手頃な価格帯と高品質かつバラエティに富んだ日用品が揃うことでおなじみの、無印良品（以下、無印）。なかでも定番のロングセラー商品として知られるのが、スキンケアアイテムの数々だ。 ながらく、老若男女、誰にでも使いやすいシンプルな点が親しまれてきたが、2023年に大幅リニューアルして以降は、注目の美容成分などを取り入れた「攻め」の商品構成が注目を集めている。 SNSの美容トレンドを押さえたアイテム ウェブマーケティングに詳しいIT系企業勤務の女性・Aさん（34歳）は、無印のスキンケアアイテムが美容マニアやSNSのインフルエンサーのあいだで大バズりしていると語る。 「無印は2023年に、基礎化粧品のラインを大幅刷新しました。おなじみのデザインを一新し、ボトルの形やパッケージの文字フォントも変更。当初は、無印ファンから『前のデザインが良かった』『無印らしさがなくなってショック』とのネガティブな声も出

「物流2024年問題」の中で、赤字続きの郵便をどう建て直すか──。公益性が高い郵便事業は、ユニバーサルサービス（全国均一で安定的に利用できるサービス）が法律で義務付けられている。その維持コストの拡大が、将来的に経営上の大きな重荷になってくることは容易に予想できるが、これを見直して郵便サービスが届かなくなる地域を生じさせれば、地方の衰退は避けられず、地域住民の猛反発も予想される。活路はあるのか？ 人口減少問題の第一に車で、最新刊『縮んで勝つ　人口減少日本の活路』が話題のジャーナリストの河合雅司氏（人口減少対策総合研究所理事長）が解説する（以下、同書より抜粋・再構成）。 ＊　＊　＊ ユニバーサルサービス維持の困難さは、郵便ポストの厳しい現状が証明している。 郵便事業ではポストを全国にあまねく設置する義務も課されており、日本郵便によれば2022年度末時点の設置本数は17万5145本だ。ところが、

2024年の夏は連日の猛暑が続いている。東京消防庁によると、1月から7月末までに救急隊が出場した件数は54万2256件で、統計を始めた1936年以降最多を記録した。増えた要因は熱中症で救急搬送される人の増加で、こちらも7月末までで4183人と前年を上回るペースとなっている。 外で長時間労働をするのが当たり前である農業従事者にとっても、猛暑の影響は軽視できない。場合によっては自身が熱中症になりかねないため、熱中症対策は必須のはずだ。実際にどのような対策を講じているのか、話を聞いた。 日中は「働かない」という選択肢 中国地方でアスパラガスをつくっている農家のKさん（70代男性）。毎日農作業に出かける際、特に気を付けているのは「時間」だという。 「日の出の朝5時ぐらいに起きてしっかり朝ご飯を食べ、6時頃から仕事をして、9時には家に帰って休みます。ポイントは時間で区切るのではなく、少しでもいつもよ

資産20億円の88歳現役トレーダー・藤本茂さんが語る“下落時の鉄則” 「下がった時に売るのはいちばんの悪手」、ナンピン買いも「怖いこととは思わない」 新NISAによる投資ブームが年初から盛り上がる一方、ここにきて日経平均もドル円相場も乱高下する展開が続いている。この難局に、投資を始めたばかりの初心者はどう向き合えばよいのか。 「どんどん値下がりするのが心配、という心理は分からなくはないです。でもね、株価が下がった時に売る“損切り”は、いちばんお勧めできない悪手ですよ」 そう語るのは、88歳にして現役トレーダーの藤本茂さん。昨年上梓した著書『87歳、現役トレーダー　シゲルさんの教え』（ダイヤモンド社）が12万部を突破するベストセラーとなり、今年4月に米寿を迎えた（以下、「　」内はシゲルさん）。 昨年12月の本誌・週刊ポストの取材には「70年近く株をやってきた経験から言うと、2024年に日経平

2005年に公表が最後となった日本の長者番付で一介のサラリーマンにも関わらず1位にランキングされたのが「タワー投資顧問運用部長」の清原達郎氏だった。その後20年で実に個人資産800億円超、投資顧問会社でヘッジファンドを運用し、通算9300％という驚異の実績をあげ「伝説のトレーダー」と呼ばれたが、2023年にファンドを閉じ、引退した。その清原氏が投資哲学、ノウハウを余すことなく明かした話題書『わが投資術　市場は誰に微笑むか』（講談社）より、プロの目から見た「パッシブ運用」と「アクティブ運用」の違いについて解説する。 ＊　＊　＊ 株式市場の世界ではよくパッシブ運用（passive）とかアクティブ運用（active）とかいう言葉が出てきます（発音としてはパシッブなのですが、なぜか日本語ではパッシブになっています）。ここでそれらの意味をはっきりさせておきましょう。 東証にトヨタと日産の2銘柄だけが

楽天モバイルは2月16日、同社が出資している米ASTスペースモバイルの衛星を使う衛星モバイル・サービスを2026年中に日本で開始すると発表した。低軌道を回る衛星と市販のスマートフォンがダイレクト通信するタイプの衛星モバイル・サービスは世界初。地上にステーションを置くタイプで先行するイーロン・マスク氏率いる米スペースXの「スターリンク」の追撃を狙う。楽天モバイルは苦境を報じられることも多いが、三木谷氏はその先に何を見据えているのか──。『最後の海賊　楽天・三木谷浩史はなぜ嫌われるのか』の著書があるジャーナリスト・大西康之氏がレポートする。（文中一部敬称略） ＊　＊　＊ 衛星モバイルは屋外で使う場合、地上600kmの宇宙空間で周回する衛星と地上のスマホを遮るものは何もない。このため山奥でも離島でも、空が見えていれば確実に電波が届く。地上の基地局ではカバーしにくい、これらの場所を網羅するためサー

毎日倹約してもお金が貯まらない人がいる一方で、好きなことにお金を使っているのに生活に困らない人もいる。いったい、両者の何が違うのか？　結局のところ、お金に愛される人とそうでない人のもっとも大きな違いは、お金に対して「自分軸」を持てているかどうかだと、富裕層専門ファイナンシャルプランナーの江上治さんは語る。 「よく“お金持ちはケチだ”といわれますが、彼らはただお金を出し惜しんでいるのではなく、自分にとってお金を出すだけの価値があるかどうかの軸がハッキリしているだけなのです。“大谷翔平選手は高級店での食事に誘われても、睡眠時間を優先するために断った”という逸話と同じ。しっかりした自分軸を持つ人はやりたいことが明白で、そこにお金と時間を集中的に使うから成功するんです」 ゆるぎない自分軸を持つ人は、決してムダな使い方はしない。事実、江上さんの見てきた年収1億円以上の本物のお金持ちほど、ブランド品や

人生100年時代、その“折り返し地点”から先をどう生きるか──。『黄昏流星群』『島耕作シリーズ』などで知られる漫画家で、中高年の生き方に関する著書も多い弘兼憲史氏（76）が提言する。 ＊　＊　＊ 人生の後半戦に入ると、それまで家族のため、会社のため、国のためなど、「何かのため」にずっと働いてきた人たちが、突然、違うステージに立たされます。すると、それまで直面したことのなかった人生の選択肢がいくつも現われます。 僕の周りにも、様々な人がいます。 趣味に没頭し、おじいちゃんたちを集めてバンド活動を本格的に始めた人もいれば、会社の重役を務めて社交的だったのにどんどん影が薄くなり、ゴルフに誘っても来なくなる人もいる。昔の肩書きを手放せず、「元○○」と書いた名刺を持ち続ける人もいますし、都会を離れて妻と田舎暮らしをしていたはずが、戻ってきた人もいます。 何が正解なのかは誰にもわかりません。だからこそ

消費税のインボイス（適格請求書）制度導入について、「増税を目的としたものではない」と説明したのは鈴木俊一・財務相だ。義兄の麻生太郎氏も財務大臣時代、インボイス登録が開始された日の会見でこう語っていた。 「複数税率で適正な課税をやっていくにはインボイス制度は必ず必要だ」 兄弟揃って白々しい嘘だった──。10月に導入されたインボイス制度には、免税業者との取引によって、国（地方分を含む）に消費税率10％以上の税収が入ってくる「消費税二重取り」の仕組みがある。財務省はそれを国民にひた隠しにしたまま導入したのだ。「インボイス増税」（消費税二重取り）のカラクリは図にすると簡単にわかる。 A社は税率10％の商品を1万円（消費税納税額は1000円）でB社に売り、B社は1万1000円（同100円）でC社に販売、C社は1万2000円（同100円）で消費者に小売りする。 このケースでは本来、国（地方分を含む）に

読書の時間を確保するのにスキマ時間での読書を勧める精神科医・樺沢紫苑氏。スキマ時間での読書は記憶の定着にも大きな効果があるという。著書『読書脳』 が話題の、精神科医・樺沢紫苑氏が解説する。 ＊　＊　＊ 「読んだら忘れない読書術」で最も重要なのは「アウトプット」ですが、さらに「スキマ時間」を使った読書が、実は「記憶に残す」ために重要な意味を持っています。まとめて読書するよりも、スキマ時間に読書したほうが「記憶」において有利な点が多いのです。 その根拠について説明していきます。 制限時間があると集中力がアップする ウルトラマンは、地球では3分しか戦えません。エネルギーが少なくなると、胸のカラータイマーが点滅し、警告音を発します。しかし、3分という活動の制限時間があることこそが、ウルトラマンの強さの秘密でもあるのです。 なぜなら、何か物事を行う場合、制限時間を決めると集中力がアップし、脳が高いパ

2020年に「第4の携帯キャリア」として新規参入した楽天グループ。最近は連日のように苦境が報じられているが、楽天と三木谷浩史社長は本当に“経営危機”に陥っているのか。実は今、楽天モバイルは再び「契約者増」に転じている。反転攻勢に出られた理由とは――。『最後の海賊　楽天・三木谷浩史はなぜ嫌われるのか』を上梓したジャーナリスト・大西康之氏がレポートする。【前後編の後編、前編から読む】 ＊　＊　＊ KDDIとの有利な「交渉」 楽天モバイルにとって最大の変化は、6月にKDDIと結んだ「新ローミング契約」だ。新たな契約では前回の制約が外され、KDDI回線も「データ量無制限」になった。並行して楽天モバイルは利用者から「つながりにくい」と指摘される場所で基地局の建設を急いでいる。新ローミング契約と基地局の増加により、「この秋からは、つながりにくさがかなり解消されるはず」（楽天関係者）。 敵に塩を送る契約

2020年に「第4の携帯キャリア」として参入した楽天の苦境が連日報じられている。8月10日に発表された楽天グループの2023年12月期の第2四半期決算は1399億円の赤字となったからだ。だが、楽天は本当に“経営危機”に瀕しているのか。楽天グループと三木谷浩史社長の内情に迫った新著『最後の海賊　楽天・三木谷浩史はなぜ嫌われるのか』を上梓したジャーナリスト・大西康之氏がレポートする。【前後編の前編。後編を読む】 ＊　＊　＊ 3メガが楽天モバイル潰しに 8月28日午後3時過ぎ、楽天グループ会長兼社長の三木谷浩史はSNSの「X（旧ツイッター）」でこう呟いた。 〈楽天モバイル。昨日、契約者数が『500万回線』に到達致しました〉 様々なメディアで苦戦が報じられている楽天モバイルの加入者数が増勢に転じた。楽天モバイルは「3メガキャリア」と呼ばれるNTTドコモ、KDDI（au）、ソフトバンクに挑戦すべく、

朝日新聞が7月4日付朝刊1面トップで〈株所得　報告3割未満〉と題した記事を報じた。内容は株を保有していると報告した国会議員のうち、所得等報告書に配当金や売却益など「株による所得」を報告したのが3割未満だったというもの。同記事は、条件によっては記載の義務がないルールであることを問題視し、「議員の資産を国民の不断の監視と批判の下におく」とする国会議員資産公開法の理念と乖離していると批判している。 報告不要になってしまっている配当所得が特に多い議員として記事で名前が挙げられていたのが、自民党選対委員長の森山裕衆院議員（78）だ。 森山氏は2022年、株の配当を約4300万円も受け取っていたという。株を所有するだけで受け取れる“不労所得”にあたる配当がそこまでの額に及ぶというのは、どんな銘柄をどれほど持っているのだろうか。資産等報告書を確認したところ、森山氏が保有する株はITコンサルの「フューチャ

成長著しいある企業が、米国で8社目となる「1兆ドルクラブ」に仲間入りした──。GPU（画像処理半導体）の設計・開発を手がけるエヌビディアだ。世界的な需要拡大から株価は上がり続け、5月30日にはついに時価総額が一時「1兆ドル（約140兆円）」に達した。 米国では「時価総額1兆ドル」が巨大企業の一つの指標となっているが、これまではグーグル（アルファベット）やアップル、電気自動車（EV）メーカーのテスラ、サウジアラビアの国有石油会社サウジアラムコなど7社だけだった。 米国株全体の牽引役となったエヌビディアだが、創業は1993年と若い。20年前の同社の株価が1ドル前後だったことを考えると、直近の株価はそこから400倍に高騰している。仮に20年前、100万円分の同社株を購入して保有していた人は、4億円以上の価値になっていたということだ。 株の世界では買値の10倍以上に“化ける”銘柄を「テンバガー」と

物価高や半導体不足が原因で家電の価格が高騰している中で、新品より安価なリユース家電が注目を集めている。ではリユース工場ではどのような工程で、家電を復活させているのだろうか。 国内で最大規模のリユース工場を備えるヤマダデンキでは、中古に対するネガティブなイメージを払拭する徹底した“生産”管理がなされていた。 家電量販店最大手のヤマダホールディングスは、消費者から買い取った中古の生活家電を群馬県と滋賀県の自社工場で洗浄・点検し、リユース商品としてアウトレット・リユース店舗で販売している。物価上昇などを背景にリユース商品の売れ行きは好調で、同社は買い取り、供給をフル回転させている。 2022年5月、同社はグループ会社の「シー・アイ・シー」（高崎市）が群馬県藤岡市で運営するリユース工場に国内最大規模の新工場、ヤマダ東日本リユースセンター群馬工場を増設した。敷地4500坪の工場で従業員210人が働き

日本で食料危機の懸念が高まっている。もし有事に食料輸入が止まった場合、食料自給率の低い日本の食卓はどうなってしまうのか。農業経済学の専門家で、著書『世界で最初に飢えるのは日本』が話題の、東京大学大学院農学生命科学研究科教授・鈴木宣弘氏が、迫りくる日本の食糧危機について解説する。 ＊　＊　＊ 「お金を出せば食料を輸入できる」。わが国ではずっと当たり前だったその「常識」が、近年崩れてきている。 コロナ禍とウクライナ戦争の影響で、世界の食料需給は不安定化している。戦争の影響でウクライナからの小麦輸出がストップしたほか、インドも小麦輸出の停止を発表するなど、世界各国が自国の食料確保を優先する動きを見せている。 このような状況下で、もし世界規模の食料危機が発生すれば、いくらお金を出しても、食料を買えなくなる可能性が高い。これは危機的な状況と言わざるを得ない。 真の食料自給率はもっと低い 日本のカロリ

都心のタワマンに住んで高級車を乗り回し、ブランド品で身を固め、毎晩のように豪遊する──それが庶民の想像する典型的なお金持ちの姿だ。しかし、それは“本物のお金持ち”なのだろうか。 銀行や証券会社などに属さない日本初の独立系運用会社として投資信託「さわかみファンド」を立ち上げた澤上篤人さん（76才）は、それを「美しくないお金の使い方だ」と一蹴する。 「私がヨーロッパやアメリカで見てきた“本物のお金持ち”は皆、びっくりするほど質素な暮らしぶりでした。贅沢を見せびらかすようなカッコ悪いお金持ちは、いずれ没落していくものです」（澤上さん・以下同） 澤上さん自身、いまでも、贅沢とはほど遠い生活を送っている。 「私も、若い頃はポルシェに乗りたいと思ったこともありました。でも、乗るひまもなく働いていたら、いつでもポルシェに乗れるだけのお金を得る頃には、乗りたいとは思わなくなった。そもそも外車に乗って遊んで

鉄道は、多くの人にとって交通の手段としてだけでなく、趣味や娯楽の対象としても親しまれており、ときに人々の知的好奇心を刺激してくれる。たとえば、鉄道に乗っている時に流れる、「次は～、○○」などという“独特な声”の車内アナウンス。実は近年、そうした声を聞く機会が減りつつあるという。交通技術ライターの川辺謙一氏による連載「鉄道の科学」。第9回は「車掌のアナウンス」について。 ＊　＊　＊ 列車に乗務する車掌のなかには、独特な声でアナウンスする人がいます。あの鼻にかかったような独特な声です。 なぜこのような声でアナウンスする車掌がいるのでしょうか。そして、近年そのような車掌の声を聞く機会が減ったのはなぜなのでしょうか。 今回は、民鉄とJRのそれぞれに所属する2人のベテラン車掌にインタビューすることで、その謎を探ってみました。 独特な声でアナウンスする3つの理由 まずは結論から言います。2人のベテラン

科学の進歩とともに、われわれが口にする食べ物も驚くべきスピードで進化してきた。収穫量が多い稲、甘くて長持ちするトマト、肉厚な魚、細胞から作る肉……聞けば夢みたいな話だが、危険が潜んでいるかもしれない。 「代替肉のシェアはいまは小さくても、これらの商品は今後いいものになる」 1月23日、マイクロソフトの共同創業者であるビル・ゲイツ氏はこう語った。 メタンを発生させない植物由来の代替肉をはじめ、「食糧危機不安の解消」や「環境問題の解決」「動物福祉」などを謳い文句にした数多の食べ物が最新テクノロジーを駆使し、急ピッチで開発されている。 そこに「慈善活動家」を名乗るゲイツ氏をはじめとする大資本家や大企業が相次いで参入している。だが、本来は「自然界には存在しない」その作られた食べ物は、どこまで安全なのか、不安視している人もいる──。 北米産大豆で「100％非GM」を証明することは不可能 ロシアのウク

ゼロコロナ政策の撤廃で中国からの訪日客が日本で直接市販薬を買うことができるようにもなった今、日本国内の薬局で在庫切れが続出しているという。中国人にとって、医療先進国・日本の薬局は宝の山だ。 春節休暇（1月21～29日）には中国人の来日が本格化するが、、日本の市販薬のなかでも中国人に特に人気が高い商品があることは知っておきたい。流通アナリストの渡辺広明氏が指摘する。 「中国のウェブサイトなどではコロナ前から日本の一部の市販薬が称賛され、“神薬”として紹介されます。それがSNSで拡散されて中国や台湾で有名になり、訪日客がこぞって買い求めるようになりました」 2014年には中国のウェブサイト『捜孤（SOHU）』で「日本に行ったら買わねばならない12の神薬」が紹介されて現地で大きな話題を呼んだ。 今も人気を誇る12の市販薬のうち、コロナで注目されるのが解熱鎮痛薬の『イブクイック頭痛薬』、冷却剤の『