小林奎二さんは、この本での「食料自給率」の定義をはっきりさせる。 役所などの出す「食料自給率」という数字は、食料をカロリーで統一して扱うもの、最後の販売価格で扱うものなどが乱立している。 これらによると、今の日本(2021年)の食料総合自給率は、カロリーベースで38パーセント、生産額ベースで58パーセントである。 食料生産の専業世帯でも、自給率が100パーセントになることはまずありえない。 この現実を捉えて自給率を定義しようとすれば、「コスト(価格、原価、経費)」で考えるのが現実的であろう。 そこで、小林さんは、自給率とは、最終的に販売する食料の価格Aについて、何らかの形で外国に支払われる経費B、そうでない純国内で循環する経費Cに分けると、分子はC=A-B、分母はAと、定義する。 この定義に従うと、今の日本の自給率は、30パーセントくらいか、もっと少ないかもしれない、という。 大和朝廷を中