日韓混成オーケストラが奏でた「歓喜の第九」：日経ビジネスオンライン大西 康之 ジャーナリスト 日本経済新聞産業部記者、欧州総局（ロンドン）、日経ビジネス編集委員、日本経済新聞産業部次長、産業部編集員などを経てフリーのジャーナリストに。 この著者の記事を見る
2015年アクセスランキング［41～60位］：日経ビジネスオンライン
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機械学習で裁判官のくせを見抜く：日経ビジネスオンライン
中田 敦 シリコンバレー支局 1998年慶應義塾大学商学部卒業、同年日経BP社に入社。ITproや日経コンピュータを経て、2015年5月からパロアルトに開設したシリコンバレー支局を拠点に、シリコンバレーの最新事情を取材中。 この著者の記事を見る
ビルの空調も人工知能にお任せ！：日経ビジネスオンライン
米Googleのオフィスでは、従業員は部屋の温度が「暑い」「寒い」と感じたらスマートフォンのアプリケーションを使って、ビル空調の温度を操作できるそうだ。しかも温度設定は頻繁に変更する必要がない。しばらくすると人工知能が従業員にとって最適な温度を割り出し、ビル空調を自動制御してくれるようになるからだ。 Googleは外部のクラウドサービスを採用して、このようなビル空調を実現している。サービスの提供元は米サンフランシスコの対岸、米オークランドで2013年に起業したスタートアップの米Building Robotics。同社が提供するビル空調用のクラウドサービスは「Comfy」という。Building RoboticsにはGoogleの親会社である米Alphabetのベンチャー投資部門、米GVが出資している。 ユーザー企業は、オフィスビルの空調を制御する「コントロールシステム」にComfyの端末（
スマートシティー評価の枠組み固まる：日経ビジネスオンライン
市川 芳明 日立製作所国際標準化推進室主管技師長 2000年、日立製作所環境ソリューションセンタ長などを経て、現職。IEC（国際電気標準会議）TC111議長、ISO TC 268/SC1議長、ISO TC207エキスパート。 この著者の記事を見る
電気自動車普及の決め手は「陸上フェリー」？：日経ビジネスオンライン
COP21（国連気候変動枠組み条約第21回締約国会議）における日本の存在感のなさはひどかった。「（2030年に）2013年比26％削減」という低い目標だから仕方ない。しかし、実際にはこの程度の目標でさえ、その実現性に疑問の声が上がっている。前提となる、発電に占める原子力発電比率20～22％の達成が難しそうだからだ。エネルギーを作る側（発電）で対策が不十分ならば、その不足分は、エネルギーを使う側で補うしかない。一つは省エネ、もう一つは電気自動車（EV）の普及を加速させることだ。 航続距離300kmで再び脚光 2009年から2010年にかけて、三菱自動車から「i-MiEV」が、日産自動車から「リーフ」が発売され、EVブームが起こった。残念ながら、実際の販売量は目論見の半分以下で、あまり注目されなくなってしまったが、2016年には、EVブームが再来すると予想する。グッドニュースは、日産の新型リー
育休復帰後2カ月で執行役員就任：日経ビジネスオンライン
日本は第一子の妊娠を契機に6割が職場を去る、働き続けにくい国である。一方、大手企業では、両立支援制度の拡充で女性の雇用継続が容易になったものの、女性管理職がなかなか増えないという課題もある。そこで今回は、育休復帰2カ月後に事業部長に就任したバクスター執行役員の大櫛美由紀氏に登場してもらい、どうしたら女性の活躍の場が拡大するのか、自身のキャリアを振り返りながら話をしてもらった。 ＜インタビューアー・麓幸子＝日経BPヒット総合研究所長・執行役員、取材＆文・西尾英子＞ 復帰直後に成長が期待される新設事業部を任されて 現在、大櫛さんが統括している「ホスピタルプロダクト事業部」とは、どのような部署なのでしょうか。 大櫛美由紀執行役員（以下、大櫛）：ホスピタルプロダクト事業部では、主にサージカルケアといって手術に使用するさまざまな製品を扱っています。2011年に主力製品の吸入麻酔薬を、2014年には局
新国立競技場、まだ残る3つの不安：日経ビジネスオンライン
島津 翔 日経ビジネス記者 2008年東京大学大学院工学系研究科修了、日経BP社に入社。建設系専門誌である日経コンストラクション、日経アーキテクチュアを経て、2014年12月から日経ビジネス記者。担当分野は自動車、自動車部品。 この著者の記事を見る
橋下・進次郎入閣？ 2016年の政治は夏に動く：日経ビジネスオンライン
国会審議の難所は「軽減税率」 安倍首相にとって最初の関門は年明け早々の1月4日に召集される通常国会だ。2015年度補正予算案、2016年度予算案の審議に加え、軽減税率、TPP関連法案などが焦点となる。 自民党幹部や政府関係者が特に懸念するのが、軽減税率を巡る国会審議だ。軽減税率の対象品目は酒と外食を除く食品全般とすることになったが、線引きが分かりにくい面は否めない。1兆円の財源確保も未確定で、「野党にとっては突っ込みどころが満載」（民主党幹部）だ。 TPPの合意内容についても地方の農業地域を中心に不満が根強い。 「1強多弱」の政治状況から、こうした主要案件の審議が難航する可能性は小さいとの見方が有力だ。しかし、閣僚の国会答弁の揺らぎなどを契機に野党の追及や世論の批判が勢いづく展開があっても不思議ではない。 政権にとってプラスにもマイナスにも作用しそうなのが、5月末の主要国首脳会議（伊勢志摩
声で操作できるアシスタントAmazon Echoは買い：日経ビジネスオンライン
ご存知の方も多いと思うが、Amazon Echoは常時インターネット接続している円筒状のデバイスである（写真1）。用途は生活のアシスタント役だ。自然言語認識機能があり、ユーザーが何でも普通の言葉で質問すれば、Amazon Echoも言葉で答えたり、買い物リストを作ってくれたりする。 Amazon Echoはずいぶん売れていて、米アマゾン・ドット・コムのサイトには既に3万件近いレビューが載っており、評価の星の数は「4.5」と高い。アマゾンがセールすると、すぐに売り切れるという人気で、まれに見るヒット商品になっているのだ。 いわゆるAI機能を搭載しており、「Wikipedia」に載っているようなことや明日の天気を尋ねると、ちゃんと答えてくれる。ほかにも食品や洗剤など必要なものを次々と話しておくと「買い物リスト」を作成してくれる。買い物リストはスマートフォンからチェック可能だ。 調査能力は「OK
「八日目の蝉」の島が詐欺師に狙われるワケ：日経ビジネスオンライン
不倫相手の娘を誘拐した野々宮希和子は、その子を薫と名付け逃亡。岡山からフェリーに乗り、小豆島へとたどり着く――。 映画「二十四の瞳」の舞台として有名な香川県の小豆島。だが近年は、テレビドラマや映画にもなったベストセラー小説「八日目の蝉」の舞台として、「希和子と薫が逃げて来た島」という印象の方が強い読者も多いと思う。 同小説の中で小豆島は、希和子と薫が実の親子のように過ごし、二人のかけがえのない幸せな思い出が残る“救いの島”として描かれている。だが現実のこの島は今、極めて巧妙な手口の金融詐欺が横行する舞台となっているのをご存じだろうか。 架空の株投資で1400万円が消える 「架空の株取引だったのに、いつもお世話になっているからと、詐欺師に小豆島で採れた野菜を宅配便で送ったりしていた。すっかり騙され、本当に悔しい」。小豆島在住のYさん（70代）は、沈痛な面持ちで、被害の全容を打ち明け始めた。Y
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【122】社会学は人生の役には立たない。でも…：日経ビジネスオンライン
大学での勉強が就職につながるのか不安です Q私は、関西の私立大学の2回生です。最近、自分の人生をどうしたいのか、自分の人生において何を目標をとしていけばいいのか分からない、とよく思うようになりました。やらなければならないレポートなどをこなすだけの毎日です。社会学を専攻しているのですが、そろそろ始まる就職活動などを考えると、これからの自分につながるのかと不安になりますし、こなすだけの毎日が続く気がしてとても怖いです。 （20歳・男性） シマジ まあ、結論から言えば、相談者がいま学んでいる社会学が就職活動に役立つことも、その後の社会人生活を助けることも、おそらくないだろうね。 ミツハシ いきなり、身も蓋もないですね。 シマジ ミツハシだってそう思っているだろ。そういえば、ミツハシは経済学部卒だったな。大学での勉強が仕事に役立ったという実感はあるか？ ミツハシ ないですね。私は就職してすぐに
英文法をシンプルに斬る！：日経ビジネスオンライン
前回は、ちょっとした「遊び心」をもって、英語に接する点についてお話ししました。人間の頭が最も活発に動くのは、「うん、これは面白い！」と思ったときです。そう思えたとき、強い集中状態が起こり、有り得ないような能力が発揮されるのです。問題は、いかにして「その瞬間」を英語の勉強において生み出すかなのですが、その1つの方法が、「ええ～い、遊んでしまえ！」と考えて、リラックスして英語に取り組むことなのです。 私はよく「頑張らずに頑張って下さい」とアドバイスしますが、これを聞いて笑顔を返せる人は、極意が分かっている人です。 書き忘れていましたが、前回紹介した「遊びながら学ぶ極意」の彼女は、勉強時間についてこう答えています。「気が向いたら勉強を始め、飽きたら止めるようなスタイルだったので何時間ぐらい勉強したかはよくわかりません」――これは、ある意味で恐ろしい言葉で、10分ぐらいで止めた時もあれば、2時間、
最強ブランド「魚沼コシ」の苦悩：日経ビジネスオンライン
コメの消費減退は深刻になっているのに、新たなコメのブランドが次々に誕生している。北海道「ゆめぴりか」、山形「つや姫」、宮城「ひとめぼれ」、熊本「森のくまさん」――。いまやおいしいコメは百花繚乱（りょうらん）と言うべき状況だ。それでも「日本一のコメはどれか」と問われれば、多くの人がひとつの銘柄を挙げるだろう。「魚沼産コシヒカリ」。最強ブランドの現状を、現地の農協の担当者に取材した。 「打開策がわかれば、苦労しません」 返ってきたのは意外な答えだった。「それがわかれば、苦労しません」。インタビューで、「どう現状を打開するんですか」と聞くたび、担当者はこう答えた。あらかじめ言っておけば、魚沼産コシヒカリの値段はいまも別格と言っていいくらいに高い。農林水産省によると、10月の取引価格は北海道のゆめぴりかを2割上回る。平均と比べれば3割強高い。それでも、担当者からはため息がもれた。 日本有数の米どこ
AGA（男性型脱毛症）のホントのところ：日経ビジネスオンライン
WHO（世界保健機関）の「世界保健統計2015」によると、平均寿命84歳の日本は世界一の長寿国。しかし男女別に見ると、女性は第1位なのに対し、男性は第6位で、意外なことにベスト5にも入っていない。 現代の日本で本当に「アンチエイジング」が求められているのは、健康に対する意識の高い女性よりも無頓着な男性のほう。男こそアンチエイジングが必要なのだ！ 今回のテーマ「AGA（男性型脱毛症）」は男性にとってED（勃起障害）と並ぶ深刻な悩みだろう。欧米に比べれば少ないが、日本人男性の4人に1人は当てはまるという。 いったい、なぜ髪が抜けるのか？ 世間で言われる髪に関する俗説はどこまでホントなのか？ 有効な治療法はあるのだろうか？ 髪が抜けるメカニズム アデランスが2007年に東京都内の成人男性7467人を調査したところ、「薄毛率」は26.8％だったという。 「日本人男性は4人に1人が薄毛ということ。欧
災害が起きたらJALはどう安全を維持するのか？：日経ビジネスオンライン
前編に続き、日本航空（JAL）のOperations Control Center（OCC）にお邪魔している“チームぶら防”。OCCは航空機の安全運航にはなくてはならない施設だ。年々緊張感が増す世界の情勢を見るにつれ、空の安全対策は決して他人事ではないと思えてくる。航空事業者として空のインフラの安全を見守るOCCの業務と、万が一のことが起こった場合の航空会社の安全対策について“防災の鬼”渡辺実氏が鋭く迫る！ 公の場所でありながら、我々利用者には分からないことも多い空港。もしここで大地震などの災害に遭遇したら、我々はどのように振る舞えばいいのだろう。 「東日本大震災では、成田空港と羽田空港の滑走路が一時閉鎖されましたね。報道によると当日は86機が目的地の変更を余儀なくされたといいます。さらにそのうち14機が残燃料がわずかだった。今後もそうしたことがいつ起こるとも限りません。 でも国も静観して
マニュアル武器に、鶏卵事業を世界に拡大：日経ビジネスオンライン
「森のたまご」などのブランド卵を持ち、国内鶏卵市場で約15％のシェアを握るイセ食品は東南アジアの養鶏業者140社への卵生産技術・ノウハウのライセンス提供に取り組む。垂直統合モデルの中で開発し、磨き上げてきた育雛（いくすう）、採卵などの独自マニュアルが同社の強みだ。これからの世界戦略について伊勢彦信会長が語る。 2015年7月下旬、3日間にわたって、「たまごサミット2015イン東京」が開かれました。ASEAN（東南アジア諸国連合）を中心とする17カ国から約140社、約300人が集まる大規模なイベントとなりましたが、開催の狙いは何ですか。 伊勢：イセ食品は新鮮な卵を生産するための養鶏技術、品質・衛生管理などのノウハウを持っています。今後、それを成長著しいASEAN地域に輸出したいと思っています。 今回参加した140社はそのパートナーとなる企業。このイベントでは「卵を通じてASEAN地域の国民の
マック、米本社“撤退”で現場は歓迎：日経ビジネスオンライン
米マクドナルドが、約5割を保有する日本マクドナルドホールディングス株の売却に動き始めたことが明らかになった。大手商社や外資系投資ファンドなどに一部株式の買い取りを打診している模様で、実現すれば米マクドナルドは筆頭株主でなくなる公算が大きい。背景には長引く販売低迷と業績不振があり、新たな筆頭株主が現れれば、米本社から送り込まれたサラ・カサノバ社長兼CEO（最高経営責任者）らの幹部は、退任することになりそうだ。 フランチャイズチェーン（FC）店を運営するオーナーなど関係者には動揺はみえるが、一部には歓迎の声も上がっている。マクドナルドの日本事業の創業者である故・藤田田氏が会社を率いて、日本の独自色を貫き成長した時代を知る関係者らは、米社主導の経営の限界を感じているからだ。 社長が緊急メッセージ 米社が株式売却を打診しているという報道が流れた12月22日、カサノバ社長兼CEOは「日本マクドナルド
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