第1回目では「統計データ」を楽々使えるサイトとして独立行政法人 労働政策研究・研修機構を紹介しました。報告書や企画書、稟議書などを書くときの裏付けとして、データはとても貴重ですね。第2回目の今回は、「人材開発の動向」いわばトレンドを概観したいときに役に立ちそうなサイトを紹介します。 前回取り上げたようなデータ類は、報告書や企画書、稟議書で自分が書きたいことが明確な場合、自分が伝えたいことや通したいことの裏付けが欲しい場合、などに使えます。こういったとき、すでに皆さんは「検索」モードに入り、ピンポイントでなにかを探していることが多いと思います。 ところが、まだそこまで至っていない場合、たとえば白紙の状態から施策・企画を考えるとき、課題や問題はある程度見えているが切り口がもうひとつ定まっていないときは、「ひらめき」をもたらすなにかが欲しいことがあります。いわば「ネタ仕入れ」ですね。 「ネタ仕入
IT専門家に対する人材需要は今後5年間で40%減少する・・・米調査会社のGartnerが発表した2006年のIT動向予測レポートには、このようなことが書かれている。 Gartnerは、企業が今後「ITに対する広い見識のある人材」を求めるようになる・・・つまり、企業が必要とするのは、ITの専門知識だけでなく、さまざまな分野に渡って仕事をこなせる、知性あふれる人間ということになると指摘している。 Gartnerのリサーチ担当バイスプレジデントDiane Morelloは米国時間29日付けの声明で「IT専門家の長期的な価値は、業界ごとに異なったり、あるいは共通していたりする様々な状況/プロセス/調達パターンを理解し、他者に指導するスキルが有るか否かで判断されるようになる」と述べた。 またGartnerはこのレポートのなかで、従業員が仕事で使うノートPCを自前で用意するようになると予測している。同
連休のしめくくりは、DVD「The Incredibles」(日本での題名 Mr.インクレディブル)の鑑賞。Pixar の映画は全て見たと思いこんでいたのだが、これだけを見ていなかったことに「スティーブ・ジョブズ・偶像復活」を読んでいて気が付いて以来、見たくて仕方がなかったのだ。 既に知っている人も多いかも知れないが、「The Incredibles」以前の Pixar の作品、「Toy Story」、「A Bug's Life」などは全て John Lasseter 自らが監督した作品。それを、あえて外部から Brad Bird を招き入れて作らせたのが 「The Incredibles」である。他の Pixar 作品と少し毛色が異なるのも納得できる。 「スティーブ・ジョブズ・偶像復活」を読んでいて、この映画を見たくなった理由は、Brad Bird をこの映画のために Pixar に招き
人材開発担当者は このWebサイトをチェック! 北村士朗 熊本大学大学院教授システム学専攻准教授 企画書などの準備で最新動向や成功事例を調べたいと思っても、なかなか思うようなデータや事例を探せない。自分なりに勉強したいと検索しても、ヒットしたサイトが多すぎて困ってしまう。そんな苦労を、皆さんもされているのではないでしょうか? 実際、googleで「人材開発」を検索すると、500万件以上ヒットします(2005年10月)。しかもヒットしたサイトの多くは、教育サービス事業者やコンサルティング会社です。 もちろん、その中には有益な情報やユニークな意見が載っていて参考になるものもあります、単に自社のセールスだけだったり、内容的に「?」なものも多く、まさに玉石混淆。私自身、急ぎの企画書や稟議書を書いているとき、「いったいどこを探したら良いのか」と途方に暮れたことも少なくありません。 そんなとき
イノベートアメリカ・米国の次世代技術戦略--Part3:人材とMOT 公開日時: 2005/10/26 09:32 著者: sakamoto 前回に引き続き、「パルミサーノレポート」についてです。今回はMOTと関連性が大きく、同レポートでも最初に提言がなされている「人材」について説明します。 同レポートは「ヤングレポート」と同様、非常に具体的な提言内容まで示されているといえます。提言項目によっては数値目標を設定しています。特に「人材」についてはMOTの観点からも注目するべきポイントがあります。以前の「ヤングレポート」で「人材」は「新技術の創造」「資本」に続く第3の分野でしたが、今回のレポートでは「人材」を提言のトップ項目にし、「イノベーションにとって最も重要な要素」としていることが特徴的といえます。「人材」の内容は以下の通りです。 1、多様性に富み革新的で熟練した労働力の創出のた
調査部 荒川 創太 先日、あるセミナーで、キヤノンが今年、一般職(組合員層)に導入した新賃金制度の内容について話を聞く機会を得た。すでに新聞等のマスコミでも報じられたように、新制度の最大の特徴は、組合員層にも「職務」と「職責」にもとづく「役割給」を導入した点にある(管理職には 2001 年に導入している)。ただ組合員層の場合、職務と言っても、実際にこなしている仕事のレベルが管理職業務に近いものから、日々のルーチンワーク(日常業務)まで幅広になっているケースも多い。一人ひとりの職務をどのような範囲で捉えるのかなどに興味があったが、同社の場合は幅があってもあくまでメーンの職務で等級を決定するとのことであった。参考になるところが多かった。 目標管理制度をやめる?! しかしながら、今回のセミナーでは、「役割給」よりもっと他のところに関心が行った。それは、いまや成果主義賃金制度における必須アイテムと
筆者がITSS導入のコンサルティングを進める中で、企業の人的組織の成熟度に合った導入が不可欠であることに気付いた。ここでは、ITSS導入の日本企業における意義、成熟度に合ったITSS導入の必要性を述べたうえで、「People CMM」を取り上げ「成熟度に合ったITSS導入とは何か?」を明らかにする。 ITベンダやユーザー企業のシステム部門、システム子会社のITプロフェショナル人財(ここでは人的資本を「人財」という言葉で表す)育成を目的としたITSS(ITスキル標準:IT Skill Standard)導入のコンサルティングを進める中で、企業の人的組織の成熟度に合った導入が不可欠であることに気付いた。 ここでは、ITSS導入の日本企業における意義、成熟度に合ったITSS導入の必要性を述べたうえで、人的組織の成熟度モデルとして「People CMM」を取り上げ、「成熟度に合ったITSS導入とは
前回は、ITSS導入の意義と職種定義の必要性、そして現実の導入には企業間格差があり、それは人的組織の成熟度の差にあることを説明した。今回は、人的組織の成熟度のモデルとして「People CMM」の概要を説明したうえで、人的組織の成熟度に合わせたITSS導入の詳細を説明する。 人的組織の成熟度モデル「People CMM」 People CMMは、カーネギーメロン大学がソフトウェア開発プロセスの成熟度モデルとして開発したCMMを人的組織力の管理に適用したものであり、Ver1.0が1995年に、Ver2.0が2001年にリリースされている。ソフトウェアCMMが開発されてから、CMMを多方面に活用しようという動きから、さまざまなCMMが開発された。 しかし、多くのCMMの中には、重複部分も多く統合化すべきであるという流れになり、CMMI(Capability Maturity Model Int
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