メディアのバナー広告を買うのと、自分達でメディアを作るのはどちらが安いか？（下・B2C編） | AdverTimes（アドタイ）
【前回コラム】「メディアのバナー広告を買うのと、自分たちでメディアを作るのはどちらが安いか？（上・B2B編）」はこちら B2C企業の自社メディアを考える 前回のコラムでは、主にB2B企業を中心に、メディアのバナー広告を買っていた予算を、自分達でメディアを作る予算に投資している企業をご紹介しました。 ただ、実はこのトレンドはB2B企業だけではなく、B2C企業においても、数々の事例がでてきています。 B2C企業による企業運営メディアのシンボル的な存在として有名なのは、ライオンが昨年2014年10月にオープンした生活情報メディア「Lidea」でしょう。 元々ライオンでは2011年から「暮らしのマイスター」という社内の各分野のスペシャリストであるマイスターによる情報発信に力を入れていました。Lideaではそれをさらに進め、明確にライオンが提供するメディアとして運営されるようになりました。 サイトの
メディアのバナー広告を買うのと、自分たちでメディアを作るのはどちらが安いか？（上・B2B編） - AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
【前回コラム】「ウェブドラマから妄想するこれからの新しいテレビ番組スポンサーのカタチ」はこちら B2B業界で顕著な自社メディア開設の動き 前回までのコラムでは、動画を軸に、いわゆる宣伝メッセージの広告を広告枠で流し続ける従来のやり方から、広告をより視聴者にコンテンツとして楽しんでもらうスタンスに変わってきている企業が増えてきているという話をご紹介しました。 ただ、もちろんこの話は動画に限った話ではありません。いわゆる文字の世界においても、この流れは同様です。 従来であれば企業が潜在顧客に自社の製品やサービスを知ってもらうためには、新聞や雑誌、ニュースサイトなどのメディアの広告枠を買い、その広告枠に自社の広告を掲載することで読者の興味をひくというのが基本的な手法でした。 その中心が、新聞や雑誌においては全面広告や三行広告であり、ネットにおいてはバナー広告であったわけですが、そういったいわゆる
Facebookがメディアを殺す日―Instant Articlesの衝撃 - MdN Design Interactive
FacebookがWebメディアや新聞社などに、コンテンツを直接Facebookにアップロードするコンテンツホスティング事業「Instant Articles」を開始するとアナウンスした。 現在みなさんは、自社のWebサイトにアップしたコンテンツのリンクをFacebookページにポストしているはずだ。それによって自社サイトへのトラフィックを稼ぐ―Facebookマーケティングの基礎だ。そこで注目されるのは Facebookページへの「いいね」： そのコンテンツがFacebookユーザーに届く可能性の大きさ Facebookページのリーチ： コンテンツが読者に届いた数 Facebookページのエンゲージメント： いいね／コメント／シェア／記事のクリック などである。 率直に言えば、我々の目標は、最後の自社サイトに辿り着いてもらうための“記事のクリック”、ということになる。この考え方は、ニュー
メディアは自由を求めている : 池田信夫 blog
2015年05月04日10:52 カテゴリその他 メディアは自由を求めている 今月からメルマガをEPUBにした最大の理由は、テキストファイルでコンテンツを配信する前時代的なフォーマットの限界が大きいことだ。特にまぐまぐのオーサリング・ツールは古く、1行が全角60字を超えるとエラーが出る上に、メルマガのタイトルさえ変更できない。 もう一つは、自由なメディアであるブログの制約も、意外にあることだ。たとえば今週書いた「やらせ」の話は、ブログ記事としては長すぎて読みづらいし、アカデミックな議論もやりにくい。逆にアルバムの紹介のような軽い話題もやりにくい。 ただしエネルギー問題のような多くの人に読んでいただきたい話題は、リードの部分だけブログで書き、本文はアゴラに同時投稿する。要するに、アゴラと個人ブログとメルマガの3種類で書いていた仕事を2種類に整理することが目的だ。 Information wa
Facebook、大手メディアとオリジナルコンテンツ掲載で交渉中──New York Times報道
米Facebookが米New York Timesなど数社の大手メディアと、オリジナルコンテンツのFacebookへの掲載で交渉中であると、New York Timesが3月23日（現地時間）、この交渉について知る複数の情報筋の話として報じた。 この記事によると、Facebookが交渉しているのはNew York Times、米BuzzFeed、米National Geographic、米Huffington Post、米Quartz、英Guardianなど。最初の3社は向こう数カ月中にFacebookが開始するこうしたコンテンツのテストに参加するという。 従来こうしたメディアは、14億人とされているFacebookユーザーの自社サイトへの流入を見込んで公式Facebookページを開設し、自社サイトに掲載するオリジナルコンテンツへのリンクを画像や概要文付きで投稿している。だが、Facebo
「認知増加というレベルに留まってはいけない」月間約410万PVで独立採算のメディアを運営するLIG
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
米国の最新事例から学ぶ広告・メディア業界の未来2015 ～注目のメディア・広告手法／企業の事例を紹介～
日進月歩で進化を続けるデジタルの世界において、一世を風靡したベンチャー企業や歴史ある名門企業でさえ、変化に対応できないと淘汰されてしまう昨今。 デジタル化の潮流はますます加速し、企業経営やマーケティングのパラダイムシフトが常に起き続けています。 アメリカの広告市場の現在は、5年先の日本を表しているといわれます。今回のセミナーでは、アメリカで、現在注目されているメディアや広告手法の事例を解説します。 そして、今後成長が期待される注目の企業をご紹介いたします。日本の5年後10年後を予想することで、今後のビジネスのヒントになれば幸いです。 是非、お気軽にご参加ください。 経営者のためのセミナー 講演者 講師：志村一隆 氏 1991年早稲田大学卒業、WOWOW入社。2001年ケータイWOWOW設立、代表取締役就任。 テレビ番組のモバイルコミュニティを構築、ソーシャルテレビの第一人者となる。2007
2015年は、広告やメディアを「明らめ」よう--「HOW」から「WHAT」。そして「WHO」の時代へ
2014年も、残すところあとわずか。みなさんの今年はどんな年だっただろうか。何か新しいチャレンジはあっただろうか。そのチャレンジは成功しただろうか。それとも、途中で「あきらめて」しまっただろうか。 この「あきらめる」というコトバには、ほとんどの場合ネガな印象をもつだろう。何かを途中で投げ出したり、悪い状況を受け入れることを指すからだ。「今期の売上達成、あきらめるしかないか」「あのイケメンはもうあきらめなよ」などなど。 しかし、それは違うのだ。「あきらめる」の語源を紐解くと、もともと仏教用語で「あきらめる=明らめる」と書き、「物事の道理、真理を明らかにし、こだわりを捨てること」という意味なのだという。 そう、実はとっても前向きで積極的な意味なのだ。そして、これほどまでに見事に、現在の広告やメディアのあり方を言い表している言葉もないんじゃないだろうか。 それが、僕とLINE田端信太郎氏の共著「
日本のメディア利用に関する成熟度は発展途上【デジタルメディア利用実態グローバル調査2014】
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
メディア・パブ: 米国の若年層と高齢者、意外にも似通ったメディア接触を
米国の10代（15~24歳）と高齢者(55歳以上）は共に、毎日平均して今でも5時間以上もテレビを視聴している。社会活動多忙な25歳から55歳までの年齢層では毎日のテレビ視聴時間が平均して5時間を大きく割っているのに対し、高齢者だけでなくて若年層もテレビ離れが意外と進んでいないようだ。 アメリカ労働統計局（the US Bureau of Labor Statistics）は毎年、米国人がどのように日常生活を過ごしているかを調査している。年齢層によって、性別によって、あるいは就業状況によって、米国人が一日中どのような行動をとっているかを秒刻みで追っている。テレビ視聴も調査対象になっており、平均のテレビ視聴時間は10代（15~19歳）が5時間37分、20代前半（20~24歳）が5時間13分で、高齢者（55~64歳）の5時間42分とほぼ同じであった。一方、25~34歳は4時間18分、35~44歳
市場の縮小に比べて新聞社が多すぎる問題 - やまもといちろうBLOG（ブログ）
例の読売新聞の「攻勢」について、物議を醸していたという話を耳にしましたけれども、日経との協調策であったANYが崩壊し、通信社の再編もすぐにはむつかしいとなった段階で、どこかで「全国紙同士の潰し合い」という読者のパイの争奪戦になるのは当たり前のことだと思うんですよ。 これは、電通が出している調査資料でも明らかですし、発行部数が減少し、新聞への広告出稿も右肩下がりだ、というところから見ても、このビジネスモデルはいったん終焉に導かれることを前提に椅子取りゲームになるのは皆わかっていたことじゃないですか。 ただ、ビジネスの面から語るべき論点は２つあって、簡単に書けばこんな感じです。 １） 死ぬのは輪転機を回して印刷された新聞を配るというシステムというだけ。しっかりとした能力に裏付けられた新聞記者や、彼らの手による記事が死ぬわけではない。単純にメディアの問題。 ２） メディアの問題は読者の問題。読者
クラウドファンディング×メディアの可能性
どうも新田です。都知事選で私自身も、クラウドファンディング（ＣＦ）を身近に感じたわけではありますが、その後、私なりに研究するうちに感じたのがプロジェクトの魅力をどう伝えていくのかという課題です。そんな中、「その手があったのね」と灯台下暗しで膝を叩いたのがこのニュースでした。 クラウドファンディング 「ＦＡＡＶＯ静岡」運営開始 静岡新聞社・静岡放送はサーチフィールド（東京都渋谷区）と提携し、インターネット上で資金を募るクラウドファンディング（ＣＦ）「ＦＡＡＶＯ静岡」の運営を４日、開始した。ＦＡＡＶＯは地域に特化したＣＦで、宮崎県や横浜市など１６エリアで稼働していて、静岡は１７番目の開設となる。（静岡新聞ＮＥＷＳ14年6月6日） ローカルメディアがＣＦを自ら手掛けるのは国内初らしく、子育て支援や観光振興といった地元のプロジェクトを応援するそうです。直後に電通も広島テレビのＣＦ事業支援を発表した
“メディアの持つソーシャル力”はPVに代わる新たな指標になるか【Green romp調査】
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「個人」の時代、あらためてメディアの役割を考える／アドタイ・デイズレポート（8）
テレビや新聞、雑誌などのマスメディアが、新しいビジネスモデル構築や異業種間のコラボレーションなどさまざまな挑戦を始めている。「メディアの未来をつくるのは誰だ？」と題したパネルディスカッションでは、各社で新領域を開拓している30代の3人の取り組みをもとに、国内メディアの将来像について話し合った。 【D3】4月16日(水) 12:30～13:30 メディアの未来をつくるのは誰だ？ ＜登壇者＞ 朝日新聞東京本社 メディアラボ 竹下 隆一郎 氏 東洋経済新報社 デジタルメディア局 東洋経済オンライン編集長 佐々木 紀彦 氏 日本放送協会（NHK） 報道局 社会番組部 ディレクター 阿部 博史 氏 ターゲットを若年層にシフトして成功 ——最近の取り組みについてご紹介下さい。 竹下：朝日新聞社内に2013年6月、新組織「メディアラボ」が立ち上がりました。既存のリソースを生かしながらも、報道や新聞という
「メディアの公共性について」市民講座風味で --- 中村 伊知哉
今日は、ちょっとメディアの公共性について、公民館で開かれる市民講座風に、お話しましょう。 アツツツツ。芸人が熱湯風呂から飛び出した。ドラマのはしたないNG映像が繰り返される。テレビってお下劣です。ところが、すわ震災となれば全局でニュース特番が組まれ、CMも飛ばしてマジメな画面が延々と続く。放送の「公共性」というやつが顔を出すのです。 放送法には、番組をちゃんとするための規則があります。風俗を害しないこととか、政治的に公平であることとか、報道は事実をまげないとか、そういうルールを守るよう、放送局が社内に審議機関を置くように求めています。 実は、日本の規制は海外に比べてとってもユルいんです。アメリカやフランスでは、当局がテレビ局を処分したり番組を打ち切ったりすることがあるけど、日本は放送局や業界の自主性に委ねています。それでも、というか、だからこそ、やらせ番組などがあると「けしからん」という騒
ネット時代のメディアはどうマネタイズすべきか--日経新聞、東洋経済、ヤフー、nanapiらが激論
京都で開催中の招待制イベント「Infinity Ventures Summit（IVS）2013 Fall Kyoto」。第3セッションでは、オンラインメディアを手がける起業家やオンラインメディアの編集長が登壇。メディアの役割や成長について語った。 インターネットの登場以降、メディアのあり方も変化してきた。個人がブログメディアを立ち上げられるようになった一方で、テレビや雑誌、新聞といった旧来のメディアは変化を求められている。 左から日本経済新聞社 論説委員兼産業部編集委員の関口和一氏、東洋経済新報社で東洋経済オンライン編集長の佐々木紀彦氏、nanapi代表取締役の古川健介氏、日本ジャーナリスト教育センター理事の藤代裕之氏、ヤフー マーケティングソリューションカンパニー マーケティングイノベーション室室長の友澤大輔氏 このセッションでは、東洋経済新報社で東洋経済オンライン編集長の佐々木紀彦氏
メディアは個々人の「コンテキスト」に応じたパラレルな三層構造へ --- 藤村 厚夫
Web の文法がソーシャル、モバイルでは変化しようとする過渡期、メディアは、多様化するコンテキストへの対応と同時に一方で、ユニバーサルな情報インターフェイスの提供を求められる未来のメディアへといたる難問を、構造的にとらえ返してみる。 すでに「文脈的価値」として、「体験と文脈の拡張へ／メディアとコンテンツをめぐる新たな価値観の台頭」において、筆者の理解を示しましたが、本稿はそこから先を探ります。コンテキストに鋭敏なメディア、その変化に追随できるメディアの構造とはどのようなものかが主題です。 まず、メディアを語る“文脈”であるにも関わらず広告の話題から入ることをお許し下さい。 正統派のメディア人から顰蹙を買いそうではありますが、筆者は、メディアと広告は似通っているものと考えるのです。 コンテンツが含むメッセージを的確に伝えていくことと、広告が、同じくメッセージを伝えその結果としてヒトを突き動か
メディアが阻む国際技術競争力
今日から、無線LANの世界標準等を協議するIEEE802ワイヤレス中間会合が、ハワイ島ではじまった。年に６回、毎奇数月に開催される標準化会合で、私は、タスクグループのチェアとして、リーダーシップの一端に座っている。いつものように、開催前日あたりから、参加者がどんどんホテルに到着して、初日の今日は日本からの参加者も沢山現地入りしてきた。 とりあえずの挨拶もそこそこに、いきなり今日の話題になったのが、日経新聞の一面を飾った「無線ＬＡＮ速度10倍 ＮＴＴなど20社で国際規格 ３年後実用化へ」という記事だ。 昨日から現地入りしている私は、まだその記事を読んでなく、慌ててインターネット経由で読んだのだが、あまりの記事の質の悪さに唖然としてしまった。 私は、過去にもこの類いの記事の質について、アゴラで意見を投稿したことがあるが、今までは多少なりとも技術的な知識というか理解力の問題に起因するところもあり
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バズフィードはじめとする“あたらしいメディア”の可能性：「メディアが語るメディア業界」の時代錯誤
FacebookやTwitterと同様のセキュリティを自社メディアに施すには、セキュリティ最新トレンド／日本ベリサイン | 【レポート】Web担当者Forumミーティング 2013 Spring
