なぜ「科学嫌いな人」が増えているのか…専門家が知らない「深刻な理由」（読書猿）
古代ギリシャの原子論から、コペルニクスの地動説、ガリレオの望遠鏡、ニュートン力学、ファラデーの力線、アインシュタインの相対性理論まで、この世界のしくみを解き明かす大発見はどのように生まれてきたのか？ 親子の対話形式でわかりやすく科学の歴史を描き出した新刊『父が子に語る科学の話』。本連載では、26万部を超えるベストセラー『独学大全』の著者・読書猿さんによる解説をお届けする。 なぜ科学には「冷たい」イメージがあるのか？ 「科学」と聞いて、思い浮かぶイメージは何だろうか？ 白衣を纏い、無機質な実験室で黙々と研究に励む科学者の姿？ 黒板を埋め尽くす数式や難解な専門用語？ あるいは世界を変えるような画期的な発明の数々？ 今日、科学を「役立たず」だと謗る人は多くない。「理解できない」と拒絶するのもはばかられる。科学はとても役に立っている。日常生活の隅々までいきわたり、我々の生活を支えている。 けれども
今世紀日本最大の「大噴火が生んだ島」も、生き残れなかった…一方、打ちつける荒波にも没しなかった西之島という、じつに「数奇な運命」（前野 深）
新たな火山島の出現は、島を知り地球を知る研究材料の宝庫。できたての島でなくては見ることのできない事象や、そこから伝わってくる地球のダイナミズムがあります。そして、地球に生まれた島は、どのような生涯をたどるのか、新たな疑問や期待も感じさせられます。 今まさに活動中の西之島をはじめ、多くの島の上陸調査も行ってきた著者が、国内外の特徴的な島について噴火や成長の過程での地質現象を詳しく解説した書籍『島はどうしてできるのか』が、大きな注目を集めています。 ここでは、実際に現場を見てきた著者ならではの、体験や研究結果をご紹介していきましょう。今回は、現在につながる最新の西之島について解説します。2020年以降の、一変した火山活動の真実が見えてきます。 新しいマグマが上昇してきたことを示す証拠 いよいよ試料の分析を行うと、2020年6月以降の噴出物の化学組成は、やはり全島的に玄武岩質安山岩へと変わってい
債務超過に陥ったＥＶ充電事業の雄「エネチェンジ」…！経産省の「ゴリ押し企業」に暗雲が立ち込める理由（伊藤 博敏） @gendai_biz
約14億円の債務超過 日本最大の電気自動車（EV）普通充電ステーションの提供企業で、政府系ファンドの産業革新投資機構（JIC）から約40億円の資金を調達したENECHANGE(エネチェンジ・東証グロース）が、７月９日に有価証券報告書を提出した。10日が提出期限だっただけに上場廃止は免れたものの、'24年２月に公表した決算に比べて売上高は約22億円減少し、営業損失は約10億円膨らみ、約14億円の債務超過に陥った。 エネチェンジは、エネルギープラットフォーム事業（顧客の電力/ガス会社の切り替え）、EV充電事業（EV充電器の設置や課金アプリの提供）、エネルギーデータ事業（電力・ガス・EVサービス向けクラウド型DXサービス事業）の３つを柱にしており、城口洋平社長の華麗なる経歴と多彩な人脈で、かねて注目を集めていた。 城口氏は灘中、灘高、東大法学部を経て英ケンブリッジ大学工学部に学び、'13年にイギ
中国経済は終わった…！経済長期大低迷を示す「国債バブル発生」でついに明らかになる「習近平の大罪」（藤 和彦） @moneygendai
中国「国債バブル」の悲惨な実態 習近平国家主席の経済失策は、のちのちまで大きな禍根を残すことになるだろう。 中国は、長期停滞はもはや避けられない。 過去30年間は、14億人の巨大な市場が世界の経済成長を牽引したが、それはもう過去の話となった。 習氏が罪深いのは、自国経済のみならず、豊かな市場を荒廃させて世界を低成長に導こうとしていることだ。そのため、いま中国は世界から見放され用としている。 それが如実に表れているのが、中国の「国債バブル」だ。 中国国債の長期金利（10年）は、いま歴史的水準まで下落している。4月下旬には10年物国債は2.2％まで下落して、2000年以降でもっとも低い水準となった。現在は2.3％近辺で推移しているが、マーケットの合理的な水準を下回っているとみられる。 つまり、中国国債の値段は高騰して、バブルの状態にあるわけだ。
中国、不動産がまったく売れず終了の一途…「住宅買い取り」まで始めた政府が迎える絶望のシナリオ（真壁 昭夫） @moneygendai
住宅買い取り策は奏功するのか 中国の不動産市況の悪化に歯止めがかからない。今年4月、主要70都市の新築住宅価格は前月比0.6％下落した（単純平均）。 不動産市況の悪化が止まらないため、不動産デベロッパーのドル建て社債に加え、人民元建て債権のデフォルト懸念も高まっている。不動産バブル崩壊の後遺症は深刻だ。 5月17日、中国政府は不動産市況の悪化を食い止めるため、国内で売れ残った住宅在庫の買い取り策を発表した。 かなり思い切った政策とはいえるのだが、その効果について疑問視する向きも多い。この措置では、地方政府は銀行から借り入れを行い、不動産業者から住宅の在庫を買い取る。買い取った住宅は、低所得者向けの住宅に仕立て直し、低価格で販売する。 重要なポイントは、住宅に対する需要が回復し価格の下落に歯止めが掛かるか否かだ。地方政府の財政状況が悪化し、銀行の不良債権が増加するリスクもある。 今回の発表を
「人として最低限のルールさえ…」なぜ『脳外科医 竹田くん』モデルは医師を続けられるのか？ 吹田徳洲会病院の院長が語った「驚愕の言い分」（週刊現代） @gendai_biz
医療界を震撼させている『脳外科医 竹田くん』。そのモデルとなった脳外科医A氏は現在、大阪府の吹田徳洲会病院の救急部門に勤務しており、そこでも「デタラメな診療」を連発しているという。 【「指に針を突き刺して…」決死の内部告発！『脳外科医 竹田くん』のモデル医師が大阪で「デタラメ診療」連発、病院は大混乱】に続いて、その恐るべき実態と、勤務先病院幹部の直撃取材をお伝えする。 「職員アンケート」の結果 昨年の間には、A医師の行状、さらに彼が『脳外科医 竹田くん』のモデルとなった医師であることは院内に知れ渡っていた。同時期、有志が職員アンケートを実施して院長に提出したほか、A医師の懲戒や退職を求める声も上がっている。 〈各患者の把握が全くできていない〉 〈何度も意見したり報告書を提出してますが、何も状況変わらない〉 〈カリウムの急速投与未遂やスタッフへの針刺し事故など今までの医師とは明らかに違う。患
習近平政権、中国不動産バブル崩壊から「国有銀行」まで大ピンチで自滅…世界経済に波及する「ヤバい影響」（真壁 昭夫） @moneygendai
不動産バブル崩壊の負の影響 3月27日、時価総額で世界最大の中国工商銀行（ICBC）は2023年通期の決算を発表した。同行の収益性は、住宅ローンの焦げ付き増加などで低下した。 5大国有銀行の一つである中国交通銀行の副社長は決算会見で、不動産企業の資金繰りが改善するには時間がかかり、関連分野の債権など資産の価格下落圧力は高まるという旨の「警告」を発した。 不動産バブル崩壊の負の影響は、中小の銀行にとどまらず大手の国有銀行にも徐々に波及しつつある。中国建設銀行は、大手デベロッパー“世茂集団（シーマオ・グループ）”の清算を香港の裁判所に申し立てた。国有銀行でさえ、不動産企業のリスクは危険水域に近付きつつあるようだ。 それでも、3月下旬、中国政府は銀行に不動産向けの融資を増やすよう要請を強めた。国有銀行などは当局の方針に従わざるを得ない。そうした状況下、中国政府は供給力の強化を優先している。 世界
米中新貿易戦争勃発で習近平秘策の「新質生産力」が壊滅へ（石 平） @gendai_biz
最後の話し合いとしてのイエレン訪中 4月5日から8日までの4日間、イエレン・米財務長官は中国を訪問した。訪問中、中国の財政部長(財務大臣)、中国人民銀行総裁、そして経済政策・金融政策担当の何立峰副総理、李強首相と相次いで会談を行った。 一連の会談において、イエレン氏はまず中国側に対して、 1)中国企業によるロシア軍事産業への支援に強い懸念を示し、「支援する場合は重大な結果を招く」と警告した。 2)中国産EV車を念頭に、政府補助を受けた中国の過剰生産が米国と世界の産業と雇用に「破滅的な打撃」に対して強い懸念を示し、中国側に「政策転換による改善」を求めた。 この二つの問題で業を煮やしているバイデン政権は、決定的な対立を避けるための「最後の話し合い」としてイエレン氏を中国に遣わした訳である。 米国からの1の要求に対し、中国側は一連の会談でどう答えたか報道はないので不明であるが、4月10日、中国外
渋谷はもう「若者の街」じゃない…イケてた街が「楽しくなくなった」納得の理由（谷頭 和希） @moneygendai
「渋谷はもう若者の街じゃない」――。このところ、そんな声がやけに頻繁に聞こえてくる。実際、渋谷の街を歩いていても、若者の姿は、あまり目につかない。 筆者は、東京の様々な街のイメージを探るために、さまざまな人々にインタビューを重ねているのだが、今回は、そこから見えてきた渋谷という、（かつての？）「若者の街」の姿を解き明かしたい。果たして、渋谷は本当に「オワコン」なのか。 「渋谷は、単なる便利な街」 結論を先に述べれば、「若者の街」という看板は、もはや渋谷には似合わないのかもしれない。アンケートを重ねる中で浮上したのは、「渋谷」は、今や単なる「便利な街」程度にしか認識されていないという事実だ。「是が非でも行きたい」「あの場所に行ってみたい」といった特別な思い入れを抱かせる魅力は、すっかり色あせてしまったようである。 このような事態に拍車をかけているのが、現在進行中の渋谷の大規模な再開発だ。数年
中国だけじゃない…！ドイツ発の「欧州不動産危機」が今後2年間にわたって深化するという大問題をどう考えるべきか（朝香 豊） @gendai_biz
中国だけじゃない…！ドイツ発の「欧州不動産危機」が今後2年間にわたって深化するという大問題をどう考えるべきか 米NYCB問題がドイツに飛び火 今から1年前の2023年3月、シリコンバレーバンクの破綻をきっかけに、アメリカの地方銀行が商業用不動産融資でかなりマズいことになっているのではないかという懸念が広がった。 この危機はFRBの迅速な対応で一旦は収まったが、今年に入って、アメリカの地銀数行の持ち株会社であるNYCB（ニューヨーク・コミュニティ・バンコープ）があやしくなってきたということで、再びアメリカの地方銀行の抱える商業用不動産融資問題が脚光を浴びることになった。 今はやや沈静化している感もあるが、問題が完全に解決したとは言えず、潜在的な懸念としていまだ燻っているとみるべきだろう。そしてこのNYCB問題がヨーロッパ、特にドイツに飛び火するということも起こっている。 例えばブルームバーグ
在日中国人が「経済が発展しても中国に帰る気になれない」と語る納得の理由（中島 恵） @moneygendai
在日中国人が「経済が発展しても中国に帰る気になれない」と語る納得の理由 安全な野菜はない、マナーは最悪 3年以上に及んだ新型コロナウイルスの流行で中国に帰省できなかった在日中国人は多いが、私の友人の張さんもそのひとり。張さんは今年の春節、実に4年半ぶりに、故郷に帰省した。張さんは日本に住んで30年。帰省の感想を聞くと、おだやかな張さんの表情が曇り、少し怒りを込めながら“本音”を語り始めた。 スーパーで販売されている食品の「やばさ」がその一つだ。野菜や果物が農薬にまみれ、“解毒作業”が必要だったという。 【前編】『「スーパーの野菜は解毒作業が必要」…在日中国人が帰省して衝撃を受けた「劣悪な食品事情」』 安全な野菜は一部の人たちの間だけにいきわたる 張さんが帰省したのは春節だったため、家族や友人らとレストランで食事をする機会も多かったそうだが、 「レストランの食材も同じですよ。でも、食べないわ
習近平政権、打つ手なし…！中国第3の都市・深圳でも財政難が明るみに、地方経済大崩壊のドミノ倒しが始まった（真壁 昭夫） @moneygendai
債権早期償還見送りが示唆すること 足許、中国地方政府の財政難は深刻だ。3月1日、深圳市の地方債の早期償還が見送られたのは、それを確認する機会だったといえる。 対象になったのは、2019年に発行した債券（インフラ開発を目的に発行した地方債）であった。 満期7年で発行され、5年経過した時点から発行体が早期償還を選択する権利がつく。通例であれば5年で償還するのだが、今回は市の財政状況の関係で償還は先送りされた。 地方政府の財政状況が悪化すると、当然、財政政策は打ちにくくなる。現在、中国経済は不動産バブル崩壊によりバランスシート調整が深刻で、家計や企業は債務の返済を急いでいる。 消費や投資は盛り上がりにくく、景気の本格的な回復には時間が掛かりそうだ。不良債権残高も増え、新規の資金需要は停滞する。財政主導なく、金融政策だけで景気の浮揚を目指すのは難しい。
通称「渋谷の北朝鮮」…！異常ルールで支配する管理組合を相手に立ち上がった住民たち…！ルポ「秀和幡ヶ谷レジデンス」（週刊現代,栗田 シメイ） @moneygendai
相場と比べて格安になった 老朽化マンションの増加にともない、管理組合による行き過ぎた監視体制も問題化している。住民がマンション自治への無関心を続けた結果、いつのまにか組合理事会の権限が強くなりすぎ、それによってトラブルが起きるケースが各地の築古マンションで頻発しているのだ。 住民側は泣き寝入りするしかないケースが大半を占めるなか、それでも「異常管理組合」を打ち負かした稀有な例もある。 京王線・幡ヶ谷駅（渋谷区）から徒歩4分。「秀和幡ヶ谷レジデンス」は、総戸数298、築約50年の大型分譲マンションだ。 デザイン性の高い外観でファンの多い「秀和シリーズ」の一つであるうえ、立地も良い。しかし、幡ヶ谷レジデンスは最近まで、付近の相場と比べて格安な価格で取り引きされていた。 その理由は、管理組合の理事会による独裁だ。住民を縛り付ける異常なルールが数多く存在し、不動産価値が下落。幡ヶ谷レジデンスはSN
韓国が「日本人の年収を超えた」のウラで、なぜか語られない「意外すぎる真実」…！ 「在日3世」の私が日本と韓国に住んでわかった「日本のスゴすぎる制度」と「韓国との大きな違い」（豊 璋） @moneygendai
日本と韓国の「違い」 メディアは事あるごとに日韓をよく比較するが、最近では両国の所得の違いがよく話題になる。いわく、「日本の所得が上がらない」「韓国人の年収が日本人を超えた」……といった感じである。中でも、日本では長らく所得が上がらないことがクローズアップされるが、これは日本の「一面」しか見ていない議論だと思う。 実際、私にしてみると韓国に比べれば「10倍は恵まれた環境」だと思う。 そもそも日本の所得が低い背景として、労働生産性が低いことがよく挙げられている。その理由として、(1)平均して企業規模が小さいこと、(2)IT化が遅れていること、(3)国内取引中心で貿易が不活発であることが挙げられている。 確かに、私が10年以上日本を離れていても、確かに同じような不満を日本に対して感じる。しかし、私は去年から療養を兼ねて日韓を半年ごとに暮らす生活をしているが、良くも悪くも日常生活は十数年前と日本
「森喜朗さんが怒りのあまり車椅子から立ち上がり、自分の足で歩き始めたんです」ーついに始まった自民党・長老たちの最終戦争（週刊現代） @gendai_biz
岸田の雰囲気がこれまでと違う 「引き続き刷新本部でバシバシご自分の意見をおっしゃってください」 菅義偉は目の前で調子良くまくしたてる岸田文雄を訝しげな目で眺めていた。いままでとはどこか雰囲気が違う。この男、何を考えているのか……。 2月8日、岸田は突如として議員会館の菅事務所を訪れた。 「菅さんに乗り換えたのか？」「麻生（太郎）さんへの当てつけだろう」 永田町には疑心暗鬼が渦巻いた。岸田の狙い通りだった。『中央公論』3月号のインタビューにはこう答えている。 〈「発信する力」についてもより充実させていきたいです〉 これまでは自民党の長老たちの顔色を窺い、ろくに言いたいことも言えなかった。しかし、老人が牛耳る派閥政治の時代は終わった。これからは「個人が発信」する時代だ。そして菅訪問こそが、岸田が麻生へ送った明確なメッセージだった。 「麻生さんは元岸田派の上川陽子外相を『このおばさん、やるねえ』
中国株「習近平暴落」なのに、本人はあっけらかん！（林愛華） @gendai_biz
春節中の中国で起こっていること 中国はいま、春節の8連休（2月10日～17日）である。その直前の1月末から、習近平主席は、頻繁に公の場に現れた。1月29日に人民解放軍の元幹部たちと会い、30日には人民大会堂で42か国の駐中国大使に謁見して、信任状を受け取った。31日は、党中央政治局会議を招集した。そして2月1日から2日まで、天津へ行き、商店街などを視察した。 習近平主席の一連の行動は、「私は元気だ」とアピールしたかったのだろう。前回の号で記したように、すい臓がん説が飛び交っていたからだ。 一方、予想もしなかったことが起こった。1月29日から2月2日まで、中国の株式市場が連日下落した。上海総合指数は一週間の下落率が6.19％、深圳の下落率は8.06％で、創業板（スタートアップ企業の上場市場）の下落率は7.86％であった。 中国政府は、利下げや財政出動などで株を上げようとしたが、著しい効果は見
ヤバいと思ったら、すぐ測れる…じつは「症状が出た直後の心電図が重要な不整脈」Apple Watchだったから救われた衝撃の事実（西田 宗千佳）
Apple Watchに命を救われた日本人 Apple Watchをはじめとするスマートウォッチは、健康状態を把握するためのアプリを備えているなど、健康維持に気をつけるうえでとても良いデバイスであることが知られている。 では、スマートウォッチによって、我々の健康はどのように守られるのか？ その点は実際に体験した人に話を訊ねるのが近道だ。Apple WatchのCMには、1人の日本人が「命を救われた人の1人」として登場している。 そのご本人である飯村将ひこさんと、彼の主治医である、幕張不整脈クリニックの濱義之院長に、具体的にどのようなことがあったのか、そして、命を守るうえでどう役立っているのかを聞いた。 不整脈の発作を「つかまえる」 飯村さんが“異常”を感じたのは、運動中や、運動をした後だったという。 現在は50代の後半となった飯村さんは、2010年頃から健康診断で「不整脈の疑いがある」と診
日本大好きで留学した欧州の若手研究者たちが「日本ヤバイ」と感じた理由（栗田 路子）
『セーラームーン』『NARUTO』『鬼滅の刃』『ポケモン』などの日本のアニメは、アジアのみならず欧米でも大人気だ。「日本に来て感動したこと」としては「電車が時間通りにくる」「街が清潔」などが挙げられることも多い。 そうして日本を好きになってくれた若者が日本の研究をするとは、なんと嬉しい話だろう。 しかしベルギーに暮らすジャーナリストの栗田路子さんが参加した「日本研究カンファレンス」では、想像を超えた「研究結果」が発表されていた――。以下、栗田さんが見聞きしたことを寄稿いただいた。 日本語堪能な研究者たちが1000人以上 今年夏、私の住むベルギーの古都ゲントの大学に、まるで日本人かと耳を疑うほど日本語が堪能な研究者たちが、世界中から1000人以上も集まっていた。コロナ禍明けて4年ぶりに、対面で開催された『ヨーロッパ日本研究協会（EAJS）』が開催するカンファレンスでのことだ。
恒大集団が捨て身の資産海外逃避作戦、習近平政権が怒りの創業者会長拘束で巨額損失発生の破綻処理は必至（石 平） @gendai_biz
淡々と「死刑宣告」受け止めたのはなぜ 9月28日、中国不動産開発大手の恒大集団は、創業者の許家印会長が法律違反の疑いで当局から「強制措置」を受けていると発表した。それに先立って25日、中国メディア財新は、恒大集団の夏海鈞・元最高経営責任者（CEO）と潘大栄・元最高財務責任者（CFO）が当局に拘束されたとも報じた。 これで政府当局はいっせいに、恒大集団の最高経営陣に捜査・摘発などの法的措置をとることに踏み切ることとなったが、それでは恒大集団に残された債務再建・再生のわずかな可能性は完全に潰され、中国屈指の開発大手は事実上の「死刑宣告」を受けた。そして恒大集団が背負う47兆円債務のうち、少なくとも11兆6000億円の超過債務分の返済はほとんど不可能となったわけである。 しかし不可解なのは、中国政府は一体どうして、恒大集団と許会長に「再建・再生」、あるいは延命のための時間的猶予をそれ以上与えずに
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習近平、欧州訪問も「総スカン」でむしろピンチに…「過剰生産」で経済を破壊する中国に世界から非難集中（真壁 昭夫） @moneygendai
