パナソニックは2023年にも電気自動車(EV)用の新型リチウムイオン電池を量産する。EVの航続距離を従来より2割長くでき、電池重量あたりの航続距離で世界最長水準になるとみられる。EVは航続距離の短さが課題だったが、1回の充電で長距離移動できれば使い勝手でガソリン車と遜色なくなる。EV普及が一段と加速する可能性が出てきた。車載電池はEVコストの約3割を占める中核部品で、その性能が航続距離を左右す
古河電気工業と古河電池は、佐賀県上峰町に整備される九州最大規模の電気自動車(EV)充電施設向けにバイポーラ型鉛蓄電池を供給する。太陽光発電などでつくった電力をためて、EVを充電したり、災害時に避難所に供給したりする。再生エネルギーは天候などで出力が大きく左右されやすいのが課題だが、蓄電地の活用で需給の調整を図る。 脱炭素に向けて上峰町と九州電力が結んだ連携協定に古河電工らが賛同した。中心部の商業施設跡地にバイポーラ型鉛蓄電池を設置。これを活用して約100台のEVを同時に充電できる、九州で最大規模の施設を整備する。災害の際には避難所に電力を供給することも想定する。 現地での太陽光発電を電源とし、余った分は蓄電池に送る。蓄電池の容量は、一般家庭400軒以上が1日に使用する電力に相当するメガワットクラス(メガは100万)になる可能性がある。 バイポーラ型鉛蓄電池は古河電工と古河電池の共同開発品。
山形県米沢市の山形大工学部や市内企業が連携し、充電機能の付いたスマートフォン用ケースを製作している。超薄型で安全性の高い次世代リチウムイオン電池の開発により、製品化への道が開けた。関係者はデザインに…
東芝がリチウムイオン二次電池「SCiB」の新製品として、出力性能とエネルギー密度を向上させた新モデルを開発。従来の大容量タイプのセルと同サイズで互換性を持たせながらも、高性能化を実現したという。 東芝は2022年1月12日、リチウムイオン二次電池「SCiB」の新製品として、出力性能とエネルギー密度を向上させた新モデルを開発し、同日から受注を開始したと発表した。 新製品の「20Ah-HPセル」は、定格容量20Ah、公称電圧2.4V、入出力性能1900W、外形寸法は116×22×106mmで、重量は545g。現行の大容量タイプセルの内部抵抗を40%低減することに成功。従来の20Ahセルと比較し、約1.7倍の入力性能と約1.6倍の出力性能を実現したという。内部抵抗の低減により、大電流を通電した際の発熱が抑制され、冷却システムの簡素化・低コスト化にも貢献するとしている。 さらに、過電圧が小さくなり
東京工業大学、東京大学、産業技術総合研究所、山形大学らの研究グループが、全固体電池の性能低下要因の一つを解明。さらに加熱処理だけで低下した性能を大幅に向上させる技術の開発にも成功した。 東京工業大学、東京大学、産業技術総合研究所、山形大学らの研究グループは2022年1月7日、全固体電池の固体電解質と電極が形成する界面の抵抗(界面抵抗)が、大気中の水蒸気によって大きく増加し、電池性能を低下させることを発見したと発表した。同時に低下した性能を、加熱処理だけで大幅に向上させる技術の開発にも成功。全固体電池の実用化に大きく貢献する成果だという。 高速な充電や高い安全性が期待される全固体電池は、現在主流のリチウムイオン電池の代替電池として期待されており、活発な研究が進んでいる。しかし、固体電解質と電極が接する界面における界面抵抗が大きく、充電に要する時間がリチウムイオン電池より長くなることが課題だっ
【読売新聞】 村田製作所は、安全性に優れるとされる次世代電池「全固体電池」の量産を2022年度中にも始める方針を明らかにした。月産10万個を目指し、イヤホンなど小型端末向けに供給する。 電子機器や電気自動車(EV)向けを中心に普及し
2021年世界新エネルギー車大会の技術展示会(2021年9月17日撮影、資料写真)。(c)CNS/駱雲飛 【12月16日 東方新報】中国で電気自動車(EV)の販売増加に伴い、リチウム電池の材料である炭酸リチウムの価格が高騰している。「リチウムを制するものが市場を制す」とばかりにリチウム資源の獲得合戦が過熱。世界最大の自動車市場である中国は炭酸リチウムの約7割を輸入に頼っており、中国の動向は世界の需給バランスにも影響を与えそうだ。 「今のリチウム価格は異常と言うしかない」。中国企業の江蘇容匯通用鋰業(General Lithium)の李南平(Li Nanping)会長は悲鳴を上げる。昨年11月に1トン当たり4万元(約71万円)だった国内のリチウム価格は今年11月に19万元(約339万円)台に高騰。12月には20万元(約357万円)を超えた。 中国自動車工業協会によると、1~10月の新エネルギ
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あらゆる生き方をスマートに。 ソーラーパネルのクリーンな電気をためて大容量リチウムイオン電池で家まるごとバックアップ。自由自在に、自分らしく。 SMART STAR Lineup 停電時もスマートに。 安心の家まるごとバックアップ (全負荷型)と200V対応。 冷蔵庫やテレビはもちろん、IH調理器、エアコンやエコキュートやエネファームなどの200V機器も使うことができます。オール電化のご家庭も安心です。暑さや寒さが厳しい時期の停電ではエアコンが使えるかどうかは重要なポイントです。 ”全負荷型”の威力、 とくとご覧あれ! 停電時も家中のどの照明もコンセントも使えるので安心 定置用蓄電システムは、特定負荷型と全負荷型に分けることができます。特定負荷型は、分電盤の中で設置時にあらかじめ選択したエリアだけをカバーするものです。 つまり、停電した時には特定のコンセントしか使えません。一方、スマートス
フランスKnowMade(ノーメイド)*1は、特許と科学的情報の分析に特化した調査/コンサルティング会社である。各国の特許出願内容や取得特許から巨視的な特許傾向であるパテントランドスケープ(特許ランドスケープ)を導き、競争環境と技術開発内容を理解することを得意とする。本コラムでは、同社が手掛ける調査の中から旬な技術の話題をお届けする。今回は、全固体電池の特許に対する日本企業の立ち位置を調べた*2。(日経クロステック) *1 KnowMadeのWebサイト https://www.knowmade.com/ *2 本記事の原文: https://www.knowmade.com/press-release/news-power/press-release-news-power-will-japanese-companies-win-the-race-on-solid-state-batter
ステランティス(Stellantis)は11月30日、全固体電池(ソリッドステートバッテリー)技術をFactorial Energy社と共同開発する契約を締結した、と発表した。この契約には、ステランティスから同社への戦略的投資も含まれている。 EVなどの電動車で主流のリチウムイオンバッテリーが液体を使用しているのに対して、ソリッドステートバッテリーは、液体を使わず固体で構成されるバッテリーだ。エネルギー密度や安全性などの面でリチウムイオンバッテリーよりも優れ、次世代のバッテリーとして注目されている。 Factorial Energy社は、米国のベンチャー企業だ。ソリッドステートバッテリーに関するテクノロジーを開発している。ステランティスは、2021年7月に開催した「EV Day」において、2026年までに全固体電池技術を市販車に搭載するという目標を発表した。今回の契約により、この目標の実現
米国立再生可能エネルギー研究所(NREL)の研究チームは、砂を使った熱エネルギーの貯蔵技術「ENDURING(Economic Long-Duration Electricity Storage by Using Low-Cost Thermal Energy Storage and High-Efficiency Power Cycle)」が、試作テストの最終段階にあると発表した。低価格で不活性材料のケイ砂を利用し、コスト効率と拡張性が高いことから、脱炭素社会の実現に向けた有力な技術として期待できる。 米バイデン政権は2035年までにカーボンフリーの電力セクター、2050年までにネットゼロ経済の実現を目標に掲げている。社会活動のためには連続的な電力供給が必要だが、太陽光や風力といった断続的な再生可能エネルギーを有効活用するには、優れたエネルギー貯蔵技術が重要となる。電力の貯蔵にはリチウム
日産自動車は11月29日、長期ビジョン「アンビション2030」を発表し、次世代バッテリーである全固体電池を使った電気自動車(EVを投入)を2028年に市販する計画を明らかにした。 次世代バッテリーとして知られる全固体電池の自社開発を進めており、24年にパイロット工場を立ち上げ試作を開始。26年までに1400億円を投じ、28年に搭載したEVを市販する。日産の内田誠社長は「リチウムイオン電池と性能が同じなら開発の意味はない。航続距離や充電時間など、EVの使い勝手を大幅に向上させる」とした。 具体的には、エネルギー密度はリチウムイオン電池の2倍、充電時間は3分の1に短縮することを目標とする。これによって、大型車両のEV化が可能になる。さらにkWhあたりのコストを65ドルまで引き下げ、「EVの車両コストをガソリン車同等まで引き下げる」(内田氏)とした。 5年間で電動化に2兆円を投資 日産の長期ビジ
開発した全固体Naイオン二次電池は、Naや鉄を材料としており、従来のようなリチウムやコバルトなど、希少金属元素を全く用いていない。このため、供給面での不安が少ない。しかも、酸化物材料で構成されており、くぎやナイフが刺さっても、発火や有害物質が発生することはないという。 関連記事 黒色と電気的絶縁性を両立したセラミックス薄膜 東北大学の研究グループと日本電気硝子は、黒色なのに電気を流さないセラミックス薄膜を共同で開発した。タッチパネルに応用すると、電源を切った状態でパネル面は真っ黒となり、高級感ある漆黒の外観を実現できる。 ESS/定置用二次電池、2035年に3兆4460億円規模へ 富士経済は、ESS(電力貯蔵システム)と定置用蓄電システムに向けた二次電池の世界市場を調査し、その結果を発表した。2021年見込みの1兆4428億円に対し、2035年には3兆4460億円規模になると予測した。 次
日本電気硝子株式会社(本社:滋賀県大津市 社長:松本元春)は、開発を進めていた全固体Naイオン二次電池について、新たに結晶化ガラスを用いた負極材の開発を行い、結晶化ガラス正極、固体電解質と一体化したオール酸化物全固体Naイオン二次電池の駆動に世界で初めて成功しました。 開発した電池とその作動 今回開発した全固体Naイオン二次電池は出力電圧が3Vで、現行のリチウムイオン二次電池に匹敵する高い実用性を有します。 当社の全固体Naイオン二次電池の技術は、資源量の豊富なナトリウムや鉄を材料に用いており、従来の電池技術で資源確保が問題とされているリチウムやコバルト、ニッケル等の希少金属元素を全く必要としません。また、安定な物質である酸化物材料で構成されているため、釘やナイフが刺さっても発火や有害ガスの発生がありません。 当社は、実用性能を有し、安価な資源を活用でき、かつ高い安全性を持つオール酸化
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