全盲のエンジニアと働くことで見えてきたサイボウズのアクセシビリティ｜Cocoda
こんにちは。サイボウズの小林大輔といいます。社内で「アクセシビリティエキスパート」として活動しています。 サイボウズでは、2014年ごろからアクセシビリティについての取り組みを行ってきました。社内啓発活動の一環としてアクセシビリティの社内勉強会やワークショップを継続的に開催したり、実際の製品改善の取り組みも多数行ってきました。さらに社外に向けて、アクセシビリティの重要性や取り組み方を発信する活動もしてきました。 最近では、社内外でアクセシビリティという言葉を少しずつ聞くようになってきました。社内にも社外にもアクセシビリティを発信しつづけてきた身としては嬉しい限りです。 今回は、全盲 (両目が見えない) のエンジニアSUGIさんが入社したことで、私たちサイボウズが得た知見について紹介しようと思います。 もともと、私がアクセシビリティに関わることになったきっかけは、弱視の方へのユーザビリティテ
CS50 for Japanese: コンピュータサイエンスの入門 – 当ウェブサイトは、Creative Commons ライセンスに基づいて管理されています。
お知らせ: 2022/9/1 CS50 を活用した非営利／協賛企業による「コロナ学生支援」プロジェクトを実施中 ▼ 学生の方へ：CS50 の学習（履修証明書の取得）を一緒に取り組むプロジェクト CS50日本語版の翻訳コントリビューターである CODEGYM が主催する、非営利／無償のプロジェクト「CODEGYM Academy (外部リンク)」は、昨年に続き2022年度（春/秋）も、キャリア選択を控えた学生に対し、以下の企業の協賛により無償で17週間のプログラミング教育カリキュラムを提供します。 CODEGYM Academy 協賛企業（2022年） https://codegym.jp/academy/ 今年度のエントリーは締め切りました — ようこそ！ このページは、ハーバード大学 CS50 の日本語版翻訳プロジェクトのページです。当サイトのドメインに掲載されているコンテンツは、Cre
新人の方によく展開している有益な情報 - Qiita
新人の方によく展開させていただいている有益な情報をまとめておきます。今後も展開することがあるかもしれないため情報をまとめております。 あらたな、有益な情報がありましたら、随時追加してまいります。 有益な記事・論文・書籍等を執筆・紹介していただいた皆様に感謝申し上げます。 ちなみに、本記事に記載されている情報は、お困りごと・お悩みごとをお聞きしたとき・気づいたときに、そのお困りごとに対して参考になりそうなものだけを展開していました。この情報を一気に展開していたわけではございません。 コードリーディングについて [1]ソースコードを読むための技術 https://i.loveruby.net/ja/misc/readingcode.html [2]派生開発推進協議会 関西部会 スペックアウトチーム，「派生開発におけるスペックアウト手法の提案」，派生開発カンファレンス2015，2015 http
DeNA×AI｜技術と、革新と、未来と。
AIを活用した技術の進歩。革新。 幅広いサービスの利用が、当たり前になった昨今、 これからの私たちが、提供できる価値とはいったい何か。 それは、DeNA × AIだからできる 「人」と「テクノロジー」が、組み合わさった未来です。 DeNA × AIが持つ 「意図や思いを汲み取った、質の高い発想力」、 「多岐にわたる経験を元にした、AI、データサイエンスの実践力」、 「複雑なシステムの開発、安定した稼働ができる技術力」など。 それぞれの強みを組み合わせることで、 まだどこにもない「モノづくり」や「コトがら」を、生み出していきます。 ともに、技術の向上を。 ともに、革新の追求を。 ともに、今よりも豊かな未来を。 さあ、DeNA × AIと 新しいモノづくりを一緒に。
Goodpatchが世界の行政デジタル化について調査し、発信していきます！｜Goodpatch
はじめまして。この度、株式会社グッドパッチは公式noteを立ち上げました。 これから、社内の行政デジタル化リサーチチームが、様々な国の行政サービスのデジタルトランスフォーメーション（以下、DX）の事例をはじめ、総合的な知見をシェアしていきます。 本記事ではまず、日本行政のDXのこれまでと、私たちが行ってきたリサーチ内容についてご紹介します。 日本行政が大きくDXに向かっている現状 2019年5月にIT技術の利用によって行政の手続きや行政職員の利便性を向上させるため、「デジタル手続法」が公布されました。このデジタル手続法では「デジタル技術を活用した行政の推進の基本原則」としてデジタルファースト、ワンスオンリー、コネクテッド・ワンストップの3つに基づいた行政デジタル化の方針が定められました。 この流れから、2020年の9月にはデジタル庁の発足に向けて準備室が立ち上げられ、担当大臣である平井卓也
デジタル庁は「行政の透明化」を掲げ、noteでの発信を始めます。｜デジタル庁（準備中）
こんにちは！ 内閣官房IT総合戦略室の広野 萌と申します。 普段はアプリやWebサービスをつくるデザイナーとして働いています。 今年の4月に、デジタル庁創設に向けた民間人材として内閣官房に入庁して、非常勤の国家公務員となりました。 現在の担当領域は「情報発信基盤」ということで、主に 1. 政府 → 国民への情報発信 2. 国民 → 政府への意見募集 3. 政府 ↔ 自治体の情報交換 の3つの観点で奔走していく予定ですので、今後のnoteで楽しみにしていただければと思います。 ところで、デジタル庁って知ってますか？ 説明しますので、30秒だけお時間ください！ デジタル庁とは？ひとことでいうと、2021年9月に設置される予定の「社会全体のデジタル化を主導する官庁」です。 今までは、それぞれの省庁が自分の領域の法律や規制のシステムを作っていたので、となりの省庁のことはもちろん、となりの課のことも
インドの変異ウイルス 国内で70件確認 水際対策万全に 厚労相 | NHKニュース
インドで広がる変異ウイルスについて、田村厚生労働大臣は、10日までに、日本国内では、空港検疫を含め70件確認されたことを明らかにしたうえで、インドなどからの入国者の水際対策に万全を期す考えを強調しました。 田村厚生労働大臣は衆議院厚生労働委員会で、インドで広がる変異ウイルスについて、国内では10日までに空港検疫で66件、これ以外に確認された事例が4件の合わせて70件が確認されたことを明らかにしました。 そのうえで田村大臣は、インドなど3か国からの入国者は、入国後14日間の待機期間のうち、6日間は国が確保する宿泊施設にとどめるとする政府の方針を説明し「非常に厳しい目を持って対応しなければならないという認識だ。水際対策を含めて万全の対応をしていく」と述べました。 一方、政府の分科会の尾身会長は、インドなどからの入国者を国が確保する宿泊施設にとどめる期間について「理想的には、14日間にしたほうが
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