「6.5％に発達障害の可能性」とは言うけれど - 泣きやむまで 泣くといい
一読して、誤解というか、偏った理解を招きかねないよなあ、と。 小中学生の6.5％に発達障害の可能性 ４割は支援受けず（日本経済新聞） http://www.nikkei.com/article/DGXNASDG0404C_V01C12A2000000/ 前回の調査は2003年だった。そのときにはじめてはじきだされた「6.3％」という数字は、強いインパクトをもって広まっていったのだが、この数字は「支援が必要な子どもがこんなにたくさんいる」という評価と「個性的な子どもたちが『障害児』としてラベリングされている」という評価を両方生んだ。調査において回答しているのが「教員」なのて、回答結果にばらつきが避けられないことも影響している。おそらく今回の結果も、さまざまな立場によって自説を裏付けるために使われるのだろう。 日経の記事では「学習障害（ＬＤ）の可能性があるのは4.5％」「注意欠陥多動性障害（Ａ
不妊治療で語られないこと 小さく産まれた赤ちゃんが学校に行くとき - 天漢日乗
朝日の健康面では、周産期医療を扱っているのだが、今日は 超低出生体重児の就学時期 について、読者の声が掲載されていた。 発達が遅いので、1年遅らせたいのだが、なかなか行政に認めてもらえない というものだ。 この問題は、ずいぶん前から取り上げられていて、就学猶予をどうすべきかという点については、1999年に、次のような論文がある。 平成11 年度厚生科学研究費補助金（こども家庭総合研究事業） 分担研究報告書 周産期医療体制に関する研究「超低出生体重児の就学に関する研究」 分担研究者 三科 潤 東京女子医科大学母子総合医療センター http://www.niph.go.jp/wadai/mhlw/1999/h1113005.pdf ここでは、 新生児医療の進歩により超低出生体重児の生存率は飛躍的に改善し、生存例に於いても脳性麻痺や知的障害などの障害合併の増加は認められていない。しかし、長期生存
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