ＩＣＵと東京女子大が包括協定締結、共にキリスト教リベラルアーツ教育を長年実践
国際基督教大学（ＩＣＵ、東京都三鷹市）と東京⼥⼦⼤学（同杉並区）は２６日、互いの教育・研究資源を活用し、有為な人材の育成・教育の充実に寄与することを目的とした包括協定を締結した。今後は、１）学生・教職員の相互交流、２）教育・研究に関する学術交流・情報交換、３）グローバル化の推進――において包括的な連携を深めていくという。 両大は共に、キリスト教精神に基づくリベラルアーツ教育を特徴としている。また、２０２２年に就任した東京女子大学の森本あんり学長は、ＩＣＵの卒業生であるほか、ＩＣＵでは准教授や教授として２５年にわたって教鞭を執り、大学牧師や副学長を歴任。現在は名誉教授の立場にある。 ＩＣＵは１９５３年の建学時から、国際的社会人としての教養をもって神と人とに奉仕する有為の人材を育成するため、日英バイリンガルのリベラルアーツ教育を７０年余り実践している。２００８年にはメジャー（専攻）制を導入。文
青山学院大学、稲積宏誠教授が新学長に就任
青山学院大学（東京都渋谷区）は１６日、社会情報学部の稲積宏誠（ひろしげ）教授（６７）が新学長に就任したとホームページで発表した。同大２０代目の学長で、就任は同日付。任期は２０２７年１２月１５日までの４年間。 同大を運営する学校法人青山学院の理事会が１０月、阪本浩前学長（１５日で任期満了）の後任として、当時副学長を務めていた稲積氏を選任していた。 同大によると、１８日には同学院本部の礼拝堂で就任式を行った。就任式では、稲積氏に加えて山本与志春院長、大宮謙大学宗教部長のほか、新副学長に就任した杉本卓教授（教育人間科学部）、中里宗敬（むねのり）教授（専門職大学院国際マネジメント研究科）、内田達也教授（国際政治経済学部）がそれぞれ誓約を行った。 稲積氏は就任の抱負として、「これからの４年間、学長として『多様性を尊重する姿勢』と『垣根を越えて協働する力』を２つの柱として、改めて教育・研究への取り組み
津田塾大学と捜真女学校中学部・高等学部、高大連携協定を締結
協定書を手にする津田塾大学の髙橋裕子学長（右）と、捜真女学校中学部・高等学部の中山謙一校長（写真：同大提供） 津田塾大学（東京都小平市）と捜真女学校中学部・高等学部（横浜市）は１１日、高大連携に関する協定を締結した。 協定は、両校の求める学生像や教育内容への理解を深め、両校の発展を促進し、包括的な連携に基づき協力して事業を運営することを目的とする。今後は、教学関係の分野や教職員交流、研修などにおいて協力していくという。 捜真女学校はプロテスタント系の学校で、津田塾大学は６日にも、同じくプロテスタント系の遺愛女子中学・高校（北海道函館市）と連携協定を締結している。同大が連携協定を結ぶのは、これが２０２３年度３校目で、通算では５校目となる。 締結式は津田塾大学で行われ、同大からは髙橋裕子学長や早川敦子副学長、小島敬裕副学長らが出席。捜真女学校からは中山謙一校長のほか、同校を運営する捜真学院の浅
津田塾大学と遺愛女子中学・高校、高大連携協定を締結
津田塾大学（東京都小平市）と遺愛女子中学・高校（北海道函館市）は４日、高大連携に関する協定を締結した。 協定は両校の発展を促進し、包括的な連携に基づき協力して事業を運営することを目的とする。今後は、教学関係の分野や教職員交流、研修などにおいて協力していくという。 津田塾大学は、女子教育の先駆者として知られ、来年発行予定の新５千円札の肖像画に採用されているクリスチャンの津田梅子が、１９００年に創設した「女子英学塾」を前身とする女子大学。 一方、遺愛女子中学・高校は、内村鑑三や新渡戸稲造に洗礼を授けたことで有名な米国人宣教師のＭ・Ｃ・ハリス夫妻が１８７４年に私塾を開いたことに始まる。８２年に文部省認可の正式な女学校「カロライン・ライト・メモリアル・スクール」（８５年に「遺愛女学校」と改称）として開校。関東以北で最も古いキリスト教主義の女子校とされ、複数の建造物が、国の重要文化財などに指定・登録
新型コロナのパンデミック以降、米国のキリスト教系大学１８校が閉鎖・合併
新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以降、米国では数十校の大学が閉鎖や合併を余儀なくされたが、そのうち１８校がキリスト教系大学だったことが最近の報告書（英語）で明らかになった。 報告書は、高等教育関連メディア「ハイヤー・エド・ダイブ」（ＨＥＤ）が１５日に発表した。報告書は、この減少には新型コロナウイルスのパンデミックに加え、大学進学費用の高騰、州財政の停滞、高卒入学者の減少などの要因が影響していると指摘している。 ２１カ国１８５以上の教育機関が加盟するキリスト教高等教育擁護団体「キリスト教大学評議会」（ＣＣＣＵ）のアマンダ・スタッゲンボルグ最高コミュニケーション責任者（ＣＣＯ）は、この傾向はあらゆる大学に影響しているとし、世俗的な大学と宗教的な大学の両方が入学者数の減少を経験していると語った。 スタッゲンボルグ氏は、出生率の低下により高卒者が減少していることや、高等教育を受けようとす
東京神学大学、後援会関係者らが債券とアカハラに関する公開質問状、大学側が回答【全文掲載】
東京神学大学北陸地区後援会の松原和仁さん（富山鹿島町教会長老）ら、日本基督教団の信徒有志が２日、同大の債券やアカデミックハラスメントの問題に関して「正確な事実関係と神様の御心」を尋ねる公開質問状を提出した。これに対し同大は１４日、「信仰の事柄を今後も第一に考え、正すべきことがあればこれを正しつつ、神学教育に専心」する旨を回答した。 質問状は、同大学長の芳賀力氏と理事長の近藤勝彦氏に宛てたもので、送り主には松原さんと、石巻山城町教会長老の梶原友広さん、栗平教会長老の雲野士朗さんの計３人が信徒共同代表者として名を連ねた。質問状提出の理由について、松原さんは本紙の取材に、同大元教授の関川泰寛氏（大森めぐみ教会牧師）が５月末に同教団所属の約５５０教会に送付した資料を挙げた。 松原さんによると、富山鹿島町教会の小堀康彦牧師は同大の出身で、教会として毎年３０万円、また信徒らも毎年２０万円、同大に対し献
東京神学大学、資産運用管理委員会を新設へ 債券買い換えの経緯説明も
東京神学大学は１５日、より安全かつ慎重な資産運用を行うため、資産運用規程を見直すとともに、これまで資産運用に当たっていた基金部会に代わり、専門識者を加えた資産運用管理委員会を新設すると発表した。 同大の資産運用に関しては、昨年３月に退職した元教授の関川泰寛氏（日本基督教団大森めぐみ教会牧師）らが、債券に関する損失を会計書類に明記していなかったことが法令違反に当たるとし、文科相に申し出を行ったほか、日本基督教団の約５５０教会に宛て説明資料を送付していた。 資料には、関川氏によるＡ４判８ページの文書のほか、同大に関する朝日新聞（５月１４日付）や週刊朝日（同１８日付）の報道、調査報道誌「ＦＡＣＴＡ」の昨年１２月号の記事に関する専門家の解説文、文科相への申出書の要旨が含まれていた。 関川氏は文書で、同大がホームページに掲載した「事実に反する誤った報道への抗議」と「偏向記事掲載への抗議」について言及
「損失」でなく「差額」 東京神学大学が債券運用の事情説明
東京神学大学（東京都三鷹市）は１５日、同大が債券運用に関する損失を会計書類に明記していなかったとし、元教授の牧師らが文科相に申し出を行ったことについて、事情を説明する文書を公式サイトに掲載した。文書は、債券売却により基本金に額面上９千万円の減少が生じたのは事実だが、あくまで「差額」であり「損失」ではないと説明。基金の取り崩しとも関連しておらず、元教授らの訴えは事実誤認だとし、公認会計士からも適正と評価を受けているとした。 文書によると、同大は２０１７年、売買目的ではなく利息収入を目的に、保持していた６億円分の債権を、証券会社の勧めに応じてより利率の高い同額の債権に買い換えた。買い換え後は毎年１８３０万円の利息を得ているという。買い換えの際、保持していた６億円の債権を５億１千万円で売却し、これと同時に６億円分のより利率の高い債権を５億１千万円で購入。買い換え前後で同大の保有する債権の額面は変
東神大、債券運用で９千万円損失も会計不明記 元教授らが文科相に処分・行政指導を要望
東京神学大学（東京都三鷹市）が、元本割れリスクのある外国債券運用で９千万円の損失を出しながら会計書類に明記せず、私立学校法に違反していたとして、同大元教授の関川泰寛氏（日本基督教団大森めぐみ教会牧師）らが１３日、行政手続法に基づく処分や行政指導を求める申出書を文科相に提出した。さらに、同大に対する調査と改善指導を求める要望書も、関川氏を含めた牧師や信徒ら計３２人の連名で提出された。 申出書は、同大が私立学校法により作成が義務付けられている会計書類において、定められた事項を正しく記載せず、「法令に違反している」と指摘。学校法人として「その責めを負うべきだ」としている。その上で、１）私学助成金の減額、２）会計検査の実施、３）違反した同大役員の解職勧告、４）違反停止・運営改善などの命令、５）業務・財産の現状報告要求と立ち入り検査の実施、６）同大理事による忠実義務の履行確認――の６項目について処分
同志社の次期総長に現職の八田英二氏
学校法人同志社（京都市上京区）は２日、現総長の任期満了に伴う次期総長候補者選考で、現職の八田英二氏を選出したと発表した。２７日に開催する法人評議員会に意見を求めた上で、同日開催の法人理事会で正式に選定される。任期は、４月１日から２０２５年３月３１日までの４年。 八田氏は１９４９年、京都市生まれ。７１年同志社大学経済学部卒業、７３年同大学院経済学研究科修士課程修了、７７年米カリフォルニア大学バークレー校大学院経済学Ｐｈ.Ｄ.コース修了。８５年同志社大学経済学部教授に就任、２０１９年から同大名誉教授。同大経済学部長、同大学院経済学研究科長、同大学長を歴任。２０１７年から同志社の総長と理事長を兼務している。 学外では、日本高等学校野球連盟会長、日本学生野球協会会長、文部科学省科学技術・学術審議会専門委員、日本学術振興会学術システム研究センター運営委員長など多くの要職を務めている。専門分野は産業組
神学・宗教学が危機的状況、専攻する学生激減 英国学士院が警鐘
英国学士院は最近、英国内の高等教育において神学と宗教学を学ぶ学生が大幅に減少しており、危機的な状況にあるとする報告書を発表した。 英国学士院が発表した報告書「英国の高等教育における神学と宗教学の提供」（英語）によると、２０１７年～１８年度に神学や宗教学を専攻した学生数は、１１年～１２年度と比較すると約５５００人も減少した。学士課程に限っても、神学や宗教学を専攻する学生はこの６年で３割近く減っている。 英国では１２年、学費と奨学金の改訂を伴う大幅な教育改革が行われており、英国学士院は、それらが大きな影響を与えた可能性があると分析している。報告書の概要では次のように述べている。 「学生数の減少は学校や学部に対する負担の増加を意味しており、教育機関はその価値の見直しや閉校を余儀なくされている。英国の神学専門機関『ヘイスロップ・カレッジ』（ロンドン大学）は１６１４年に設立され、４００年余りにわたり
青学で「サーバント・リーダーシップ・フォーラム」 サイバーエージェント社長や青学院長らが講演
「サイバーエージェントの人づくり、組織づくり」と題して講演するサイバーエージェントの藤田晋社長＝９日、青山学院大学（東京都渋谷区）で リーダーである人は、まず相手に奉仕し、その後導くものである――。現代のリーダーシップ哲学として評価が高い「サーバント・リーダーシップ」について学ぶ第６回サーバント・リーダーシップ・フォーラムが９日、青山学院大学（東京都渋谷区）で開催された。同大の卒業生であり、２６歳で当時史上最年少社長として東証マザーズ上場を果たしたサイバーエージェントの藤田晋（すすむ）社長や鈴木寛・元文部科学副大臣、青山学院の山本与志春院長らが登壇し、それぞれが各分野の現場で実践しているリーダーシップ論について語った。 サーバント・リーダーシップは、従業員１００万人と、当時世界最大の企業だった米通信会社ＡＴ＆Ａでマネージメントセンター長を務めたロバート・Ｋ・グリーンリーフ（１９０４～９０）
「大学にキリスト教は必要か」 梅津順一・青山学院前院長が最終講義
最終講義は自分の専門分野からテーマを取り上げるのが普通だとしつつも、青山学院の院長を務めた経験もあることから「大学にキリスト教は必要か」をテーマにしたと説明した＝１月３０日、青山学院大学（東京都渋谷区）で 青山学院前院長の梅津順一教授（同大総合文化政策学部）による最終講義が１月３０日、同大青山キャンパス（東京都渋谷区）で行われた。講義が行われた教室には、在学生や卒業生、教職員ら多くの関係者が詰め掛け、梅津氏は「大学にキリスト教は必要か」をテーマに語った。 梅津氏は学生時代、国際基督教大学（ＩＣＵ）で、マックス・ウェーバー研究の権威であり、内村鑑三の門下生の一人である大塚久雄氏の下で学んだ。その後、東京大学大学院で博士号（経済学）を取得。放送大学、青山学院女子短期大学、聖学院大学などで助教授、教授などを務めた後、２００８年から現職を務めている。１４年〜１８年には青山学院の第１４代院長を務め、
上智大と南山大が包括協定締結 ＩＣＴ活用し双方向授業など実施へ
包括協定を締結した上智大学の曄道〔てるみち〕佳明学長（左）と、南山大学の鳥巣義文学長＝１４日、南山大学で 上智大学（東京都千代田区、曄道〔てるみち〕佳明学長）と、南山大学（名古屋市、鳥巣義文学長）は１４日、カトリック精神に基づく教育・研究の充実と社会貢献という共通理念の実現を今後も継続して推進するため、連携および協力に関する包括協定を締結した。 両大は共にカトリック系の総合大学で、これまでも半世紀以上続く伝統の「上南戦（上智大学・南山大学総合対抗運動競技大会）」による学生交流や、研究分野での協力を行ってきた。一方、今後さらに少子化が加速する中で、さらなる国際化や教育・研究の質向上、優秀な学生の確保など、共通の課題があり、協定締結により今後さらに深い協力関係の構築を目指す。 具体的には、上南戦以外にも文化系クラブの交流拡大や学生が企画するイベントの相互実施などを行うことで、学生交流をさらに活
少子化、信徒教員の減少、迫る教育改革 カトリック学校の現状と将来
「カトリック学校の過去・現在・未来」と題して講演した品田典子氏（日本カトリック学校連合会事務局長）＝１０月２０日、真生会館（東京都新宿区）で 日本のカトリック学校は今、少子化や公立志向の増加という日本社会全体の傾向や、それまで学校を支えてきた司祭・修道者の高齢化や信徒教員の減少など、カトリック学校独自の課題も多く抱えている。そしてさらに、２０２０年の大学入試改革を含む戦後最大規模といわれる「教育改革」が迫っている。そうした中、カトリック教育界の現場で活躍する人たちを講師としたセミナーが開催された。 セミナーを主催したのは、カトリック社会問題研究所。同研究所は毎年、さまざまなテーマのセミナーを開催しており、今回で５５回目。カトリックの学校教育については、過去にも何度か取り上げてきた。 今回のセミナーでは２日間にわたり計５つの講演が行われ、１日目には、日本のカトリック学校・幼稚園８００以上が加
上智大、関西学院大が協定締結、キリスト教主義・国際性軸に運営面でも協力へ
署名した協定書を持つ関西学院大学の村田治学長（左）と上智大学の曄道（てるみち）佳明学長＝２０日、上智大（東京都千代田区）で 上智大学（東京都千代田区）と関西学院大学（兵庫県西宮市）は２０日、「連携及び協力に関する包括協定」を締結し、上智大で調印式と両大学長による記者会見を行った。協定締結により、学部学生を一定期間相互に派遣し受け入れる「国内学生交換」の実施や、すでに一部で協力して行っている国際ボランティアにおける関係強化、また２０２０年開催の東京オリンピック・パラリンピックに向けての取り組みなどで力を合わせていく。さらに両大の共通項であるキリスト教主義と国際性、隣人・社会・世界に貢献するという理念を軸に、教育や研究面だけでなく、大学の運営面においても情報交換などを通して協力を進めていく。 少子高齢化が加速する中、学生の確保や国際化は日本の大学共通の課題。関西学院大の村田治学長は、今は各大学
ＩＣＵ、上智大が包括協定締結 国際機関で活躍する人材の共同育成目指す
署名した協定書を持つ国際基督教大学（ＩＣＵ）の日比谷潤子学長（左）と上智大学の曄道（てるみち）佳明学長＝２４日、上智大の四谷キャンパス（東京都千代田区）で 国際基督教大学（ＩＣＵ、東京都三鷹市）と上智大学（同千代田区）は２４日、「連携及び協力に関する包括協定」を締結した。上智大の四谷キャンパスで同日、両大の学長と副学長が出席して調印式が行われた。キリスト教主義に立つ両大は、文部科学省の「スーパーグローバル大学創成支援事業」の中間報告で共に最高評価の「Ｓ」を獲得するなど、国際化の分野で高く評価されている。協定締結により、今後は国連などの国際機関で活躍する人材の育成を共同で行うなど、具体的な取り組みを進めていく。 調印式には、ＩＣＵからは日比谷潤子学長と森本あんり学務副学長が、上智大からは曄道（てるみち）佳明学長と大塚寿郎学務担当副学長が出席。日比谷、曄道両氏が協定書に署名し、協定の概要につい
「平和のためにあくまで調停・仲裁を続ける」 ギャラガー・バチカン外相が上智大で特別講演
平和を作ることを熱く語るローマ教皇庁（バチカン）外務長官のポール・リチャード・ギャラガー大司教＝２日、上智大学（東京都千代田区）で 今年、日本とバチカンは国交を樹立して７５周年を迎える。これを記念して上智大学（東京都千代田区）では２日、ローマ教皇庁（バチカン）外務長官（外相に相当）のポール・リチャード・ギャラガー大司教による特別講演「THE PROMOTION OF A CULTURE OF PEACE～平和文化の促進～」を開催した。学内外から約２００人が集まり、ギャラガー大司教が語る平和へのメッセージに耳を傾けた。 ギャラガー大司教は英リバプール出身。ブルンジ共和国、グアテマラ共和国、オーストラリアでの教皇大使を経て、２０１４年からフランシスコ教皇のもと現職に就いている。今回は、日本政府の招きで１月２８日に来日し、安倍晋三首相との面会や岸田文雄外相との会談を通して、核廃絶や平和構築に向け
村上陽一郎氏が語る「グローバル化時代の教養とは何か」 聖学院大で特別講演会
聖学院大学（埼玉県上尾市）欧米文化学科主催の特別講演会「グローバル化時代の教養とは何か」が１８日、同大チャペルで開催された。科学史や科学哲学研究の第一人者であり、東京大学・国際基督教大学名誉教授の村上陽一郎氏が講演し、教養の本質を通して自分の規矩（きく）を崩さず、他者に寛容である人間を育てることこそが今の大学に求められていると、学内外から集まった１４５人を前に語った。 欧米文化学科ではこれまでも、世界の多様な文化圏の人々と自由にコミュニケーションを取る能力の育成に力を注ぎ、グローバルに活躍する講師を招いての講演会などを開催してきた。今回は、大学教育の在り方、特に文系の学部学科の存在意義が厳しく問われる中で、今後大学は何を目指すべきなのかに焦点を当て、課題を設定した。 講演で村上氏は、ヨーロッパにおける大学の出現にまでさかのぼり、大学における教養教育の出発点が「リベラルアーツ」であることを説
プール学院と桃山学院が締結式 西日本初の私立教育大学・桃山学院教育大学開校へ
学校法人プール学院（大阪府堺市）は１２月２１日、学校法人桃山学院と「プール学院大学の設置者変更に関する基本契約書」の締結式を執り行った。文部科学省の認可などが得られれば、プール学院大学は２０１８年４月から、学校法人桃山学院が運営する２つ目の大学「桃山学院教育大学（仮称）」として歩み始める。なお、キャンパスは現在のプール学院大学所在地となる。 両学院は１６年７月２７日に、１８年４月１日付でプール学院大学の設置者を学校法人桃山学院に変更することと、プール学院大学の名称を変更することについての合意書を交わしていた。その後さらに協議を重ねた結果、今回の基本契約書の締結に至った。 プール学院は１８７９年、英国聖公会（英国国教会）から派遣されたミス・オクスラドにより、 キリスト教の信仰と使命をもって設立された、聖公会に属する最も古いキリスト教学校の１つ。１９９６年にこれまでの短期大学英文科を改組して、
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