスワードを使用しない安全性の高いユーザー認証の普及に向けた取り組みを強化することを発表しました。新機能により、ユーザーはWebサイトやアプリを、安全・便利に利用することが可能になります。 2023年にかけて利用可能に パスワードによるユーザー認証は、パスワードを個別に管理するのが煩雑になるため、パスワード使いまわしによるアカウント乗っ取りや個人情報盗難などのセキュリティリスクにつながっています。 Apple、Google、Microsoftなどのテクノロジー企業各社が加盟する非営利団体FIDO Allianceは、セキュリティと利便性を両立できる認証技術の確立に向けて取り組んでいます。 5月5日
クラウドストレージサービス、Google Driveが利用者数と満足度でトップ - iPhone Mania
国内のクラウドストレージサービス利用者数は、2022年3月末で5,345万人で、そのうち有料サービス利用者が28.9%、有料利用者の市場規模は拡大傾向にあるとの調査結果をICT総研が発表しました。サービス別の利用者数、仕事とプライベートでの利用割合、利用者満足度、利用容量も調査しています。 2022年3月末のクラウドストレージ利用者は5,345万人 ICT総研が発表した「2022年 クラウドストレージサービス市場動向調査」によると、日本国内の個人向けクラウドストレージサービス利用者数は、2020年度（2021年3月末）の5,176万人から2021年度には5,345万人に増加しています（前年比3.3%増）。さらに、2023年度には5,620万人へと増えると予測されています。 このうち有料サービスの利用者数は2021年度で1,535万人で、利用者の28.9%を占めています。ICT総研は、クラウ
アメリカの若者に「iPhone同調圧力」？Google幹部がAppleを批判 - iPhone Mania
アメリカの大学生などの若者たちの間で、グループメッセージのやり取りでiPhoneのiMessageを使っていないと仲間外れにされる、という同調圧力が働いている、とThe Wall Street Journal（WSJ）が報じています。記事では、Googleの役員がAppleの囲い込み戦略を「不誠実だ」と批判しています。 グリーンの吹き出しのAndroidユーザーは仲間外れに アメリカの大学生たちの間で、メッセージの送受信時の吹き出しがiPhoneのiMessageではブルーなのに対して、Androidデバイスから送信されたSMSはグリーンになることを巡って、グループチャットでグリーンの吹き出しだと仲間外れにされる現象が発生している、とWSJが報じています。 iMessageで利用できるミー文字や簡単にリアクションできるTapbackなどのオリジナル機能が若者に人気が高く、これらが利用できな
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