アイク・マーシャル・マッカーサー : 太田述正ブログ移転→ www.ohtan.net
太田述正コラム#1830（2007.6.23） ＜アイク・マーシャル・マッカーサー＞（2007.12.20公開） １ 始めに 本格的なマッカーサー（Douglas MacArthur。1880〜1964年） 論は他日を期したいと思いますが、ウェイントローブ（Stanley Weintraub）の'15 STARS--Eisenhower, MacArthur, Marshall Three Generals Who Saved the American Century, Free Press' の書評等をてがかりに、アイゼンハワー（アイク＝Dwight David "Ike" Eisenhower。1890〜1969年）やマーシャル（George Catlett Marshall, Jr.。1880〜1959年）との比較でマッカーサー像を浮き彫りにしてみることにしました。 ２ アイク・マー
ロボット兵器の独自判断はどこまで許されるのか：朝日新聞デジタル
２０１３年秋のある晴れた日に、南カリフォルニアの沖合上空で米空軍のＢ―１戦略爆撃機から１発のミサイルが発射された。それは、新たな戦争のあり方を告げることになるかもしれない実験の始まりだった。 最初は、この爆撃機の操縦士がミサイルに指示を与えていた。しかし、途中で操作する側との通信が打ち切られた。人間の制御の手を放れたミサイルは、独自に３隻の船のどれを攻撃するかを決め、海面すれすれに飛行したあげく、長さ２６０フィート（約７９メートル）の貨物船に命中した。 軍事の世界では、ソフトウェアを使って操作することが、どんどん増えている。今では、戦場から何千マイル（１マイル＝約１．６キロ）も離れたところにいる操縦者が、画面を見ながら武装した無人機を動かすことができる。
世界が欲しがる救難飛行艇「US-2」 民間転用による輸出で日本経済が活気づく | JBpress (ジェイビープレス)
自衛隊の装備品は、輸出してもそう簡単に売れないというのが定説となっているが、そんな言葉を横目に、数々の国から垂涎の的となっているものがある。 海上自衛隊の救難飛行艇「US-2」だ。かつて帝国海軍の飛行艇として活躍した「二式大艇」（二式大型飛行艇十二型）を製造した川西航空機が、現在は新明和工業（兵庫県宝塚市）としてその技術を同機につないでいる。 現在、海自では救難飛行艇を「US-1A」と「US-2」合わせて7機体制で運用している。US-1Aは戦後初の国産哨戒飛行艇「PS-1」を改良したもの。さらにグラスコックピット（液晶表示）による「フライ・バイ・ワイヤー」（コンピューター制御）導入など能力向上したものがUS-2となった。 「上野の不忍池でも降りられる」超低速飛行能力 かつて米軍が二式大艇を鹵獲（ろかく）した際、同機の性能を目の当たりにし、改めて日本の技術力に驚愕したと言われるが、今なお同社
沖縄はもうだまされない
辺野古の海上基地と高江のヘリパッド新設の真相 真喜志好一のHP あなたは2007年8月1日から人目の訪問者です。管理者にメールを出す。 リンク、引用ご自由にどうぞ 辺野古・アセス「方法書」へのサイト開設者の意見書を追加しました（ｐｄｆファイル） 環境アセス「方法書」への「沖縄ジュゴン環境アセスメント監視団」声明発表８月１４日（全文へ） 「普天間が危険だから辺野古に移設する」、という日米両政府の嘘。 米軍の公文書を集めて読むと、 「辺野古に飛行場と軍港、戦闘機装弾場を集約した近代化」が本当の狙い。
ついに歴代首相・外相を国会召致か？ 「核密約」を闇に葬った政・官・メディアの重い責任 | 週刊・上杉隆 | ダイヤモンド・オンライン
ようやく「密約」の存在が認められた。3月9日、日米密約問題に関する報告書の発表会見で、岡田克也外務大臣は政府として初めてその存在を認めた。 これまで日本政府と歴代の外務大臣は「密約」の存在そのものを否定し続けてきた。だが会見当日、岡田大臣は存在を認めた上で、こう語り過去の政権を批判した。 「これほど長期間にわたって、冷戦後も国会や国民に、密約の存在が明らかにされなかったことは極めて遺憾だといわざるを得ない」 岡田外務大臣の言葉は、行動を伴った至極まっとうなものだ。政権交代があったとはいえ、就任直後、真相追求のために外務省内に調査チームを立ち上げ、さらに有識者委員会を設置した岡田大臣の実行力に敬意を払いたい。その結果が、「密約」の真相の一部を炙り出すことにつながったのだ。40年間、自民党政権の誰ひとりできなかったことに着手し、結論させたことは是々非々で評価すべきだろう。 問題は「密約」の存在
グーグルを追い詰めたサイバー企業スパイ
訓練中？ 安徽省内の基地にあるネットカフェでインターネットを操作する中国軍兵士（05年） CDIC-Reuters 中国からの撤退をちらつかせるグーグルの主張を読むと、最近の中国発のサイバー攻撃と人権活動家の迫害の片棒を担がされたことへのグーグルの怒りがすべてと思うかもしれない。 だがネットの専門家と中国の専門家はともに、より大きな問題について指摘している。すなわち中国政府が軍事的なサイバースパイ戦術を企業対象に流用しており、今やそれがかなり広範囲に使われている、という問題だ。外国企業にとって根本的に不平等なビジネス環境に加え、中国のサイバースパイから受ける損害を考えれば、グーグルのような企業がリスクを考慮して撤退を考えても無理はない。 「問題は単なるサイバー攻撃や人権問題をはるかに超えている」と、中国インターネットの専門家ジェームズ・マルベノンは言う。「外国企業が中国で事業展開するのはま
グーグル「中国市場から撤退も辞さず」宣言には成算はあるのか？
今回のグーグルの「中国市場からの撤退も辞さず」宣言は、様々な文脈から考えて、どうしても避けられなかった事態だと思います。波風を立たせることなく、ズルズルと上海万博の長丁場が「スムーズに」運営され、現在のような言論統制のまま更に経済成長が進んで、２０１３年に胡錦濤体制から習近平（もしくは李克強）に権力が継承されるなどというシナリオには無理があり、何らかの形でこの間に社会的、文化的な「ソフトランディング」が必要だからです。「ソフト」な形での民主化、自由化が不可能なまま問題が先送りされれば、それだけ「ハードランディング」の可能性が強まります。その場合に、直接火の粉を浴びるのは地理的に近い日本と経済的に近いアメリカであり、こうしたシナリオは何が何でも避けねばならないからです。 大局的に見れば、そうした文脈から「アメリカが中国を刺激した」と見ることができます。英国Financial Times（アジ
テキサス陸軍基地乱射事件の衝撃
普通は「事件の衝撃」などというのは、言い古された表現で使いたくないのですが、今回の事件に関しては、他に言い表しようがありません。というのは、木曜日にテキサス州のフォート・フッド陸軍基地で発生し、現在までに１３人が犠牲になっているという乱射事件のインパクトは激しいものがあったからです。一言で言えば、現在の米軍のあり方について、二重三重に問題を突きつけてくる、そんな事件だったからです。 事件の現場は、派兵直前の兵士達が装備から体調、精神状態などを整えて行く施設で起きたようです。そこでアフガニスタンに派兵が決まっていながら「自分は行きたくない」と申告して「認められなかった」軍医が精神的に追い詰められて、周囲の同僚に対して乱射事件を起こしたのです。ハサンという容疑者の精神に何が起きていたのかは分かりませんし、もしかしたら永久にナゾで終わるかもしれません。ですが、派兵直前の兵士がメンタルな問題を起こ
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（北朝鮮を読む ＫＣＩＡ秘録：２２）関東軍のソ連分析に驚嘆：朝日新聞デジタル
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