4月の消費税率の引き上げが間近に迫り、何かと値上げが話題を集めている今春だが、学費に関しては有名大学の対応は二分している。 大幅な引き上げを決めたのが、国内を代表するマンモス校である日本大学と早稲田大学だ。日大は学部平均で7%以上、同様に早稲田も3%以上の値上げに踏み切る。このほか有力どころでは明治、上智、青山学院、慶応、関西なども値上げを行うが、こちらは1~3%未満の値上げにとどめている。 これに対して学費の据え置きを決めたのは、同志社、法政、立教、東洋、東京理科、東海などの各校だ。学費は非課税扱いである一方、教材費、実験費などは増税対象になるため、据え置きを決めた大学は増税に伴う負担増に対して自腹を切ることを決めたわけで、学生の保護者からすればありがたいことだろう。 学費据え置きや微増程度に抑えた有力大学が目立つ中で、日大と早稲田の上げ幅の大きさは目立つ。これも高い知名度と実績を背景に