東洋大学「日本一の学食」運営会社、大学が年4カ月休業でも利益が出る秘密
客席数1300、7つの専門店で構成される「日本一の学食」こと「東洋大学白山キャンパス6号館地下１階学生食堂」 いま「学生食堂」（以下、学食）運営の新しい傑出したノウハウを持つ飲食企業としてORIENTALFOODS（本社／東京都品川区、代表／米田勝栄、以下オリエンタルフーズ）が注目されている。 その発端は、「日本一の学食」の「東洋大学白山キャンパス6号館地下1階学生食堂」を運営していること。この学食がこう称されるようになったのは、早稲田大学のサークル「早稲田大学学食研究会」がそのように認定したことに始まる。これは同サークルが独自に行っていることで、厳密な客観性は存在しない。しかしながら、類似の媒体が続々とここを「日本一の学食」と認めるようになったことから、いつしかこれが定説となった。 この学食は客席数1300、ここに7つの専門店（インドカレー、カフェ、パスタ、洋食、鉄鍋ごはん、窯焼き料理、
山形の慶應大学“先端研”に全国の大学関係者が注目する理由…「大学が地方創生」の成功例に
「慶應義塾大学先端生命科学研究所」より 安倍政権の看板政策だった地方創生。しかし、思うような成果は出ず、東京と地方の地域格差は広がるばかり。文部科学省は東京（首都圏）の私立大学の定員抑制策で若者の東京一極集中の流れを少しでも変えようと試み、同時に地方大学を主役とするCOC＋（地＜知＞の拠点大学による地方創生推進事業）を実施した。多くの大学が応募して選定された各COC＋事業について、事業開始6年後の2020年に最終的な評価が出た。 このCOC＋の評価ランクは4段階あって、S（優れている）が最高で、A（妥当である）→B（やや不十分である）→C（不十分である）と評価が下がる。最終評価で、Sが12大学、Aが23大学、Bが7大学で、さすがにCはなかった。申請の中から選定された取り組みであるから、当然であろう。 有力国立大の多くはAランクかBランクで、目標を十分に達成した優れた成果とは言い難いという結
奈良女子大、なぜ女子大初の工学部を新設？お茶の水女子大にも共創工学部誕生で人気沸騰か
奈良女子大学記念館（旧本館）（「Wikipedia」より） 時代の動きに合わせて新学部をつくるのが大学の習性だが、その時代のとらえ方もいろいろある。グローバリズムの進展は国際教養学部を生み、情報のデジタル化がデータサイエンス学部を生んだ。ともに時代の流れを読んだものであるが、国際教養学部は秋田県の公立大である国際教養大学と早稲田大学の国際教養学部の人気が呼び水になったのに対し、データサイエンス学部は国立大の滋賀大学がパイオニアとなって、先鞭をつけた。 国立大では、千葉大学が初めて国際教養学部を設けた。私立大の愛知県の南山大学も2017年に新設。同系統学部のほとんどが英語による授業と全員海外留学が原則で、グローバル人材の育成を主眼とする。コロナ禍で留学の可否がネックになっているが、人気は落ちていない。 一方、データサイエンス学部は滋賀大、横浜市立大学、武蔵野大学に続き、今春、立正大学が開設し
10月実施「保育園無償化」が、保育の質を低下させ少子化対策にもならないこれだけの理由
「Getty Images」より この10月、乳幼児子育て世代にとっては非常に大きな、ある行政施策の大転換が行われる。いわゆる“幼保無償化”と呼ばれる、幼児教育・保育の無償化だ。10月といえば、消費税10％引き上げのタイミング。この幼保無償化に伴う必要負担は、国と自治体とで7000億円超とされ、まさに消費増税に伴う増収分があてられることとなっている。 幼保無償化はもともと安倍晋三政権の看板政策のひとつであり、今年2月、この無償化を可能とする子ども・子育て支援法改正案を閣議決定。4月には衆議院、5月には参議院をそれぞれ通過し、成立した。しかし昨今、待機児童問題や保育士の大量退職、保育所内の虐待など、保育園に関するさまざまなニュースが取り沙汰されるなか、この施策にもまた、根強い批判の声がある。 無償化の対象は3～5歳児がいる原則全世帯と、0～2歳児がいる住民税非課税の低所得世帯で、認可保育所や
奈良学園大学、学部再編失敗で教員一斉強制解雇…学部新設で虚偽申請も
大学に入学する年齢である18歳の人口が、今年から減少する「2018年問題」。私立大学の約4割がすでに定員割れの状態にあり、これから本格的な淘汰の時代がやってくる。大学が再編や統合を迫られた時、大学で働く教職員はどうなるのか――。 この点で注目されているのが、奈良学園大学をめぐる裁判だ。この大学では約40人の教員がリストラにあい、最終的に解雇された8人が大学を運営する法人を訴えている。筆者は奈良学園大学を訪れ、解雇された元教員を取材した。 教員約40人をリストラ 「私たちは、大学による学部の再編失敗のしわ寄せによって解雇されました。こんな解雇が許されたら、大学改革や再編の名の下で理不尽な解雇が可能になります。絶対に許すわけにはいきません」 こう憤るのは、2017年3月末に奈良学園大学を解雇された川本正知さん（64）。京都大学大学院文学研究科博士後期課程を単位取得退学し、複数の大学・短大で非常
帝国ホテル、アサヒビール…なぜ渋沢栄一は「日本最大の起業家」になれたのか？
2018年は日本の近代化の幕開けともいえる明治維新から150年にあたる年だが、節目となるのはそれだけではない。日本経済の象徴ともいえる街・兜町にある東京証券取引所は、前身となる東京株式取引所を含めて今年で設立140周年を迎えた。 集英社から出版されている『日本経済の心臓 証券市場誕生！』（日本取引所グループ）は、江戸時代から現代に至るまでの証券の歴史を膨大な史料で追いかけた1冊で、江戸時代の「堂島米会所」、明治時代の「東京株式取引所」、戦後の「東京証券取引所」の3つの“誕生”が軸となっている。 この連載では、その3つの誕生の中から、日本に「株取引」をもたらした明治時代初期の「株式取引所設立」という出来事にフォーカスを当て、渋沢栄一、田中平八、今村清之助、五代友厚という4人のキーマンの生きざまを、『証券市場誕生！』の編纂を担当した日本取引所グループ金融リテラシーサポート部の石田慈宏氏のコメン
竹中平蔵会長のパソナ、株主が企業統治欠如を猛批判…都心に豪華な迎賓館や牧場建設
香港に拠点を置く「物言う株主」（アクティビスト）のオアシス・マネジメント・カンパニーが、人材派遣大手のパソナグループに経営改善の提案書を突き付けた。 オアシスは2017年11月9日に開設した特設サイトで、パソナの発行済み株式の5％弱を保有していることや、提案書をパソナ側に送ったことを公表した。経営陣との面談を求め続けているが、拒否されていることにも言及した。 オアシスの創設者で最高投資責任者（CIO）のセス・フィッシャー氏は、11月10日付日本経済新聞のインタビューで、パソナに経営改善の提案書を提出した理由をこう述べている。 「良いビジネスを持っているのに、経営資源の配分やコスト管理体制、コーポレート・ガバナンス（企業統治）に欠ける。我々の提案が実現すれば、営業利益率は（業界平均を下回る）1.6％から5.9％へ劇的に改善するとみている。（略）南部靖之グループ代表は東京都心に牧場をつくったり
大学生、6年間で3千人が自殺！主因は将来展望への不安、家族による叱責は危険
就職失敗や進路の悩みなど、将来展望に関する原因で自殺した大学生が、過去6年間（2009～14年）で1018人に上ることが内閣府のデータから判明した。自殺対策推進室が提供した詳細データを筆者が集計した。具体的な人数が明らかになるのは初めてとみられる。 同期間に自殺した大学生は計2957人で、そのうちの34.2％が将来展望を理由に死亡していた。「学業不振」「進路の悩み」「就職失敗」の中から、ひとつ以上を原因に死亡した人数は1018人だった。自殺者数に関する資料には警察庁の自殺統計があるが、公表されているのは原因ごとの集計結果のみで、複数原因を組み合わせた集計はできず、実数は不明だった。 このうち42人は「家族からの叱責」や「親子関係の不和」も原因になっていた。 また、大学生の自殺者全体で、うつ病など精神疾患による死者は664人だったことも判明。大学生にとって将来への不安は、精神疾患を上回るリス
関西随一のあのセレブ学園が不祥事で危機 不透明に資産喪失、教職員らが告発の動き
関西随一の高級住宅街である兵庫県芦屋市の六麓荘。ここに広大なキャンパスを有し、大学院、大学、短期大学から高校、中学、さらに幼稚園まで経営する芦屋学園が放漫財政によって存続の危機に瀕している。六麓荘に隣接する立地のため、有力企業経営者の子女らも多く通学することで知られ、80年近い歴史がある芦屋学園に何が起きているのか――。 芦屋学園の内部関係者らによると、同学園には2005年度決算時点で総額103億円もの現預金、有価証券の保有資産があった。しかし、8年後の13年3月時点では、保有資産の90億円以上が不透明なかたちで喪失してしまったというのだ。 前理事長は昨年3月、「体調不良」を理由に突然辞任した。前理事長の招聘で芦屋学園中学・高校の校長を務めていた、ラグビー元日本代表としてマスコミにもよく登場する大八木淳史氏が現在は理事長を務めている。関係者が語る。 「事態を憂慮した学園の教職員たちが、不透
スーパー「ライフ」を救った清水会長の「身内切り」 断腸の思いで弟を解任し非同族経営へ
「親の背中を見て子は育つ」とよく言われるが、実際、親族に社長の座を継がせようと、小さい頃から帝王学を授けているケースは少なくない。環境が経営マインドを育成するという論は決して間違ってはいない。だが、この判断が、必ずしも好ましい結果を生むとは限らない。それは、すでに数々の失敗例が証明している。 世襲を行う場合には、親ばかであってはならないとわかってはいるものの、血がつながる人には心通じるものがあるし、親族を応援したいと思うのは人情でもある。だが、それが思わぬ不幸を招きかねない。親族以外の社員に対しては、あら探しをしていると思えるほどの減点主義を適用しても、子息や兄弟の場合は良いところばかりに目を向けがちで、危機管理がおろそかになる。その結果、夢が膨らみ期待値が高くなり「彼ならうまくやれるだろう」と甘い見通しをするのだ。実力のある創業者でも、いつも正しい意思決定ができるとは限らない。「最後の大
国内社会人向けMBAは無価値？その驚愕の実態 安価なアジア留学がビジネスに有効
MBA（経営学修士）プログラムの日本におけるハシリといえば、慶應義塾大学大学院だった。慶應の場合は日吉キャンパスに2年間に昼間通学するという通常の修士プログラムと同じなので、社会人には敷居が高く感じられた。 2000年代に入り、雨後の筍のように社会人経営大学院コースが開講されたのには、大学側の商売事情も大きかった。少子化の影響が大学にも及んできて、各大学では目新しいプログラムを提供して学生を確保しなければならなくなっていたのだ。結果、地方大学から関西の大学までが東京の地の利のよい場所に「サテライト･キャンパス」を開設し、仕事帰りのビジネス･パーソンの獲得を競い合った。一方、志のあるビジネス･パーソン側からすれば、平日のアフター5と土曜日を使えば2年間で憧れのMBAを取得できる。 しかし、新興のMBAコースの品質は、玉石混淆といった状況も見受けられる。筆者の知り合いがこの9月、ある経営大学院
中国大学生に見捨てられる日本企業、なぜ敬遠？背景にうつ病発症の中国駐在員急増
かつて中国の大学生たちに人気があった日系企業だが、最近は就職先として敬遠されているという。尖閣諸島問題をはじめとする反日感情の高まりが、彼らを日系企業から遠ざけているのでは、と思うのは勘違いだ。ではなぜ、中国の学生たちは日系企業への就職を望まなくなったのだろうか。その理由は至極単純なもので、学生たちが、日系企業に入るよりも他の外資系企業や中国企業に就職するほうが、将来的なメリットがあると考えているからだ。 では、何が日系企業の魅力を下げているのだろうか。中国でも教鞭をとる帝京平成大学の渡部卓教授は次のように説明する。 「一昔前なら高い生産性や効率性など日系企業から学ぶことが多く、相対的に給与水準も高かったので就職先としての魅力があった。しかし、多くの日系企業はグローバル化と言っても名ばかり。研修体制も不十分で伝統的な人事労務管理が続き、リーマンショック後は給与も増えない。これらの状況が学生
大学、「18年問題」と一部重点支援で淘汰加速 同志社・中央ら選定漏れ、名門も廃校
大学を取り巻く環境が、「2018年問題」を受け、激変しそうだ。少子化の影響で18歳人口（3年前の中学校卒業者及び中等教育学校前期課程修了者の数）の減少が、18年以降に加速するのだ。 18歳人口のピークは、1966年の249万人（文部科学省「学校基本調査」より／以下同）であり、いわゆる団塊の世代に当たるが、それが93年の205万人を最後に200万人を割り込み、14年は118万人にまで減少。30年代には100万人の大台を割り込む見通しとなっている。18年から31年までの間に33万人減少し、それに伴い大学進学者数は17万人減るともいわれている。学生数1000人規模の大学が150校以上も淘汰されてもおかしくない状況となるのだ。 こうした事態を深刻に受け止めているのが大学関係者だ。90年代の大学数は国公立、私立を含め約500校だったが、現在では約780校と1.5倍に膨れ上がった。にもかかわらず18歳
法科大学院、続々閉鎖で存続の危機 理念崩壊、問題山積で改革の動きみられず
日本における法曹養成の改革として注目された法科大学院だが、2004年4月のスタートから10年を経て、存亡の危機を迎えている。 04年度に68校、05年度に6校の計74校の大学に法科大学院が設置された。しかし、13年3月末で1校が閉鎖され、学生の募集を停止した。さらに、14年4月から4校、15年4月から2校、16年4月から10校が学生の募集停止することを表明している。つまり、74校中17校がすでに閉鎖または学生の募集停止を表明しており、法科大学院としての使命を終えようとしている。 この間、法科大学院への入学志願者は、04年度に7万2800人だったが、14年度には1万1450人に、入学者は04年度の5767人から、14年度には2272人にまで減少している。 この結果、法科大学院の入学定員充足率は、平均で09年の84％をピークに14年は60％にまで低下し、14年では60％に満たない法科大学院が全
あのマンモス大学に国税のメス！“黒い交際疑惑”の理事長再選を嫌う現政権の国策捜査か？
東京都心に本部を抱える日本屈指のマンモス大学（刑事告発などに至っていないので、現時点では校名は伏せる）に、国税当局が“ガサ”に入ったもようだ。情報をキャッチした大手紙の社会部記者が証言する。 「皇居にほど近い大学事務局に、国税当局の係官が踏み込んだ。人気のない夏休みを狙い、8月4日から連日、捜索が行われている。休んでいた職員たちも相次いで駆けつけているようで、学内はちょっとしたパニックになっている」 この大学、全国各地で付属高校を数多く運営しており、甲子園でもおなじみの有名校ばかり。大学からは、“久々の日本人横綱”と期待される若手力士を輩出している。これらの学校を束ねる理事長は、教育界の重鎮とはとても思えない“黒い交際”でメディアを騒がせてきた。 「3大暴力団のトップと肩を並べた写真が週刊誌に先ごろ掲載されて、米国メディアも取り上げているんだ。この暴力団トップは、米国でテロリスト扱いされて
学生経営の飲食店、なぜ増加？人気店も続々、多様な運営形態で責任軽減、学生にメリット大
アベノミクス効果による景気回復期待が強まる中、飲食業界は依然として冬の時代が続いている。2008年のリーマンショック以降、特に個人経営店などは飲酒運転の厳罰化や大手激安店との低価格競争などで、熾烈な生き残り競争が続いているのが現状だ。だが、このような状況下でも新規飲食店を立ち上げる若者、しかも学生がここ数年で増えてきているという。 ●人気店や本格店も 例えば、三重県津市の海鮮居酒屋「巣海家」は、12年の「鳥人間コンテスト」（読売テレビ主催）に出場した三重大学のサークルメンバーを中心に、13年6月にオープン。きっかけは人力飛行機の製作資金捻出のためだったそうだが、学生経営ながら新鮮な魚を毎日市場から仕入れ、今年の4月には17kgもあるマグロの解体ショーといったイベントを催したりもしている。読売や中日といった大手新聞社などのメディアも同店には注目し、他府県にもその名を轟かせつつある。 12年2
平安女学院大学、倒産寸前から再生で就職率100％達成 “大学のゴーン”が狙う次の一手
弱肉強食といった「強欲資本主義」の流れが私立大学の経営にまで及んできている。学生数が多い、規模の大きな大学が、巨額の入学検定料や学費収入を使って展開する過大な宣伝広告によってさらに学生をかき集め、それがさらなる入学検定料や学費の増大につながるといった好循環を生み出す。定員充足率が高く、資金が豊富にある大学ほど文部科学省の補助金が手厚く行きわたる制度に変更されており、なんのための補助金かという意義も問われそうだ。 その一方で、規模の小さな大学はまったく逆のパターンである、学生数の減少→収入減→宣伝できないことによる認知度低下→学生数減少（定員割れ）→補助金削減といった悪循環に陥っている。 少子化による学生数の減少というマクロ的な問題を抱えている中で、学生の奪い合いが起こり、資金力のある大学が施設の改良や宣伝面も含めたさまざまな戦略に取り組み、少ないパイを奪っていく流れは仕方ない面もある。さら
同志社大学、脱「普通の大学」目指すユニークなグローバル戦略 3つの経営資源を活用
OBではなくても、大学名を聞けばすぐに創立者を連想する大学が日本に4つある。慶應義塾大学の福澤諭吉、早稲田大学の大隈重信、津田塾大学の津田梅子、そして同志社大学の新島襄である。当然、反論があるかもしれないが、日本史の教科書にも名前が出てくることからすれば、当たらずとも遠からずといえよう。2013年のNHK大河ドラマ『八重の桜』を見た人であれば、同志社の関係者でなくても、その設立の経緯、創設者・新島襄とその夫人である新島八重の一生が非常にドラマチックであることを知ったのではないだろうか。 【下記URL参照】 http://www.doshisha.ac.jp/information/history/neesima/neesima.html http://www.doshisha.ac.jp/yae/index.html 今年6月14日は、創立139年の同志社にとって歴史的記念日である。創立者
銀行の恐ろしい素顔 コネ融資、接待漬け、倒産目前の社長宅に深夜押しかけ
「月刊テーミス」（テーミス／6月号）は『テレビドラマを席捲する 池井戸潤「元銀行マン作家」ブームの秘密 : 「半沢直樹」のヒットで相次ぎ原作が起用されたがテレビ局の安直なやり方に問題も』という記事を掲載している。同記事は次のように池井戸作品の人気の理由を追っている。 「昨年度、最高視聴率42.2％を叩き出したお化けドラマ『半沢直樹』（TBS系）の原作者、池井戸潤氏の作品が相次いでテレビドラマに起用され、話題になっている」 「TBSは4月からリストラ寸前の社内野球部を中心に、倒産危機に陥った会社が奇跡の逆転劇を起こす『ルーズヴェルト・ゲーム』を放映」 「『花咲舞が黙ってない』（日本テレビ）は、池井戸作品中、唯一の女性主人公が活躍する銀行もの。メガバンクの支店でトラブルを解決していく1話完結型のドラマで（略）5月中旬までの平均視聴率は約16％で今季春ドラマのトップを走る」 池井戸氏は慶應義塾大
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同じ会社に勤続20年以上の人、病気の罹患率高く…日本企業特有の慣行が原因か