キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。
最新テクノロジーやデータを活用する企業が一堂に会し、先進的な取り組みを共有するカンファレンス「ウイングアークフォーラム 2017」。11月14日に開催されたウイングアークフォーラム 2017 [東京]では慶應義塾大学大学院教授の前野隆司氏が登壇し、「『働き方改革』と『幸せの経営学』 本当に社員と社会を幸せにする働き方とは?」と題して講演を行いました。 エンジニアリング学的な視点から幸せの研究を行う 前野隆司氏(以下、前野):こんにちは、前野と申します。よろしくお願いいたします。働き方改革と幸せの話をするために、やってまいりました。 幸せの話をするというと、「どういう人なのですか」と聞かれるんですけど……。私はもともとエンジニアでした。キヤノンに勤めてまして、それから慶應義塾大学 理工学部 機械工学科に移ってロボットや機械工学の研究をしていたんです。 機械工学科に13年いた後に、新しい大学院
「太りやすい」「空気が読めない」「勝負に弱い」、そんな悩みの原因は、もしかしたら「睡眠負債」かもしれない――わずかな睡眠不足が積み重なり、知らないうちに命に関わる病気のリスクが高まったり、仕事のパフォーマンスが大幅に低下したりしてしまう。そんな「睡眠負債」と呼ばれる状態が、日本人の、特に働き盛りの人々に蔓延しているという。睡眠負債の弊害は個人だけでなく国家レベルにも波及しており、世界的シンクタンクによる分析では、日本だけで年間15兆円の経済的な損失を生んでいるとも指摘されている。睡眠負債の実態と、対策について取材した。(取材・文=NHKスペシャル「睡眠負債が危ない」取材班/編集=Yahoo!ニュース 特集編集部) 「きちんと寝ているはずが、通勤時間や仕事中につい、うとうとしてしまう」 「仕事や家事で、思わぬミスをしがち」 「特に原因が見当たらないのに疲れやすい」 こうした症状に少しでも心当
産業医科大学医学部医学科卒業。専門は産業医学実務。産業医実務研修センター、ジョンソン・エンド・ジョンソン統括産業医を経て、現在医療法人社団同友会 春日クリニック 産業保健部門 産業医 。現在日系大手企業、外資系企業、ベンチャー企業、独立行政法人など約30社の産業医業務に従事 「電波がバリ3」のハイパフォーマーは疲れなくても当然 ー長時間労働問題がしきりに取り沙汰されています。大室さんはどのように感じていらっしゃいますか。 バブルのころ、「24時間戦えますか」と栄養ドリンクのCMが一世を風靡しましたが、そんなキャッチコピーがコンプライアンスを通った時代だったということですよね。ほんの30年前でさえそうだったのですから、時代の移り変わりによって常識が変わっていくことが示唆されているということです。 今、私たちは当たり前のように満員電車に揺られ、終電間際に帰宅していますが、その常識は30年後の人
睡眠不足は翌日に頭痛や倦怠(けんたい)感を引き起こし、日常生活に支障を来すだけではない。労働者の生産性を低下させ、死亡リスクを高めることにより、日本経済に多大な損失をもたらしている。睡眠不足の原因の1つとなっている長時間労働の抑制に向けて企業も動き出している。 非営利研究機関 ランド・ヨーロップの調査研究によると、睡眠不足による経済損失額を国内総生産(GDP)比で見た場合、日本は2.92%となり、調査対象5カ国のうちで最大となった。損失額で比べると、最大は米国で、年間で最高4110億ドル(約47兆円)、日本は1380億ドルで2番目となる。 睡眠不足は、職務遂行能力の低下などを通して生産性を下げる。同調査によると、日本は社会全体で年60万日を超える労働時間を損失しているという。1日の睡眠時間が平均6時間を下回る人は、7~9時間の人に比べて、死亡リスクが13%高くなると指摘。6時間未満を6~7
by Karl Bedingfield 40歳以上の人々の労働時間と認識能力について調査を行ったところ、1週間の労働時間が25時間を超えると認識能力に悪影響が出るということがわかりました。 Use It Too Much and Lose It? The Effect of Working Hours on Cognitive Ability - Shinya Kajitani, Colin McKenzie and Kei Sakata (PDFファイル)https://www.melbourneinstitute.com/downloads/working_paper_series/wp2016n07.pdf これは明星大学経済学部の梶谷真也准教授、慶應義塾大学経済学部のコリン・マッケンジー教授、立命館大学経済学部の坂田圭教授による研究で、メルボルン大学の「The Household,
Inc.:あなたは週に40時間以上働いていますか?もし起業家や小さな会社の経営者であれば、週の労働時間を40時間未満にするのは難しいでしょう。しかし、職場での労働時間が増えるということは、必ずしも良いことではありません。労働時間が一定のレベルを超えてしまうと、生産性が低下したり、健康状態に悪影響を及ぼしたりすることすらあるのです。ですので、労働時間が何時間以上になったら、それ以上働くのをやめるべきかを是非知っておくべきでしょう。 研究結果から以下のことが指摘されています。 さまざまな組織に所属する研究者や個々の研究者らが、週の労働時間が40時間を超えた場合の身体的、精神的、感情的、社会的影響の調査を行いました。そして、以下のような注目すべき結果が得られました: ・1日の労働時間が10時間を超えた場合、心血管系の疾患にかかるリスクが60%も増大する。 ・週の労働時間が50時間以上~60時間未
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英オックスフォード大学の研究者によれば、午前10時前の就業を強制することは拷問に等しく、従業員の体調不良や疲労、あるいはストレスの原因になるそうだ。 55歳以下の成人の概日リズムは、一般的な9〜17時という就業時間とはまるで一致していない。このために、従業員のパフォーマンス、気分、精神衛生に対する「深刻な脅威」となる。 ポール・ケリー博士は、人間の自然な体内時計に合わせて、職場や学校などの開始時間を抜本的に変化させる必要があると主張している。
またまた「残業代ゼロ」制度(「定額¥働かせ放題」制度)のお話です。 今回は「残業代ゼロ」制度の健康確保措置を少し注意深く見てみましょう。 前回、八代尚宏先生の署名記事を批判した拙稿(過労死を促進させる「残業代ゼロ」法案を「過労死防止法案」と呼ぶべきとする珍論について)でも指摘しましたが、「残業代ゼロ」制度には、健康確保措置というものがあります。 健康確保措置内容は、次のとおり。 <健康管理時間に基づく健康・福祉確保措置(選択的措置)> ・ 健康管理時間に基づく健康・福祉確保措置について、具体的には、制度の導入に際しての要件として、以下のいずれかの措置を労使委員会における5分の4以上の多数の決議で定めるところにより講じることとし、決議した措置を講じていなかったときは制度の適用要件を満たさないものとすることが適当である。 (1) 労働者に24 時間について継続した一定の時間以上の休息時間を与え
Inc.:ゆっくり眠るのは死んだとき、とつぶやいている人は、その日が来るのをずっと早めるような行いをしていると気づいてください。 夜更かしをすると健康も生産性も損ないます。ハーバード・メディカル・スクールの睡眠医学部によれば、睡眠をとらずに仕事をすると短期的には生産性が向上しますが、あっという間にそれも帳消しになります。翌日以降は睡眠不足が気分や、集中力や脳の高度な機能に悪影響を与えるからです。睡眠不足からくる悪影響は大変大きく、酔っぱらっている人のほうが睡眠不足の人よりも高い能力を発揮できるぐらいです。 成果をあげるには適度な睡眠が必要である理由 睡眠が脳に良いことはすでに知られていますが、ロチェスター大学の新しい調査により、脳細胞が睡眠を必要としている理由(しかも適切な方法で睡眠をとることが必要です。これについては後述します)を示す直接的根拠が初めて提示されました。その研究により、目覚
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