タグ

2017年3月3日のブックマーク (4件)

  • DAZN契約でサッカー界が得たものと失ったもの - サッカー現場発 - サッカーコラム : 日刊スポーツ

    サッカーに貢献したある人の話です。 その人は、日選抜として日の丸を胸に戦ったことがあり、クラマー氏が来日してコーチングスクールを開いた時は、第1期生として先進サッカーを教わった。93年にJリーグがスタートした時は、あるチームの社長として地域密着のJリーグ百年構想を実践し、地域の人々に愛されるクラブを作り上げた。 80歳を目前に、表舞台から退き、今は夫人の買い物に付き合ったり、歌舞伎観覧の送迎を担当する「運転手」生活を楽しんでいる。唯一の趣味は、日リーグ時代から所属していた自分のチームの試合をテレビ観戦することだ。昨年まではスカパー!に加入していたため、操作方法を教わり、リビングで後輩たちの雄姿を見届けることができた。 しかし今季から、JリーグがDAZN(ダ・ゾーン)と10年2100億円の大型放送権契約を結んだため、残念ながら、自宅でテレビ観戦することができない。夫人と2人暮らしの自

    DAZN契約でサッカー界が得たものと失ったもの - サッカー現場発 - サッカーコラム : 日刊スポーツ
    kizaki
    kizaki 2017/03/03
    この記者、まだ居たのか。
  • 長崎新聞ホームページ:【県内トピックス】V長崎 累積赤字3億円超 (3月3日)

    V長崎 累積赤字3億円超 県は2日の県議会予算決算委員会で、経営難になっているサッカーJ2のV・ファーレン長崎について、現在の累積赤字が約3億1千万円との見込みを示した。一方、中村法道知事は「経営安定化に向けた取り組みが進められているものと理解している。郷土の大切なチーム。しっかり県民と一緒に支えたい」と述べ、県として引き続き支援していくとした。 山田博司委員(改革21・五島)に答えた辻政美企画振興部長は、昨年1月期決算で累積赤字が約1億8700万円だったことを説明。今年1月期決算でも約1億2千万円の単年度赤字が見込まれることから、累積赤字は約3億1千万円に上るとの見方を示した。 県はV長崎に対し、日フットボールリーグ(JFL)入りした2009年度以降、チームの地域貢献活動や、ホームゲーム会場使用料減免、県民応援デーの経費などで総額約3億4500万円を補助。新年度当初予算案にも、

    長崎新聞ホームページ:【県内トピックス】V長崎 累積赤字3億円超 (3月3日)
    kizaki
    kizaki 2017/03/03
    昨年1月期決算で累積赤字が約1億8700万円。今年1月期決算でも約1億2千万円の単年度赤字見込。累積赤字は約3億1千万円
  • 2017-18シーズンB.LEAGUEクラブライセンス判定結果(第1回)について

    公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ(社:東京都文京区、理事長:大河正明 以下「B.LEAGUE」)は、3月1日(水)開催の理事会において、2017-18シーズンB.LEAGUEクラブライセンス交付(第1回)について、下記の通り決定しましたのでお知らせいたします。 B.LEAGUEクラブライセンスとは、B.LEAGUEのリーグ戦に出場するための資格となり、B1、B2リーグに参加できる資格となるB1ランセンスと、B2リーグに参加できるB2ライセンスの2種類があります。有効期間は対象シーズンの1年間。継続的にリーグ戦に参戦するには、毎年希望するシーズンの前年1月までに申請しライセンスの交付を受けることが条件となります。バスケットボール界全体の安定的・持続的な成長と発展に寄与することを前提とし、育成面・施設面・選手環境面などを、プロリーグとしてふさわしい水準に保ち、

    2017-18シーズンB.LEAGUEクラブライセンス判定結果(第1回)について
    kizaki
    kizaki 2017/03/03
    B1クラブがB2ライセンスしか交付されなかった場合、成績に関わらず翌シーズンはB2リーグに降格。B1・B2ライセンスが交付されなかった場合、成績に関わらず翌シーズンはB3リーグ等に降格。
  • 長崎新聞ホームページ:【県内トピックス】V長崎整骨院不適切請求か (3月1日)

    V長崎整骨院不適切請求か V・ファーレン十八銀行フィールドに併設されている、民家を改修したクラブハウス(右)=長崎市戸石町 サッカーJ2のV・ファーレン長崎の池ノ上俊一社長(50)が開設した「ヴィヴィ整骨院鍼灸(しんきゅう)院」(長崎市戸石町)で、医師の診療報酬に当たる療養費の不適切な保険請求が行われた疑いがあることが28日、関係者への取材で分かった。柔道整復師の資格がないスタッフによる選手の施術など、療養費の支給対象でない行為が保険請求されていた可能性がある。 同院は、同社長が経営する「コミュニケーションパートナー」(鹿児島県)が昨年9月、V長崎の収益確保策の一環として、選手用クラブハウス内に開設。柔整師の有資格者1人、V長崎の専属トレーナー2人の計3人が選手らに施術をしていた。一般患者は受け付けていなかった。 関係者によると、トレーナー2人は柔整師の資格はなく、同院と直接的な雇用

    長崎新聞ホームページ:【県内トピックス】V長崎整骨院不適切請求か (3月1日)