荒篤山 太郎(こうとくざん たろう、1994年3月11日 - )は、神奈川県横浜市緑区出身で荒汐部屋所属の現役大相撲力士。本名は寺井 ジャスパー ケネス(てらい -)。身長180.0cm、体重162.0kg。最高位は西前頭16枚目(2022年3月場所)。 来歴[編集] 日本相撲協会の公式プロフィールでは横浜市出身となっているが、出生地はフィリピン・ルソン島のラグナ州サンタローザで[2][3]、12歳までは同国にあるフィリピン人の母親の実家で育てられた[4]。12歳の時に父親から日本で暮らす意向があるか尋ねられ、日本に行けば母親と一緒に生活できると考えたため来日を決意[5]。本名「ジャスパーケネス」の由来は「明るい元気な男の子」。日本語は簡単な挨拶程度しかできなかったが、横浜市立十日市場中学校に入学し、中学校では野球部に所属していた[5][6]。 来日当初は全く話せなかった日本語も、中学校を
菓子製造販売の「ありあけ」(横浜市中区)は、横浜出身としては30年ぶり6人目の幕内力士となった荒篤山(こうとくざん)関(荒汐部屋、東前頭17枚目)に、化粧まわしを贈呈した。 3月場所で新入幕を果たしたお祝い。デザインは、「ありあけハーバー」のパッケージとして長年使われているイラストレーターの故・柳原良平さんが描いた世界的な客船をそのまま採用。背景は荒篤山関が好きな明るい青色にした。 贈呈式で荒篤山関は8日に始まる場所を踏まえ「東京場所なので土俵入りで締めて勝ち越し、さらに応援してもらえるよう頑張ります」と抱負を語り、堀越隆宏社長は「ひたむきに努力され入門から12年半かけて幕内に入られたことに思いを重ねています」とたたえた。
米国では4月下旬、連邦地方裁判所が示した判断を受け、公共交通機関でのマスク着用義務が解除された。それからおよそ2週間で、米運輸保安局(TSA)の職員の間で新型コロナウイルスの感染者がおよそ50%増加しているという。同局の広報担当者が明らかにした。 米司法省は、連邦地裁のこの判断に異議を唱える米疾病対策センター(CDC)の要請に基づき、判決に対して控訴している。米国内の1日あたりの新規感染者数は、1カ月ほど前にはほぼ横ばいの状態が続いていたものの、一部の専門家の間で予想されていたとおり、マスクの着用義務が解除されたことに伴い、ほぼすべての州で再び増加し始めている。 TSAは現在のところ、勤務中の職員も含め、空港内でのマスク着用を義務付けていない。ただし、市中感染の危険性が高いと考えられる地域の空港では(感染者ではなく、入院者で判断)、引き続きマスクの着用を求めている。 また、TSAの職員の中
「現代の二刀流」エンゼルス大谷翔平投手(27)が、恒例となった「ベーブ・ルース以来」の記録を掘り起こした。 「3番投手」で現存する最古の球場、フェンウェイパークのマウンドに初めて上がり、7回6安打無失点11奪三振の快投で好投し今季3勝目(2敗)を挙げた。同球場で投手が打順の1~4番に入って先発出場したのは、1919年9月20日のベーブ・ルース以来(ホワイトソックスとのダブルヘッダー第1試合)、103年ぶりだった。 ルースは「4番投手」で出場し、投手では5回1/3を9安打3失点(自責2)、同点二塁打を許した直後に降板し、左翼守備に回った。そして3打席ノーヒットで迎えた3-3の9回1死走者なしから、27号のサヨナラ本塁打を放った。 勝利投手にはなれなかったが、バットでチームに勝利をもたらしたこの一戦は、ルースがフェンウェイパークで登板した最後の試合になった。対戦相手のホ軍には、2番に殿堂入りし
米ジョージア州アトランタにある米疾病対策センターの緊急オペレーションセンター(2022年5月6日撮影)。(c)Eric BARADAT / AFP 【5月7日 AFP】米疾病対策センター(CDC)は6日、原因不明の急性肝炎を発症した子ども109人について調査しており、うち5人が死亡したと発表した。 同様の症例は世界各国で数百件確認されており、インドネシアでも今週、3人の死亡が報告されていた。CDCのジェイ・バトラー(Jay Butler)副所長(感染症担当)は、「国内外、世界中の調査当局が、原因究明に懸命に取り組んでいる」としている。 CDCは先月、米国内の医師や保健当局に対し、同様の症例についての注意を喚起。昨年10月1日以降の症例について調査を始めていた。患者の90%が入院し、14%は肝移植が必要となったが、大半は完全に回復している。 半数以上の患者は「アデノウイルス41型」の検査で陽
「GAFA(グーグル、アマゾン、フェイスブック=現メタ、アップル)」に代表される巨大ITプラットフォーマー群は、コロナ禍においても大きな収益を生み続け、その存在感はますます高まりつつある。その一方で、「そうした収益に見合う税金を納めていないのではないか」という国際的批判も高まり、いわゆる「デジタル課税」に関するルール作りが進み、世界的な“プラットフォーマー包囲網”は狭まりつつある。 なによりそれら巨大テック企業の商材は「ネット上の無形資産」であり、簡単に国境を越えられるため、税金の安い国に収益を移すようなこともたやすく、それが「租税回避」と指摘されることもあった。日本で日本人を顧客とした大規模なネットビジネスを展開しているにもかかわらず、日本での納税実績がほとんどないような状態であれば、違和感を覚える人は少なくないだろう。 そうしたなかで、日本ではどのようなスキームでプラットフォーマーへの
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