メディア・パブ: 米国の若年層と高齢者、意外にも似通ったメディア接触を
米国の10代（15~24歳）と高齢者(55歳以上）は共に、毎日平均して今でも5時間以上もテレビを視聴している。社会活動多忙な25歳から55歳までの年齢層では毎日のテレビ視聴時間が平均して5時間を大きく割っているのに対し、高齢者だけでなくて若年層もテレビ離れが意外と進んでいないようだ。 アメリカ労働統計局（the US Bureau of Labor Statistics）は毎年、米国人がどのように日常生活を過ごしているかを調査している。年齢層によって、性別によって、あるいは就業状況によって、米国人が一日中どのような行動をとっているかを秒刻みで追っている。テレビ視聴も調査対象になっており、平均のテレビ視聴時間は10代（15~19歳）が5時間37分、20代前半（20~24歳）が5時間13分で、高齢者（55~64歳）の5時間42分とほぼ同じであった。一方、25~34歳は4時間18分、35~44歳
メディア・パブ: バイラル記事が氾濫、バイラルメディア・サイトが打つ次の一手は
フェイスブックにおけるパブリッシャーサイトのバイラル度ランキングを、メディア分析会社NewsWhipが発表しているが、その最新版（7月データ）で米国のバイラルメディアの動向を探ってみた。記事のバイラル性の指標としては、Interaction総数（＝Comment数+Share数+Like数）を用い、各パブリッシャーサイトについて1か月間に投稿した全記事のInteraction総数（表のTotalFB）をはじき出している。トップ25のパブリッシャーランキング表を、最新の2014年7月版に加えて10カ月前の2013年10月版も以下に掲げた。 トップ25のInteraction総数は14年7月には2億6240万件となった。13年10月の1億3840万件の約2倍である。トップ25のパブリッシャーが配信した記事本数総計はほとんど変わっていなかったので、この１０カ月の間に、記事1本当たりのIntera
メディア・パブ: NYタイムズ、デジタル版有料事業に課題が浮上、黄信号が再び点灯
さすがにNYタイムズは並の新聞とは違う。デジタル版の有料化で購読料収入を増やし続け、一時の経営危機から抜け出し、回復軌道に乗ってきているようだと、言われてきた。今年の第１四半期（1月~3月）の決算発表では、不振続きの広告売上がプラス成長に転じたこともあって、経営陣が楽観的な見通しを語り始めていたほどだ。 外部からも高く評価されているのは、デジタルシフトが進む中でデジタル版購読者数が順調に増え、購読料（販売）売上が着実に伸びていることである。また、売上高が広告依存から販売依存にシフトしていることも、好感を持たれていた。 デジタルコンテンツの有料化に突入してから3年以上が経つが、確かにその間の購読料売上高は一本調子で増え続けている。先週発表のあった第2四半期（4月～6月）決算でも、その四半期の間にデジタル版購読者数が3万2000人も増え、6月末に総計で83万1000人に達した。順風満帆に思えた
メディア・パブ: 高級新聞もバイラルメディア化,英インディペンデント紙が「バズフィード」風サイトを立ち上げ
英国の高級新聞「インディペンデント」（TheIndependent）がBuzzFeed風サイト「i100」を7月17日に立ち上げた。高級紙までもバイラルメディアで疾走するのか。 インディペンデントは個人的にはあまり馴染みのある新聞ではなかったが、それでもニュースアグリゲーター経由でWebサイトの記事には時々アクセスしていた。何となく信頼できる記事だなぁとの印象が強い。インディペンデントのサイト（independent.co.uk）は堅い高級紙のサイトとは思えないほど、ビジュアル重視のデザインで活気がある。 同紙は1986年10月に創刊された若い新聞で、政治的な記事が売りで、リベラルな立場で環境や反戦のようなメッセージ性のある記事が多いが、右や左に縛られない中道派の新聞とされている。高級紙で初めてタブロイド版に切り替えたように、若い新聞のせいか思い切りが良い。オンラインシフトもやはり軽やかで
メディア・パブ: ソーシャルネット時代のニュース事業バブル、その実態は？
オンラインのニュースメディア事業が盛り上がっている。ベンチャーキャピタルやネット事業で大儲けした資産家までもが、有望市場と見込んでかニュース事業への投資に入れ込んでいる。ソーシャルネットワークやモバイル端末の浸透が追い風になって、オンラインのニュース事業がバブルっぽくなってきた。米国市場だけではなくて日本市場においてもだ。 ここでは、先行している米国のニュースメディアの動きを、特に旋風となっているバイラルメディアの影響を見ながら追ってみた。ニュース記事との接触で、若者を中心にプリントメディアからオンラインメディアへのシフトが加速化している。さらに、オンラインにおいても、ポータルからサーチ、さらにはソーシャルへと主流チャンネルが一気に変わってきている。ニュースサイト（ブランド）に直接アクセスして所望のニュース記事を見つけるよりも、サーチエンジンで探したり、さらにはフェイスブックやツイッターな
メディア・パブ: 伝統メディアのニュースサイトも、フェイズブック対策に本腰
新興のバイラルメディアだけではなくて、伝統メディア(新聞/TV/雑誌）のニュースサイトでも、ソーシャルメディア・サイト経由のアクセスが増えている。中でも注目すべきは、フェイスブックからのトラフィックが際立って増え始めていることである。 バイラルメディアに代表される新興のニュースサイトの多くは、フェイスブックなどのソーシャルメディアからのトラフィックに大きく依存している。そのバイラルメディアのトップランナーであるBuzzFeedでは、総トラフィックのうち75%以上がソーシャルメディアから流入している。ところが伝統メディアのニュースサイトは、各記事にソーシャルメディアの共有ボタンを添えたり、ソーシャルメディアに公式アカウントを設けたりしているが、ソーシャルメディアで話題になる記事つくりに新興ニュースサイトほど専念してこなかった。だが最近になって、ソーシャルメディア対応に本腰を入れ始めたようで、
メディア・パブ: 日本だけがなぜモバイルインターネット人口で天井感が
インターネット・ビジネスの高成長はまだまだ続く。スマホなどのモバイル端末の台頭が、その勢いを加速化させている。市場がグローバル化していることも特徴で、先進国だけではなく新興国でもほぼ同じように展開している。モバイル先進国の日本は当然のように、これからも際立った成長を続けていくはず・・・。 ところが、eMarketerの最新の予測によると、日本のモバイルインタネット人口の伸びに鈍化の兆しが見え始めるようだ。特に気になったのは意外と天井が低くなりそうなことである。 最初の表1は、アジア太平洋地域の主要国における、モバイル・インターネットの普及率である。大雑把に言えば、スマホでインターネットを利用している人の割合である。2018年までを予測しているが、スマホ先進国の日本や韓国、オーストラリアでは来年あたりから普及率の伸びが鈍り始める。普及率の上限が韓国が70%台半ば、オーストラリアが70%台前半
メディア・パブ: 欧米のジャーナリスト、組織の発表よりもソーシャルメディアを信頼する
欧米のジャーナリストは、組織の発表よりもソーシャルメディアのほうが信頼できると見ているようだ。これは、ジャーナリストやPR専門家の活動にソーシャルメディアがどのような影響を及ぼしているかを、オランダのIDGが今年3月～4月に調査した結果である。この調査に165人のジャーナリストが参加した。国別内訳は、オランダ人が66人で、米国人が42人、英国人が37人、その他はすべてヨーロッパのジャーナリストである。 回答したジャーナリストの40%は、ソーシャルメディア上の投稿を信頼できる情報源として利用することがあるという。PRの専門家は53%が信頼できる情報源として活用している。 ジャーナリストの50%は、組織の発表よりもソーシャルメディアにおけるコンシューマーの意見のほうが信頼できる答えている。組織の発表が信頼できると答えたジャーナリストはわずか19%であった。国や企業などは、組織にとって都合の良い
メディア・パブ: 世界のデジタル広告のメガトレンドとは
広告ビジネスの大きなトレンドは明白である。伝統的な4媒体広告からオンライン（デジタル）広告へ。そのオンライン広告もデスクトップ広告からモバイル広告へ。グローバル時代においては、このトレンドは先進国だけではなくて新興国でも同時進行している。先進国ではステップを踏んで進行していくが、新興国では中抜きして先行してしまうことも起こっている。 でも、主流であった4媒体広告や、オンラインのデスクトップ広告も、成長率が鈍化したり微減しているが、グローバルな広告費のシェアで見れば、今でも主流の座を降りたわけではない。一方のデジタル広告やその中でのモバイル広告は急成長の真っ只中にあり、広告ビジネスの牽引役を演じているのは間違いないのであるが、世界の広告市場のシェアからするとまだ主流と言えない。 今年のグローバル広告費は、Magna Globalによると5160億ドルとなる。別の調査会社のZenithOpti
メディア・パブ: 意外なメディア接触時間、TV接触が長い先進国とスマホ接触が長い新興国
世界中の多くの人にとって、接触時間の最も多いメディアはテレビ（TV）であった。でも先進国では若者を中心に「テレビ離れ」が進んでいるとされている。それに代わって、インターネットメディアが台頭している。特に最近では、ネットメディアに接触するデバイスとして、スマートフォンなどのモバイル端末が爆発的に普及してきている。先進国だけではなくて新興国においてもだ。 ところが、英国のある調査会社の報告によると、TV接触時間の国別ランキングでは上位に先進国が並び、スマホ接触時間のランキングでは上位を逆に新興国が独占していた。「ほんまかいな」と突っ込みたくなる結果である。 この結果は、Mary Meeker氏が先日公開した「KPCB Internet trends 2014」の中でも、紹介された。Meeker氏のレポートの中で利用されているデータは、他の組織で以前公表されたものが少なくない。以下のグラフも、英
メディア・パブ: 新聞ブランドを切り捨て、記者ブランドで成功した「Re/Code」
アップルが約3000億円でビーツ（Beats)を買収すると発表してから数時間もたたないうちに、カンファレンス会場にアップル上級副社長のEddy Cue氏とビーツ共同創業者のJimmy Iovine氏が駆けつけ、買収の狙いなどを語った。同じ会場でその2日前には、グーグル共同創業者のSergey Brin氏が、同日に公開した自社設計の自動運転車についての抱負を語った。 5月27日から29日までカリフォルニア州Rancho Palos Verdesで開催された「Code Conference」では、Microsoft、Netflix、Comcast、Qualcomm、Intel、Dropbox、 Flipboard、Salesforce.com、Twitter、Uberなどの有力IT企業のCEOがこぞって、カンファレンスに登壇した。ソフトバンク/Sprintの孫氏もその一人である。他に、女優のG
メディア・パブ: 勢い付く新興メディアのBuzzfeed,Quartz,BIがインド版を立ち上げ
「BusinessInsider（BI）」に続いて、「 Buzzfeed」と「Quartz」の米国新興メディアが間もなくインド版を立ち上げる。 今日（26日）新政権が発足するインドでは、モディ新首相が打ち出す経済政策に期待が高まっている。その流れに合わせるかのように、ニュースメディアの台風の目となっている米国生まれの新興ニュースの3サイトがインドで旗揚げするのだ。 Buzzfeedはムンバイにオフィスを構えることを今年の3月に明らかにしていたが、5月2日にFacebookページを開設した。以下のようにモディ氏関連のニュースを多く流している。Buzzfeed Indiaの立ち上げは秒読みに入ったようだ。
メディア・パブ: NYタイムズとルモンドの女性編集長、同じ日に共に辞任へ
NYタイムズのJill Abramson（ ジル・エイブラムソン）氏は約160年の歴史上初めての女性編集主幹として、またルモンドのNatalie Nougayrède（ナタリー・ナウゲレード）氏は約68年の歴史で初めての女性編集主幹として就任し、活動ぶりが非常に注目されていた。その編集トップの女性二人がいみじくも同時に、辞めたのだ。 伝統的な新聞は、たとえ有力紙であっても、デジタル化やソーシャルメディア化に向けて岐路に立たされている。ジャーナリズムを看板にしているNYタイムズやルモンドともなると、デジタル化の進路をまとめるのは至難の業である。女性初の編集トップが、よりによってこの最も難しい時期に就いたのだから、どうなるのやらと皆が注目するのも当然であった。 2011年9月にNYタイムズ編集主幹に就いエイブラムソン氏に対しては、就任当初、彼女の仕事の進め方にからんで、NYタイムズ編集室の内輪
メディア・パブ: ピンタレストがツイッターを上回る、Webサイトにもたらすトラフィック
ネットマーケターにとって、ソーシャルメディアの重要性が高まっているのは言うまでもない。その中で気になっていたのが、フェイスブックは別格にして、米国においてソーシャルメディアの2番手として意外にもピンタレスト(Pinterest)が飛躍してきたことだ。日本では今一つパッとしないピンタレストであるが、米国市場では多くの分野でツイッターなどを引き離し、2位の地位を確保してきているのである。 ピンタレストの影響力を見せつけているのが、Shareaholicのソーシャルメディア・レポートである。Webサイトへの各ソーシャルサイトからの参照トラフィックシェアの推移が示されている。以下に最新のレポート結果を掲げる。30万を超えるWebサイトに4億人強のユニークユーザーがどこからビジットしているかを調べ、それぞれのシェアを計数した結果である。Webサイトへの全トラフィックにはダイレクト・トラフィックや検索
メディア・パブ: フェイスブックのモバイルシフトが加速化、広告売上の59％がモバイル
モバイルシフトがうまく推移したお蔭で、フェイスブックの2014年１～３月期の売上高が前年同期比72％増の25億200万ドルと快調に推移している。ウォールストリートのアナリストが予測していた23億6000万ドルを大きく上回っている。総売上の91%が広告売上高となっているように,広告に非常に高く依存している。その広告事業でもモバイルシフトが急激に進んでおり、今四半期の広告売上高の59%までもがモバイル広告からの収入で占められるようになった。 フェイスブックの利用環境は3年近く前まで、デスクトップ（PC)が中心であったが、2年ほど前から猛烈な勢いでモバイルへのシフトが進んできた。世界の月間アクティブユーザー数（MAU）は前年同期比15%増の12億7600万人となっているが、そのうち79%の10億800万人はモバイル端末からもアクセスしている。モバイルMAUが10億人を突破したのだ。全ユーザーのう
メディア・パブ: 米国のTV広告は健在、急成長のネット広告でもまだ追いつけず
米国の広告売上高でインターネットがテレビを追い抜く。つい最近の予想よりも3年近くも前倒しで実現したのかと驚いたのだが・・。 実は先日、IAB（the Interactive Advertising Bureau）とPWC(Pricewaterhouse Coopers）から恒例の"IAB internet advertising revenue report"（2013年下半期版）が公表されたのだが、見出しが「Internet advertising surpassed Broadcast Television」 となっていた。ネットメディア業界の者にとってはＴＶメディアを凌駕するのが大きな目標でもあっただけに、そのレポートに応えて一部ネット業界ニュースサイトが"テレビを超えた"と喜び勇んだ見出しを付けたのだ。
メディア・パブ: モバイルユーザー、相変わらず接触時間の半分をゲームかフェイスブックに熱中
米国のモバイルユーザーのモバイルアプリ利用率が、今年に入って86%とさらに高くなった。そのモバイル利用時間の約半分が、ゲームかフェースブックに費やされている。これは米調査会社Flurryが、今年1月から3月に実施した測定結果である。 米国の平均的なモバイルユーザーは、毎日2時間42分もモバイルデバイスを利用している。1年前（2013年3月）の2時間38分に比べ4分ほど増えている。その利用時間のうち86%がアプリを利用している。１年前の80%からさらにアップしている。逆にモバイルウェブ（ブラウザアプリ）の利用比率が14%に減っている。 モバイルデバイス（iOS端末+Android端末）で利用されているアプリケーションの内訳は、利用時間のシェアで比べると、次のようになる。ゲームが32%、フェイスブックが17%となっている。米国のモバイルユーザーは、利用時間(2時間42分）の半分をゲームかフェイ
メディア・パブ: ニュースメディアは斜陽なのか成長産業なのか、新興のデジタルオンリーが台風の目に
新聞や雑誌、テレビなどの伝統ニュースメディアを中心にユーザー離れと広告売上減が進み、ニュースメディア産業はビジネスとしての栄光の時代を終えたと悲観的に見る向きがある。一方で、オンライン/デジタル技術革新により新しいニュースメディア環境が出現し、今まさにニュースメディア産業は大飛躍の時代を迎えているのだと興奮気味に語る人も少なくない。 ちょうど先ほど、Pew Research Centerが毎年発行する「State of the News Media」の2014年版が公開されていたが、その中で新興の米国デジタルニュースメディアの動向をまとめ、興味深いデータを整理してくれていたので、いくつか紹介する。 米国のニュースメディア産業は昨年から今年にかけて、新興のネイティブなデジタルニュースサイトが台風の目になってきている。今年に入ってからだけでも、「The Marshall Project」、「R
メディア・パブ: なぜ大手ネット企業が一斉に人工知能技術の開発に乗り出したのか
グーグルだけではない。フェイスブックやヤフーも、さらにバイドゥ、ピンタレスト、ドロップボックス、ネットフリックスといった若いネットサービス企業までも、一斉にAI（人工知能）の研究者や開発者をかき集め、競って開発体制を整備している。 これらハイテク企業が運用するソーシャルメディア・サイトでは、ユーザーの提供情報や行動履歴などの膨大なデータ（ビッグデータ）が宝の山となり、ビジネスの武器となっている。フェイスブックは毎日約500テラバイトもデータベースに蓄えているという。 ところが活用しているデータ、つまりコンピューターで扱えるデータは、これまでテキスト系の構造化データが中心であった。一方でこれから摂取するデータは非テキスト系で非構造化のものが、爆発的に増えてこようとしている。本格的なビッグデータ時代到来ということで、ＩＤＣが調査したレポートによると、データベースに蓄えられていくデータ量は201
メディア・パブ: フェイスブックが潜在ユーザーと見なすネット未接続の40億人の実態は
フェイスブックのユーザー数は、地球レベルではまだまだ増え続けている。ところが一方で、昨年後半からそろそろ頭打ちとの声も出てきていた。特に欧米では、10代のフェイスブック離れがあちこちで報告され始めている。さらに大人にも雪崩現象的にフェイスブック離れが波及し、2015年～17年までに80%のユーザーを失うだろうという、とんでもない論文がプリンストンの研究者から発表されたりもした。 それだけに、フェイスブックの2013年第4・四半期決算で公表されたユーザー数推移に注目したい。同社の発表によると、月間のアクティブユーザー数（MAU)は2013年12月31日に世界で12億2800万人に達した。これは世界人口の約17%に相当する。3年間のMAUの推移で少し鈍化傾向が見られるが、まだ伸び続けている。ただ確かに米国・カナダにおいては成長が鈍化している。 上のグラフからも明らかなように、アジアやその他地域
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