27年の歴史に，ついに終止符。「ゲーマガ」最終号は，「Beep」から「ゲーマガ」までを振り返る特集記事を掲載。付録は「なるほど逆転裁判！プラス」に，「メルルのアトリエ」「ソニ…
27年の歴史に，ついに終止符。「ゲーマガ」最終号は，「Beep」から「ゲーマガ」までを振り返る特集記事を掲載。付録は「なるほど逆転裁判！プラス」に，「メルルのアトリエ」「ソニコミ」「サクラ大戦」のスペシャルポスターなど 副編集長：TAITAI “大作RPGからギャルゲーまでフルカバー！”を謳うゲーム総合誌「ゲーマガ」は，2012年3月30日に発売される5月号をもって休刊となる。その歴史を辿ると，1984年に創刊された日本最初期のゲーム総合誌「Beep」にまで遡り，その後，「BEEP!メガドライブ」「セガサターンマガジン」「ドリームキャストマガジン」「ドリマガ」と，時代によって役割と名前を変えながら続いてきた本誌が，その長い歴史に，ついに幕を下ろしてしまうこととなった。 そんな「ゲーマガ」の最終号（5月号）は，最後にちなんだ「さよならゲーマガ」特集が32ページにわたって掲載されている。なかで
asahi.com（朝日新聞社）：増刷続く吉村昭さん「三陸海岸大津波」 印税を被災地に - 社会
吉村昭さん増刷が続く吉村昭さんの「三陸海岸大津波」 「戦艦武蔵」などで知られ、２００６年に死去した作家吉村昭さんが４０年前に発表した記録文学「三陸海岸大津波」が東日本大震災以降、増刷を重ねている。三陸沿岸を襲った３度の大津波を題材にした作品。妻で芥川賞作家の津村節子さん（８２）＝東京都三鷹市＝は、増刷分の印税を被災地に寄付している。 「三陸海岸大津波」（原題は「海の壁――三陸沿岸大津波」）は１９７０年、旧中央公論社から出版された。２００４年以降、文春文庫版で５万部が出ていたが、東日本大震災後に全国から注文が相次ぎ、この２カ月間で１５万部を増刷している。 吉村さんは昭和４０年代、三陸沿岸で明治から昭和にかけての津波を取材。生存者の証言などから「三陸海岸大津波」を著した。 １８９６年の大津波後には、高台に移転する住民が相次いだが、「津波の記憶がうすれるにつれて、逆もどりする傾向があった
講談社、２期連続赤字…純損失５７億円 : 文化 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
広告収入が前期比２５・９％減と大幅に落ち込んだほか、書籍や雑誌の売り上げも伸び悩み、売上高は前期比７・８％減の１２４５億２２００万円。当期純損失は５７億２２００万円と２期連続の赤字となった。
ゴマブックスが民事再生を申請
中堅出版社・ゴマブックスは9月7日、民事再生法の適用を東京地裁に申し立て、同日、保全命令を受けた。帝国データバンクによると、負債総額は約38億2000万円。 1988年に創業。自己啓発書やビジネス書、児童書などを幅広く手掛け、ケータイ小説「赤い糸」シリーズ（累計330万部）や、ビジネス書「なぜエグゼクティブはゴルフをするのか？」（30万部突破）、児童書「ちびギャラ」シリーズ（累計150万部）などベストセラーで知られ、「しょこたん☆ぶろぐ」などブログ本も手がけていた。 2009年1月期には、近年のピークとなる売上高約32億3200万円を計上していた。一方で景気低迷や返本率の上昇など、業界環境が悪化。新刊の出版点数を増やしたが販売が激減するなどし、同期の経常損益は約5億2700万円の赤字に、在庫評価損の計上で最終損益は約10億3500万円の赤字に陥っており、債務超過に転落。25億円を超える借入
asahi.com（朝日新聞社）：出版業界の流通革命？返品改善へ「責任販売制」広がる - 社会
書籍の物流倉庫には全国から返品された本が山積みされている＝埼玉県戸田市、西写す書籍の推定販売額と返品率 小学館、講談社、筑摩書房など大手・中堅の出版社１０社が、新たな販売方法「責任販売制」に乗り出した。定価に占める書店の取り分を現行の２２〜２３％から３５％に上げる代わりに、返品する際の負担を書店に求める制度だ。出版不況の中、長年の懸案だった４割に及ぶ返品率を改善する狙いがある。 高い返品率の背景にあるのが出版業界の慣行となっている「委託販売制」。書店は売れなかった本を返品する際、仕入れ値と同額で出版社に引き取ってもらえる。多様な本を店頭に並べられる利点があるが、出版社の負担は大きい。 小学館は昨年１１月に税込み６３００円で発売した「ホームメディカ新版 家庭医学大事典」（現・６８２５円）で、書店の取り分２２％の委託販売制と３５％の責任販売制のどちらかを書店が選べるようにした。返品を定価
NHKニュース 出版大手 ブックオフ株取得へ
出版不況が深刻化するなか、「講談社」と「小学館」、「集英社」の３社は、消費者の間で定着した中古の書籍市場を取り込むため、印刷会社などと組んで、中古書籍の販売で最大手の「ブックオフコーポレーション」の株式のおよそ３０％を取得する方向で詰めの協議を進めていることがわかりました。
雑誌協会が司法権力を批判「恣意的な言論弾圧」 - MSN産経ニュース
日本雑誌協会編集委員会（上野徹委員長）は２０日、週刊誌に対する名誉棄損訴訟で最近、高額の賠償金支払いや取り消し広告の掲載命令など「極めて恣意（しい）的で言論弾圧とも受け取れる判決」が続出しているとして、「裁判員制度」の問題点を指摘してきた雑誌に対する「司法権力の意志の表れ」とする見解を表明した。 見解は、今年に入ってから東京地裁で出た判決を批判。週刊現代の記事について講談社に４２９０万円の賠償を命じたことについて「賠償金算定法はきわめて曖昧（あいまい）」と指摘。週刊新潮の記事作成にかかる新潮社社長の過失責任に言及したことも「雑誌編集活動を萎縮（いしゅく）させる効果を狙ったもの」と述べ、週刊現代に記事の取り消し広告の掲載を命じた判決も「司法による言論への介入」と評した。 その上で、裁判員制度の実施が迫ってきた時期に、雑誌ジャーナリズムへの「懲罰的ともいえる判断」が続出しているのは「決して偶然
雄鶏社、4月17日東京地裁に自己破産を申請 - 新文化 - 出版業界紙 -
同社は1945年10月創業、手芸や編み物など婦人実用書が中心の老舗出版社。07年1月期の売上高は約23億円。出版不況で売上げが低迷、9億円強の借入金などの金利負担が重く、サブプライムローン問題による金融機関からの借り入れもままならなかったうえ、昨年の暖冬で売上げ見込みの落差が大きく、今回の事態を招いた。現在時点で負債総額は12億8000万円。債権者は従業員を含め300人超。4月22日中にも東京地裁から破産手続き開始決定を受ける予定。債権者説明会などは大幅に遅れる見込み。申請代理人は麹町協和法律事務所（TEL03-3234-3521）の横井弘明・黒松百亜弁護士。
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ＵＣＣ：東大合格者への調査で開発したコーヒー発売へ - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
asahi.com（朝日新聞社）：「ライ麦」続編、米国内の出版差し止め 連邦地裁決定 - 文化
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