本連載を初めて読む人へ:先行き不透明な時代をITエンジニアとして生き抜くためには、何が必要なのでしょうか。それを学ぶ1つの手段として、わたしたちはIT業界で活躍してきた人々の偉業を知ることが有効だと考えます。本連載では、IT業界を切り開いた117人の先駆者たちの姿を紹介します。普段は触れる機会の少ないIT業界の歴史を知り、より誇りを持って仕事に取り組む一助としていただければ幸いです。(編集部) 本連載は、2002年 ソフトバンク パブリッシング(現ソフトバンク クリエイティブ)刊行の書籍『IT業界の開拓者たち』を、著者である脇英世氏の許可を得て転載しており、内容は当時のものです。 ビル・ゲイツ(Bill Gates)―― マイクロソフト会長兼最高ソフトウェア・アーキテクト パソコンにそれほど詳しくなくても、ビル・ゲイツの名前を知らない人はいないだろう。近ごろは日本に来ると、密かにアメリカ海
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最近の経済の変化から、現在多くの開発者が短期的な仕事を探している。同時に、スキルを習得するために時間とエネルギーを投入するのであれば、そこから確実に最大の収入を生むことが重要だ。ここで紹介する10のスキルのリストは、あなたの履歴書を向こう5年間戦えるものにするために、今すぐ学ぶべきものだ。このリストはとても網羅的とは言えないし、カバーし切れていない業界の分野も非常に大きい(例えば、メインフレームの開発者はカバーされていない)。とはいえ、平均的な主流の開発に対しては、少なくともこれらのスキルの7つを学んでいれば間違いはないだろう。就職の面接で説得力を持って話せるというだけでなく、これらは実際に仕事でも役に立つ。 1: 「ビッグスリー」の1つを学ぶ(.NET、Java、PHP) 開発業界に(レッドモンドに隕石が落ちるというのに匹敵するような)劇的な変化が起きない限り、ほとんどの開発者は少なくと
第1章より続く。 今回は、インターネットの歴史の第2章として、「電子メールのすべて」「ソーシャルな世界にようこそ」というタイトルで2つの分野を見てみよう。 電子メールのすべて WWWが誕生する以前、ARPANETの時代には、電子メールはネットワーク上の全トラフィックの70%以上を占めていた。つまり、電子メールはインターネットの歴史の中でも重要な歯車の1つを担っていたのである。 1971年後半 初のネットワークメール 電子メッセージは1960年代のタイムシェアリング端末にさかのぼるが、現在の電子メールへとつながる画期的な第1歩は、コンピュータプログラマーのRay Tomlinson氏が、自分自身で書いたSNDMSGという名のプログラムを使って、最初の「ネットワークメール」を(一対一の送信ではなく複数マシン間で)送信したときだ。またTomlinson氏は電子メールのスタンダードに「@」記号を導
インターネットの歴史の中で重要な50の出来事を振り返ってみよう。 1995年までさかのぼってみると、この年、米国TIME誌は、「On a Screen Near You」と題した特集を組んだ。この特集では、ネット上にどのくらいポルノ情報が存在するのかを18カ月にわたって調べた米カーネギーメロン大学の研究結果が示された(論文のタイトルは「Marketing Pornography on the Information Superhighway」)。そして、コンピュータの前で驚いた顔をしている少年の姿を写した同誌の表紙が示唆したように、インターネットにはポルノや不道徳な情報が溢れていて、もはや子供が安全ではないことが実態として示された。 しかし記事そのものは興味深いものであった。特集では、掲示板、ニューズグループ、ダイアルアップモデムのほか、「情報スーパーハイウェイ」「サイバーポルノ」「電話料
文:Cath Everett (Special to ZDNet.co.uk) 翻訳校正:村上雅章・野崎裕子 2009-02-11 08:00 クラウドコンピューティングは近年のIT業界では例を見ないほど市場で喧伝されている手法の1つである。確かに、クラウドコンピューティングというビジネスモデルにはさまざまな利点がある。しかし問題は、さまざまな規模や種類のベンダーが、クラウドコンピューティングの甘い蜜にありつこうとするあまり、自らの都合の良いようにその特徴を曖昧にしたり、誤った定義を吹聴しているという点にある。 彼らがクラウドコンピューティング分野に軽率な考えから参入したおかげで、クラウドコンピューティングに関する多くの誤解が生まれてしまった。このため、顧客が確かな情報を元に意志決定を行うことが難しい場合もしばしば出てきている。そこで本記事では、よく見かける5つの神話を取り上げ、そのウソを
本研究所では、日本と海外のIT技術およびその利用方法を比較し、両者の間にある情報格差について考えていきたいと思う。ただ最初に誤解のないように言っておくが、情報格差は日本だけにあるわけではない。しかし、日本の状況を正しく把握するためには、日本がどんな状況にあるかを知り、海外と比較していくことが重要である。 第1回は、システムの統合あるいはデータをマッシュアップする上で、日本と海外ではどれだけの差があるのか。また、その情報をなぜ日本人は知らないのか、について検証していこうと思う。システム化で目指すイメージは、日本も海外も同じものだ(図1)。日本でも南澤宣郎氏が、インターネットがなかった1978年に、マッシュアップの原型のようなことは示している。 日本の医療システムを考える 具体的な例として、日本の医療システムについて考えてみよう。 医療システムといえばみなさんは、電子カルテを思い浮かべるのでは
100年に一度の不況と言われ、経済の先行き不透明感が増すなか、日経コンピュータ12月15日号の特集「ITムダ取り四十八手」で、ITコストの削減策について取りあげた。9人の記者で特別取材班を急きょ結成し、1カ月にも満たない期間で緊急特集をまとめあげた。あれこれ考えるよりもまずは行動、との判断からだ。 各記者は「システム運用」「ネットワークサービス」「制度・法律」「グリーンIT」「マイクロソフト関連技術・サービス」といった得意分野をそれぞれ持つ。企画会議では様々な案が飛び出してきた(写真)。何度もミーティングを開催し、侃々諤々の議論の末「調達」「契約」「運用」「印刷」「通信」の5分野で、48のトピックを厳選した。 ITコストの削減というと、「萎縮する」「やりたいことができなくなる」といった負の側面が強調されがちになる。しかし、それだけではないようだ。コスト削減に向けたIT部門の取り組みは業務改
景気の動向はやはりかなり厳しい。予想されたこととはいえ、奈落へ向かって滑り落ちていくような感覚は、何度経験しても嫌なものだ。中間決算の発表はこれからだが、多くのITベンダーで上期の業績はともかく、受注残が急速に減っているのは間違いないだろう。ただ今は、IT業界にとって大きな変革期だ。奈落が怖くて目をつむっている暇はない。 いつものことながら、こういう時期はITベンダーによって業況感のニュアンスが違う。金融機関のシステム開発をこなしている受託ソフト開発会社などのITサービス会社なら、このご時勢でも「急に仕事がなくなるわけではないので、当面は大丈夫」と言う。確かに金融分野は、レギュレーションの日常的な変更でシステム開発・変更の仕事が急に干上がることはない。 一方、グローバル競争にさらされている製造業なんかは、一斉にIT投資に急ブレーキがかかる。「全社一律のコスト削減、投資の一斉見直し」などと大
情報システムは「所有」から「利用」へ 国内のIT系ネット・メディア6誌の編集長が一堂に会し、座談会が開かれた。2008年9月17日、IT業界を取り巻く変化と、ネット・メディアの変化について、ディスカッションしようと日経BP社が呼びかけ、各メディアがそれに応じて実現した。 参加した編集長は、メディア名順で以下の通り。@IT編集長の三木泉氏、builder編集長の冨田秀継、CNET Japan編集長の別井貴志、ITmediaエンタープライズ編集長の浅井英二氏、エンタープライズ・メディア統括 兼 ZDNet Japan編集長の大野晋一。そこにITpro編集長の三輪芳久氏が加わった。なお、参加した6編集長のうち、@IT編集長の三木氏は米ラスベガスからSkype音声での参加となった。司会は、ITpro発行人の林哲史氏が務めた。 林哲史氏(司会:ITpro発行人): 今日は、大きく2つのテーマで議論し
ソフトウェアの権利保護団体である米Business Software Alliance(BSA)がまとめた調査で、日本のIT産業競争力は2007年の2位から12位へと大きく後退したことが明らかになった。 調査によると、IT産業競争力のトップは米国。2年連続の1位となったが、スコアは2007年の77.4ポイントから74.6ポイントとわずかに低下している。 2位には台湾がランクイン。2007年の6位から大幅な躍進を見せた。以下、3位に英国(2007年4位)、4位にスウェーデン(2007年7位)、5位にデンマーク(2007年8位)と続いた。 一方、日本のほかにランクを大きく落としたのは韓国。8位とかろうじてトップ10圏内に留まったものの、2007年の3位からは大幅なランクダウンとなった。
一般企業の情報システム部門に所属してきた著者が、過去の体験やコンサルティング実績を基に、情報化推進時に突き当たる疑問点、困難な点について考える
有望市場と言われながらも,アプローチが難しいとされる中堅・中小市場。その原因は中堅・中小企業が抱える独特の経営課題やIT活用に対する意識にある。本特集ではノークリサーチが2008年春に実施した最新の意識調査を基に,5回にわたって中堅・中小企業のITに対する意識動向を解明していく。 本連載では中堅・中小企業を以下のように年商規模別にクラス分けする。 中堅Hクラス: 年商300億~500億円中堅Mクラス: 年商100億~300億円中堅Lクラス: 年商50億~100億円中小クラス: 年商5億~50億円 各回の内容 ・第1回:経営環境に大きく影響される中堅・中小企業のIT投資額 中堅・中小企業は年間どれくらいのIT予算を投じているのか。その金額は増えているのか,減っているのか。予算計画はどのように立てているのか。これらの疑問を中堅・中小企業を取り巻くビジネス環境と合わせて整理していく。 ・第2回:
今後のビジネスの方向性として、たいていのSIerは、上流を強化するだとか、上流にシフトするだとか、上流に専念するなんて答える。 下流には、付加価値がつけられないから、自分たちの付加価値をつけるためには、上流を強化するしかないと思っているSIerの人も多い。 でも、みんなが同じ方向を向いたら、最後は価格競争になる。 日本の市場が厳しくなっているので、ブランド力よりも価格が重要視される割合が増えてきているのです。 ブランド力が通用しない市場は、自然と価格競争になるわけですが、今のSIerは、どこも同じような重量級の開発プロセスだから、開発プロセスでは差がつかない。後は、下請けの単価を下げるか、自分たちの給料を下げるかになってしまいます。 つまり、SIerの給与水準は、今後少しずつ下がっていく。負けているわけじゃないけど、ジリ貧みたいな。 ひがやすを氏の会社がプログラミング・ファースト開発を標榜
日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)は1994年度から毎年、企業のIT予算・組織、開発実態などを調査している。2007年度の調査結果を「企業IT動向調査2008」にまとめた。IT投資は07年をピークに減少に向かうこと、基幹業務システムの寿命はユーザーとベンダーの間で4年の認識の差があることなどがわかった。 ・IT投資:2008年度以降は伸び悩み ・情報システムの信頼性:対策は進んだが改善の余地も ・情報ビジネスイノベーション:貢献道半ば ・IT組織:9割の企業で要員が不足 ・ハード/ソフトのライフサイクル:基幹システムの平均寿命は14年 アンケートを送付した企業は、東証一部上場企業を中心に約4000社。IT部門への調査はIT部門長に、利用部門への調査は経営企画部門長に回答を求めた。調査内容の全108項目をIT部門に、うち14項目を利用部門に尋ねた。 調査期間は昨年11月から今年2月。
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