メディア・パブ: 米国の雑誌、一部売りの落ち込みをデジタル版で補えない
アメリカの雑誌市場も、日本ほどひどくはないが、じり貧が続いている。 米AAM(The Alliance for Audited Media)がこのほど、昨年（2013年）下半期における主要コンシューマー雑誌の販売部数を公表した。調査対象となった386誌（タイトル）の総購読数は前年同期比1.7%減と、やはりマイナス成長となった。アメリカの雑誌市場の特徴は、定期購読の割合が高いことだが、その定期購読数（paid subscriptions）が同1.2%減と下げ止まらない。さらに、ニューススタンドや書店で売られる一部売り（single-copy sales）総数は同11.1%減と大きく落ち込んだ。一部売り部数は、定期購読数に比べると少ないが、単価が高いため販売売上高の底上げにも欠かせない。特に女性向けファッション誌のように都会派雑誌では、話題のセレブを表紙に登場させたりして一部売り販売に力を入れ
メディア・パブ: 戦国時代突入のバイラルメディア、早くも淘汰始まり急落するサイトも
過熱してきた米国のバイラルメディア。だが早くも淘汰が始まり、トラフィックが急落するサイトも現れてきた。 昨年半ば以降、短期間に驚異的なトラフィックを獲得していくバイラルメディア・サイトが相次ぎ登場してきた。戦国時代突入の様相を呈してきた。その中で月間ユニーク数（ビジター数に近い）を爆発的に増やし、我々を驚したサイトがUpworthyとDistractifyであった。Upworthは月間ユニーク数を10月の4287万人から11月の8808万人と、一カ月で倍増させた。また2013年10月に誕生したばかりのDistractifyは、11月に1560万人、12月に4634万人と信じられないほどの急成長を達成した。トップクラスの伝統ニュースサイトのユニーク数を、一気に追い抜く勢いである。さらにUpworthyに続けと生まれてきた新顔のバイラルメディアの中にも、アッと言う間にユニーク数が1000万人を
メディア・パブ: NYタイムズ、なぜネイティブ広告導入に追い込まれたのか
NYタイムズ（NYT)は、グローバルにおいても最もブランド力があり、かつ影響力がある新聞と言えよう。またオンライン（デジタル）化でも先行し世界でもトップクラスのビジター数を誇っているし、さらに最近ではデジタル版の有料化で大成功を収めたとみなされている。 このように優等生なのに、経営状態は決して安泰ではない。まだまだ不安定な状態が続いているのである。年間総売上高が6年少し前まで30億ドルを超えていたのが、2013年には約半分の16億ドル以下まで半減している。NYTの経営を支えていた広告売上高が、2005年には約23億ドルもあったのが2013年には7億ドルを割り込むまで沈んでいる。地方紙などを売却したため落ち込みが大きく出ているが、厳しさは変わらない。優等生のNYTでもこうだから、米国の大半の伝統新聞がいかに深刻な状況に立たされているかが分かる。 NYT社の2013年決算が発表されたので、目に
メディア・パブ: 新聞サイトの全米2位に居座るDaily News
米国における新聞紙サイトでユニークビジター数が2番目に多いサイトはどこだろうか。ニューヨーク市のタブロイド紙「The Daily News」 のサイトである。 このスナップショットからもわかるように、Daily Newsは典型的な大衆新聞である。comScoreの2013年12月の測定によると、米国からの月間ユニークビジター数のランキングは次のようになっている。伝統的な新聞紙のサイトを対象にしているので、HuffingtonPostなどのネット専門の新興ニュースサイトは省かれている。 トップは月間ユニークビジター数（UV)が5380万人のニューヨークタイムズ（NYT)である。国際版のビジター数も含まれている。2位は複数の新聞紙をまとめたトリビューンのサイトとなっているが、単独新聞では3827万人のDaily Newsが事実上の2位となる。大都市といってもローカルなタブロイド紙サイトが全米で
メディア・パブ: グーグルが推進する「人工知能のマンハッタン計画」
まるで「人工知能のマンハッタン計画」のようだ。そのように、グーグルの最近の動きがたとえられている。第２次世界大戦中に米国や英国などの連合国が科学者や技術者を総動員して原爆開発計画に注力したように、グーグルが人工知能（AI)の研究・開発のために優秀な科学者や技術者をがむしゃらにかき集めているからだ。 年末年始だけでも、グーグルによるAI関連会社の買収が相次いでいる。年末に「Boston Dynamics」を買収したときには、やっぱりド肝を抜かされた。蹴られても倒れない4脚ロボットや山の急斜面を駆け登る軍備輸送用ロボットなどを開発している会社であったからだ。ここ半年少しの間に、8社ものロボット会社を買収したことになる。年明けには、ネット接続のサーモスタットや煙感知器などを開発している「Nest Labs」を32億ドルで買収。さらに今週に入って、ロンドンに拠点を置く謎のAI関連スタートアップ「D
メディア・パブ: 知っておきたい評価額10億ドル突破のスタートアップ36社
多くのネットベンチャーにとって、経営面では10億ドル・クラブへの入会が大きな目標となる。どのようなスタートアップ企業が10億ドルの評価を得ているかを見ておけば、ハイテク産業の動向を探ることもできる。 バリュエーションが10億ドルを突破したスタートアップの一覧表は、時々、メディアで掲載される。そこでまず、今月22日（2014年1月22日）にWSJのブログ(Digit)にリストアップされていた、評価額10億ドル突破のスタートアップ36社の一覧表を掲げておく。オンライン分野だけではなくて、アパレル分野、医療分野、モバイルメーカーさらにロケットなどの宇宙分野も含まれている。国別では、米国が25社、中国が8社、欧州が3社である。 今年中にこのうちの何社がIPOするかが楽しみだ。米国のスタートアップには、Dropbox、Pinterest、Uber、Square、Airbnb、Snapchat、Eve
メディア・パブ: 異常なほどの成長を誇示するバイラルメディアの新星がまた出現
米国で新興バイラルメディアが驚異的に成長していると、昨年末の記事で伝えた。その代表格がUpworthyとDistractifyであった。いずれも、フェイスブックからの流入トラフィックを大幅に増やし躍進しているのだ。また、フェイスブックがニュースフィードの表示アルゴリズムを12月2日に変更し、ニュース記事リンクを優先的に掲載しようとしていただけに、メディアサイトはフェイスブック対応にこれまで以上に力を入れていた。 それだけに、バイラルメディアを含めた各ニュースサイトの記事が、フェイスブックでどれくらいのアクション総数（いいね！、シェア、コメント）を得ているかが注目されていた。メディア分析会社NewsWhipが、代表的なニュースサイトを対象に、2013年12月の月間アクション数のランキング（トップ50)を公表していたので、その一部を以下に示す。一般にバイラルメディアと称されるサイトを黄色で示し
メディア・パブ: 用心深くネイティブ広告導入、NYタイムズも禁断の果実に触手を
NYタイムズがWebサイトの大幅刷新を、1月8日に実施した。刷新の目玉の一つが、ネイティブ広告を本格的に導入することだ。スポンサーのコンテンツがそのままNYタイムズのドメイン内に現れることになる。 デジタルシフトで先行していた新聞NYタイムズでも、総売上の7割以上はプリント（新聞紙）事業に依存している（こちらの記事を参照）。デジタル・オンライン事業の売上が未だに3割に達していないのは、急成長を期待されていたオンライン広告が足踏みしているからだ。そこでついに、禁断の果実とも言える「ネイティブ広告」に触手を伸ばし、オンライン広告売上の成長を促すことになった。 ネイティブ広告は、フォーブスやアトランティックなどの有力雑誌とか、ワシントンポストやウォール・ストリート・ジャーナルなどの有力新聞のWebサイトで、相次いで採用されてきている。ところがNYタイムズは昨年の前半ころまで、広告枠の外で（つまり
メディア・パブ: 年初から飛び出るバイラル狂騒
昨年の後半、米国のメディアサイトはバイラル旋風で振り回されてしまった感じがする。BuzzFeed、Upworthyなどのバイラルメディア・サイトが、短期間に驚異的な集客力を発揮していたからだ。BuzzFeedなどでは専門のデータサイエンティストを抱え、コンテンツをバイラルにするために開発したアルゴリズムを活用し、絶えず結果を分析してアルゴリズムに改良を加えているという。今年もしばらく、バイラル旋風が吹き荒れる気配だ。 また、これまでの伝統メディアやブログメディアに属している記者/コラムニスト/ブロガーの中にも、バイラル性の高い記事を連発して大量のトラフィックを呼び込む特出したライターが登場してきている。今日のようなソーシャルメディア全盛時代には、拡散しやすいコンテンツを発信するライターの記事とそうでないライターの記事とでは、閲覧数で格段の差が生じてきているのだ。商業メディアサイトでは、どう
メディア・パブ: 爆発的に急成長するバイラルメディア、バブルなのか本物なのか
UpworthyやDistractifyなどの新興バイラルメディアが、驚異的な成長を示している。特にこの2か月の間の伸びは異常なほどだ。代表的なバイラルメディアである、BuzzFeed、Upworthy、Distractify、ViralNova、FaithItの月間ユニーク数が、この2か月弱の間にどれくらい増えたかを、以下の表で示す。いずれもQuantcastのデータである。 バイラルメディアは、ソーシャル系サイトでユーザーが共有したくなるコンテンツを発信し、一気にネット上で拡散させることにより、膨大なトラフィックを獲得しようとするメディアサイトである。旬の話題を興味深くまとめた記事や、お涙ちょうだい話、可愛い動物や世界の絶景の写真など、感情的に読みたくなるコンテンツが主流である。読まずにいられなくなる見出しでユーザーを引きつけている。思わず、いいね！やツイートして、友達とシェアしたくな
メディア・パブ: 米情報機関NSA、世界中の5万コンピューターネットワークで傍受
米情報機関の国家安全保障局（NSA）が世界の5万コンピューターネットワークを傍受している。米中央情報局（ＣＩＡ）元職員エドワード・スノーデン容疑者から入手した文書を元に、オランダの新聞NRC（nrc.nl）がこのように伝えた。今回の暴露情報で注目されているのが、グローバルに展開する傍受ネットワーク地図が明らかになったことだ。 世界中の約5万のコンピュータネットワークに忍び込み、情報を傍受している。NSAの専門のアクセス部隊によって、"Computer Network Exploitation," （CNE）と呼ばれる業務を実施している。下の世界地図の黄色のドットが、世界中に5万カ所以上も置いたCNEの実施場所である。NSAのエリートハッカー・チームが担当しているという。 CNE（黄色のドット）が目立って多いのは、ヨーロッパ、南米、アジアである。インターネット・サービス・プロバイダーや大手テ
メディア・パブ: 国の情報監視に備えて、暗号などの対策で先行するグーグルやドロップボックス
NSA(米国家安全保障局）がグーグルやヤフーなどのネットワークに秘かに侵入して通信をきめ細かく監視していたことが、スノーデン氏（元CIA職員）の暴露資料により報道されたりして、ネットユーザーの不満が高まっている。 米国のIT企業は、ネットユーザーの心配を払しょくするために、暗号などの対応策を拡充している。そこでEFF(Electronic Frontier Foundation）は代表的なIT企業がどのような暗号対策を講じているかを調査した。その結果が次の通りである。 5種の暗号対策の現況を示している。Dropbox、 Google、 SpiderOak、Sonic.netの4社が、5種の暗号対策全てを実施し、先行していた。 ・データセンター・リンクの暗号化 ・HTTPS(Hypertext Transfer Protocol Secure) :SSL（Secure Sockets Lay
メディア・パブ: NYタイムズの電子版有料化、成功しているが未だに"紙"に大きく依存
NYタイムズの電子版（デジタル版）有料化は成功している。一般に、このような評価が下されている。 Columbia Journalism ReviewのRyan Chittum氏がまとめたグラフも、次のように有料化の成果を物語っている。最初のグラフは、NYタイムズ（NYT)の第3四半期の総売上高の推移である。内訳として、プリント版（新聞紙）とデジタル版（ネット、モバイルアプリ）のそれぞれの、販売売上高（購読料収入）と広告売上高、そしてその他売上高が示されている。 金融危機によりプリント版広告(print ads)が急落し、2009年に大きく総売上高を減らした。だが2011年の電子版有料化のお蔭でデジタル版の販売売上高(digital subs)が増え始め、その結果として総売上高が下げ止まり、わずかだが微増の兆しを見せている。 もし電子版有料化を実施しなかったら、つまり課金の壁（pay wal
メディア・パブ: 新聞サイトに集客させるには、新聞ブランドよりも記者ブランドで
ソーシャルメディアやニュースアグリゲーター（まとめサイトも含む）が浸透するに伴い、ネット上で評判の高い記者が執筆する記事にアクセスが集中する傾向が目立ってきた。オンラインサイトを強化していこうとする新聞にとって、サイトへの集客を増やしていくためには、記者の個人ブランドにますます依存することになりそうだ。 米国の新聞では署名記事が一般化しているため、優れた記事を執筆する記者はそれなりに名が知られるようになっている。ネット時代に入ってサイトの署名記事がグローバルにリーチするようになり、評判記者の個人ブランドが一段と拡大するようになってきた。また新聞サイトのブログでは記者独自の主張を盛り込んだ記事が人気を呼び、特定の記者ブログへのトラフィックが際立って増えてきた。さらに記者個人がツイッターやフェイスブックのようなソーシャルメディアを活用して読者と交流するようになり、ファンである読者（フォロワー）
メディア・パブ: 有力新聞から飛び出た看板ジャーナリスト、相次ぎニュースメディアを立ち上げへ
NYT（ニューヨーク・タイムズ）、WSJ（ウォール・ストリート・ジャーナル）それにガーディアンの看板ジャーナリストが相次いで退社したり契約を解き、新聞ブランドに頼らないで個人ブランド力を武器に、新しいニュースメディアを立ち上げることになった。 NYTのネイト・シルバー(Nate Silver)氏は8月に辞めてESPNに移った。彼の活躍の場であったブログFiveThirtyEightはNYTのアーカイブに残し、同じブランド名のFiveThirtyEightを再び立ち上げ中である。WSJのウォルト・モスバーグ（Walt Mossberg）氏とカラ・スウィシャー(Kara Swisher）氏はWSJとの契約を年内に終え、また2人が中核になってニュースメディアを立ち上げる。ガーディアンのグレン・グリーンワールド（Glenn Greenwald）氏は先週末に退社することを発表したばかりで、億万長者の
メディア・パブ: ピンタレストがツイッターを上回る、パブリッシャーにもたらすトラフィック
ピンタレスト（Pinterest)はツイッターよりも多くのトラフィックをパブリッシャー・サイトにもたらしている。Shareaholicのソーシャルメディア・レポートによると、パブリッシャーへのソーシャルサイトからの参照トラフィックシェアで、ピンタレストがフェイスブックに次いで2位にランクされている。 1週間ほど前のブログ記事で紹介したAggShopperでも、小売サイトにおける売上貢献度でピンタレストがフェイスブックやツイッターとほぼ肩を並べている。日本市場から見るとやや意外な動きであるが、米国のマーケターにはピンタレストが大きな存在になってきている。 Shareaholicはパブリッシャーの20万サイト（月間ビジター数は計2億5000万人）からデータを収集し、ソーシャルサイトからのアクセスを計数した。参照元のソーシャルサイトからのビジット数シェアを、昨年9月から今年9月まで毎月プロットし
メディア・パブ: ソーシャルで話題になるニュースソース、伝統メディアが新興メディアを圧倒
ソーシャルメディアで言及される回数は、新聞や雑誌のオールドメディア（伝統メディア）がニューメディア（新興メディア）よりも圧倒的に多い。グローバルにソーシャルメディアをモニタリングしているDigimindが、このように伝統メディア関係者を喜ばせる発表を行った。 Digimindの調査によると、ソーシャルネットワークで伝統メディアが言及される回数が、新興メディアよりも44%も多かった。特にツイッターでは、伝統メディアを言及する回数が新興メディアよりも3倍も多かったという。 同社は例として、伝統メディアからThe New York Times, USA Today, The Wall Street Journalを選び、新興メディアから The Huffington Post, Buzz Feed、Mashableを選んで、ソーシャルでの言及回数を測定し、6タイトルのシェアをはじき出した。その結
メディア・パブ: 最もソーシャルなニュースサイトはどこか？、BuzzFeedかHuffPostか
Facebookで最も多くの記事が共有されているニュースサイトは？ アイルランドのメディア分析会社NewsWhipは、代表的なパブリッシャーの記事がどれくらいフェースブックやツイッターで共有されているかを測定しているが、このほど2013年8月の測定結果を公表した。パブリッシャーサイト（ニュースサイト）の記事がフェイスブックでComment/Share/Likeされた回数を計数し、その総計の多い順にパブリッシャー別にランキングしたのが次の図である。 ソーシャルメディアで話題になりやすい記事、つまりバイラル性（拡散性）の高い記事を多く掲載しているニュースサイトが上位にランクされている。やはり、ソーシャルメディア対応を前提に設計されている新興ニュースサイトのBuzzFeedとHuffPostがトップを競っている。またBuzzFeedと同じような設計思想で、2012年3月に立ち上げたばかりのUpw
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メディア・パブ: ネット広告、PC向け売上が頭打ち、4年後にモバイル向け売上が追い抜く
メディア・パブ: 特定記者のバイラル記事がニュースサイトに集中豪雨的なトラフィックを
