LED電球は本当に長寿命なのか――。「10年もつ」との触れ込みで登場し、ここ最近で急速に普及した次世代の照明器具をめぐり、こんな「疑惑」がネットで注目を集めている。 高い省電力性能と「4万時間」ともいわれる長寿命がウリのはずが、ネット上で「買ったばかりなのにLED電球が切れた」との報告が相次いでいるのだ。 「10年もつはずのLEDが...」 「電気屋としては何とも言い訳がましいのですが、長寿命をうたって勧めてきたLED電球がボチボチ切れてきました」 LED電球の寿命への疑問について注目を集めるきっかけとなったのは、都内のある家電店のオーナーが2016年2月19日に更新したブログ記事だ。「LED電球が寿命より前に切れた」との相談が増えていることを明かしつつ、メーカー各社がうたう「長寿命」という宣伝文句は信じられないと言及している。 さらにブログでは、点灯しなくなった「大手メーカー」のLED電

韓国を観光などで訪れた日本人は、2015年は前年より19.4％減少して183万人に落ち込んだことが分かった。韓国観光公社が16年1月19日に発表した。 その理由としては、日韓関係悪化のほか、円安やMERS流行などの影響とみられている。2ケタの減少幅は3年連続で、200万人を下回ったのは03年以来となった。

ガスを利用した家庭用コージェネレーション（熱電併給）設備が発する低周波音で健康被害を訴えるケースが後を絶たず、国も2015年から本格的な調査に乗り出した。電気を使った「エコキュート」でも同じような被害は指摘されてきたが、ガスのほうが被害が大きいとの指摘もある。 今回問題になっているのは、「エネファーム」や「エコウィル」などの名前で知られる設備。そもそも低周波音というのは、人の耳では聞き取りにくい100ヘルツ以下の低い音で、個人差があるものの、頭痛や耳鳴り、不眠などの健康被害を感じる人がいることがわかっている。 「わずか2か月半で体重が7キロ減少した」 東京都練馬区に住む会社員の男性（51）は2015年11月30日に開いた記者会見で、隣の家が設置したガス給湯器のエネファームから出る低周波音で健康被害が出たとして、隣人に使用の差し止めを求めるとともに、製造元などに損害賠償の支払いを求める裁判を

資生堂の全身用スキンケアブランド「シーブリーズ」が、テレビでも活躍する脳科学者、澤口俊之教授（武蔵野学院大学）と共同研究プロジェクトを発足した。その第1弾として高校生6人を対象に行った検証実験の結果が、2015年10月20日に発表された。 被験者は、いずれも受験目前の現役女子高校生（16歳11か月～17歳11か月）。首元にシーブリーズを塗布することが、学習能力にどのような影響を与えるかを調査した。 「試験や受験に有益だと考えられます」 実験は15年5月、放課後の被験者を実験会場に集め、室温27度、湿度50％の条件下で行われた。被験者は首元の「Vゾーン」にシーブリーズを塗ったうえで、「ワーキングメモリ」「選択的注意」「計算速度」の3つのテストを受けた。 ワーキングメモリで測定した「思考力」は、平均値を50に設定してスコアを表す。塗布前（1回目、以下＜1＞）と塗布後（2回目、同＜2＞）、塗布し

インドネシアのジャワ島に建設する高速鉄道計画で、インドネシア政府が中国案を採用し、日本の新幹線案が退けられた。日本政府の衝撃は大きく、菅義偉官房長官は2015年9月29日の記者会見で「決定の経緯は理解しがたく、常識として考えられない」とインドネシア政府に対する強い批判を口にした。 中国側の遮二無二受注しようという動きがあったとはいうものの、インフラ輸出はアベノミクスの成長戦略の柱だ。日本のインフラ輸出戦略や態勢の見直しは不可避といえる。 菅官房長官「常識として考えられない」 この案件はジャカルタとバンドンの間の約120キロを結ぶもので、将来的にはスラバヤまで約570キロに延伸する計画もある。元々、日本とインドネシア両政府が協力して数年前から調査を進めており、日本が新幹線方式の売り込みに力を入れていた。ところが、2015年3月に突然、中国が計画への参入を表明。日本と中国がそれぞれに条件を提示

環太平洋経済連携協定（TPP）がようやく大筋合意に漕ぎ着け、その中で著作権の保護期間の延長が決まった。 現行、日本の著作物の保護期間は、著作者の没後50年。それがTPP交渉で「70年」に、20年延びることになった。 「70年」は米国に有利に働く？ 著作権の保護期間は、TPP参加12か国のあいだでも異なる。日本やカナダ、ニュージーランドなど6か国は「50年」だが、米国やオーストラリア、シンガポールなどの5か国は「70年」。メキシコは「100年」となっている。 しかし、「いまや70年が主流」（著作権情報センター）で、米国のほか、欧州連合（EU）に加盟する英国やフランス、ドイツ、イタリアなどの先進国、さらには韓国やブラジル、ロシアなども「70年」になっている。TPPもそれに倣い、統一することを目指した。 著作権の保護期間が延長されれば、たとえばディズニーキャラクターのように、長く世界中で使われる

日本に住む国民の一人ひとりに12ケタの番号を割り振る「税と社会保障の共通番号（マイナンバー）制度」の導入にあたり、その通知カードの発送が2015年10月5日からはじまった。通知カードは、5日時点で住民票のある住所に簡易書留で送られ、10月中旬から11月にかけて届くことになっている。 通知カードは紙製で、その名のとおり本人に番号を通知するためのもの。受け取った通知カードに必要事項を記入し、写真を添付したうえで郵送すると、希望者には2016年1月以降、顔写真やICチップのついたプラスチック製の「マイナンバーカード」が無料で交付される。 マイナンバーカードは偽造防止のため透かし技術を用いてあり、表面にはマイナンバーのほか氏名と住所、生年月日、性別が書いてある。 交付されたマイナンバーは原則として、同じ番号を一生使い続けることになっていて、16年1月からは、源泉徴収票や住民票の取得といった行政手続

ジャーナリストの竹田圭吾さん（50）がテレビ番組で自分はがん患者で、カツラを被って仕事をしているとカミングアウトした。 竹田さんは2013年11月に病気療養を理由にテレビ各局のコメンテーターを降板した。翌年の14年2月に復帰した際には、激やせぶりが視聴者を驚かせた。髪や眉毛などの体毛も薄くなっていた。今回のテレビ番組のカミングアウトに対し「強い人だな」「なんてかっこいい人なんだろう」などといった称賛の声がネット上であがっている。 「がんになったとしても少し種類の違う人生が続くだけだ」 出演したのは2015年9月27日放送のフジテレビ系情報番組「Mr．サンデー」。この日は肝内胆管がんで亡くなった川島なお美さん（享年54）、乳がんで療養中の北斗晶さん（48）の特集を組み、最新のがん検診の取り組みなどを紹介した。この特集の最後の方で竹田さんは、 「僕も自分でがんになって・・・」 と語りだした。1

「世界一美しい女子バレーボール選手」とも言われるカザフスタン出身のサビーナ・アルティンベコワ選手（18）が、東京を拠点とする実業団チーム「GSSサンビームズ」に入団する。 2014年の世界大会で、あどけなさと大人っぽさを兼ね備えたルックスやモデル並みのスタイルが注目され、日本にも多くのファンができた。ネットには早速「一度でいいから見てみたい」「人生で初めてバレーを観戦するかも」といった声が寄せられている。 12頭身はあるとされる抜群のプロポーション 2015年9月17日、GSSサンビームズは同年10月からサビーナ選手が入団すると公式サイトで発表した。同チームは社会人バレーボールチーム（Vリーグ）の2部（チャレンジリーグ）に所属し、昨シーズンは10チーム中9位の成績だった。8月に来日したサビーナ選手は、同月12日から20日にかけてチームで練習した。 サビーナ選手の美貌は、14年7月に台湾・台

朝夕の満員の通勤電車での痴漢事件がなかなか減らないなか、一方で痴漢と疑われる冤罪のリスクが顕在化している。 もはや電車内で痴漢に疑われたくなければ、サラリーマンら男性は、女性の後ろに立たないようにするか、もし立ってしまったら「バンザイする」しかないような状況かもしれない。 初動を誤ると無実を証明することはむずかしい・・・ 痴漢対策をめぐっては、鉄道会社が駅構内や電車内に「痴漢撲滅」の啓発ポスターを掲示したり、通勤時間帯に女性用車両を設けたり、さらには防犯カメラを駅構内や、痴漢が多いとされる電車内に設置したりと強化。2015年4月には埼玉県警鉄道警察隊が、自分が痴漢されているとわかったら、証拠が残るよう犯人の手などにシールを貼る、「チカン抑止シール」を作成して女性に無料で配布するなど、あの手この手を尽くしてきた。 車内でのトラブルということではスマートフォンなどの普及で、女性を狙う盗撮も少な

日焼け止めの「SPF」や「PA」という表示について、何となく理解しているつもりでも、正確に説明できるかというと自信がない人が多いだろう。 日焼け止めの表示の意味と効果的な使用法を専門家に聞いた。 「SPF」はUV-B、「PA」はUV-Aを防御 国民の5人に1人が皮膚がんに罹患（りかん）すると言われ、国を挙げて紫外線防止対策を促進している米国でさえ、消費者の日焼け止めに対する知識は十分とは言えない。2015年6月、医学誌「JAMA Dermatology」のオンライン版に掲載された米ノースウエスタン大学による調査では、日焼け止めに表示されている「SPF」値の定義について正しく回答できた消費者は43％にとどまったという。 日本でも「紫外線から肌を守る」という意識は年々高まり、ドラッグストアには年間を通してさまざまな種類の日焼け止めが並んでいる。そのほとんどに「SPF」と「PA」の表示がある。い

たった2週間で腸内環境が変化 2014年の米国がん協会（ACS）の調査によると、米国における大腸がんの罹患（りかん）率および死亡率は男女とも、すべてのがんの中で３番目に高い。とくにアフリカ系米国人は白人に比べ罹患率で25％、死亡率では50％も高い。では、アフリカ系の人種は大腸がんになりやすいのかというと、そういうわけでもない。WHO（世界保健機関）による2008年のデータでは、アフリカ系米国人の大腸がん罹患率が10万人に対して65人、これに対し南アフリカ人は10万人に対して5人と、大きな開きがある。 その理由が両者の食生活の違いにあると考えた米ピッツバーグ大学のスティーブン・オキーフ教授ら研究チームは、50～65歳のアフリカ系米国人と南アフリカ人各20人の腸内細菌叢（さいきんそう）を分析し、内視鏡検査を実施。アフリカ系米国人にのみ9人にポリープが見つかった。その後、それぞれのグループに相手

致死率の高い中東呼吸器症候群（MERS）の感染者が乗った韓国・アシアナ航空の旅客機が、消毒されないまま名古屋でも発着していたことが明らかになった。 韓国では、2015年6月3日までに、感染者30人のうち2人が死亡し、感染疑いだけで398人にも上る事態になっている。隔離措置も1300人以上が受けていた。 対応が遅れたのは、韓国国内の事情だった そんな中で、日本にもMERSウイルスが侵入するのではないかと懸念されており、今回は、アシアナ航空機の問題が持ち上がった。 MERSに感染した韓国人の会社員男性（44）が5月26日、ソウル発香港行きのアシアナ航空723便に乗っていたが、この旅客機が翌27日に名古屋にも乗り入れていたことが分かった。 それは、ソウル発16時50分名古屋着124便と17時50分名古屋発ソウル行き123便の2便だ。 報道によると、感染者が乗ったという韓国当局からアシアナ航空への

韓国・アシアナ航空機が広島空港で着陸に失敗し、乗客25人が負傷した事故から1か月近くが経った。しかし、未だに機長の名前すら明らかにされず、ネット上で疑問や批判が相次いでいる。 広島空港では、2015年4月14日夜の事故から1か月も経たないのに、アシアナ航空のソウル便が30日に運航を再開した。利用客の多いGWに合わせたかのような早さだ。 事故から4日後には全員が韓国に帰国 その一方で、パイロットの操縦に問題があった可能性があるにもかかわらず、機長らの会見も開かれないままだ。国交省の運輸安全委では、機長ら乗組員8人に聴取したと報じられたが、事故から4日後には全員が帰国してしまった。その証言もほとんど報じられていない。 また、機長らの名前や経歴の詳細もほとんど明らかにされておらず、多くのことがナゾに包まれている。 こうした状況に、ネット上では、いら立つ声も次々に上がっている。「再開は早すぎる」「

韓国軍がベトナム戦争中に慰安所を開設していたことを週刊文春でスクープしたTBSの山口敬之ワシントン支局長が、この記事をきっかけに懲戒処分を受け、営業局に異動させられていたことが分かった。 「歴史的スクープ　韓国軍にベトナム人慰安婦がいた！」。週刊文春の2015年4月2日号は、こんなタイトルで7ページにわたる大特集を組んだ。 懲戒処分を受け、営業局に異動を命じられる その記事は、山口敬之支局長名で書かれており、アメリカの機密公文書まで調べた文字通りの調査報道だった。この記事は大きな反響を呼び、ネット上では、なぜTBSでは報じなかったのかも話題になった。 記事によると、山口氏はアメリカに赴任する直前の2013年、ある外交関係者から、慰安所の未確認情報があり、米政府の資料などで裏付けられるかもしれないと耳打ちされた。山口氏は、韓国に加害者の側面があることが分かれば、慰安婦問題の突破口になるはずだ

私たちの腸には100兆もの細菌が存在するという。これらの腸内細菌は、おなかの健康だけでなく、脳や心の健康維持にも関わっているらしい。 免疫系神経の刺激やホルモン生産で脳に影響 乳酸菌やビフィズス菌に代表される「善玉菌」が腸の運動を活発にし、感染症を予防する一方、大腸菌やウェルシュ菌、黄色ブドウ球菌などの「悪玉菌」が増えると便秘や下痢を引き起こしたり、大腸がんにかかりやすくなったりするのはよく知られている。しかし、これらは100種類以上もあると言われる腸内細菌のごく一部だ。私たちのおなかには、まだその働きを良く知られていない細菌がたくさん棲息している。近年、腸内細菌の多様な働きが世界中の科学者たちの注目を集め、さまざまな研究が進められている。 2014年11月に、科学専門誌の『ジャーナル・オブ・メディカルフード』オンライン版に掲載された論文によると、腸内細菌は、睡眠やストレス反応に影響を及ぼ

インターネット巨大掲示板「2ちゃんねる」で、このところ連日のようにサーバーに不具合が生じて接続に障害が出ている。 当初はサーバーの増強やメンテナンス作業のためだったが、その後サイバー攻撃のとばっちりを受けてしまったようだ。異常事態の長期化に、利用者はいらだちの度合いを強めている。 姉妹サイトがサイバー攻撃で2ちゃんも「完全に遮断」 「また落ちたか」「もう24時間365日こういう状態は治らない」 2ちゃんねるにこんな書き込みがあふれたのは、2015年1月13日朝のこと。目当てにしていた掲示板に書き込もうとしたところ、接続ができなかったため怒る人が続々と現れたのだ。 実はここ1、2日の話ではない。さかのぼると、2014年12月28日ごろからちらほらと複数のサーバーが落ちたという情報が見られた。その後「復活した」「いやだめだ」とのやり取りが出てくる。理由として「サーバーの移設作業のため」との説明

地方自治体が東京都内にオープンしている「自治体アンテナショップ」の半数超が2013年度に1億円以上の売り上げを記録した。7億円以上を記録しているショップも2店あった。 全国のまちづくり活動の支援事業を行っている地域活性化センターの調査で明らかになった。田舎暮らしにあこがれる都会の人たちが増加しているなか、今回の調査結果は地方への関心の高まりを示しているともいえそうだ。 年間7億円以上売る店も 自治体アンテナショップとは、その地域の総合的な情報を発信するとともに、特産品を販売したり、飲食施設などを併設したりしているショップのこと。センターによると、調査対象は都内にオープンしている52店。このうち28店の売り上げが1億円以上になっており、2009年度に調査を始めてから最多を記録した。 地方の特産品は大手小売店で扱っておらず、「お店に行かないと買えない」（関係者）のがアンテナショップ人気の大きな

小笠原諸島沖で逮捕された中国のサンゴ密漁船の船長は2014年10月以降、これまで6人を数える。 そんな中、海上保安庁の取り締まりで「特殊警備隊（SST）」が投入されていたと「週刊文春」（11月20日号、同13日発売）が報じた。SSTが投入されたとなると異例の事態だ。しかし海保からの正式発表はなく、全国紙など大手メディアによる確認記事もない。 海保「具体的な事案については回答を差し控える」 「戦慄スクープ」と週刊文春が見出しをつけている通り、記事は海保の緊迫した取り締まりの様子を伝えるものだ。10月5日、日本の領海内で赤サンゴを密漁する中国船に海保ヘリが急行。SSTはロープを伝って密漁船の甲板に降りて、船員を確保したという。 また、SSTは密漁船の船員たちと交戦したと、付近にいた日本船船長の証言が伝えられている。それによると、刃物を振りかざす船員が乗る密漁船に、軽機関銃を構えて突入したという

警視庁は2014年10月25日、市民団体「在日特権を許さない市民の会」（在特会）のメンバーで職業不詳の伊藤広美容疑者（54）ら男5人を傷害容疑で逮捕し、東京都千代田区にある在特会の事務所などを家宅捜索した。各紙が報じた。 報道によると伊藤容疑者らは今年8月15日21時ごろ、東京都千代田区飯田橋の路上で、在特会と対立する「憂国我道会」のメンバー2人の顔を殴ったり、首を絞めたりして重軽傷を負わせた疑いがある。この日、現場近くの飲食店では在特会メンバーらの懇親会が開かれていて、店を出た際に対立グループのメンバーと偶然鉢合わせ、トラブルになったという。