※日経トレンディ 2019年6月号の記事を再構成 焼き肉は「ハレ」の日の食事。そんな概念を覆し、昼夜問わず定食屋のように入れる新感覚の焼肉店が人気だ。2018年8月に東京・新橋に1号店がオープンした「焼肉ライク」は、既に国内外に10店舗を展開。今後5年で300店舗体制を目指し、一気に出店攻勢を仕掛ける。
タイトーの「ARCADE 1UP(アーケードワンナップ)」は、名作アーケードゲームの筐体を3/4スケールで復刻した家庭用ゲーム機。2018年9月に開催された「東京ゲームショウ2018」で先行公開されたこの製品は、9月18日に始まった先行予約分がすべて売り切れるほどの人気となっている。 第1弾として登場した「スペースインベーダー」「パックマン」「ギャラガ」については、現在、2次予約を受け付け中(2019年1月8日発売予定)。また、第2弾として「ランペイジ」「アステロイド」「センチピード」も2019年1月に発売される予定だ。Amazonでの価格は税込み5万8104円+1000円(配送料)。 本体サイズは幅483×高さ1163×奥行き584mmで、重量は約20kg。ドライバー1本で組み立てられるらしいので、パッケージを会議室に持ち込んで実際に組み立ててみた。
「『72時間ホンネテレビ』の視聴者数は当社のデータ上、控えめに見積もっても500万人を超えていた」 サイバーエージェントの藤田晋社長は、2017年12月15日に東京・渋谷で開催した株主総会でこう明かした。72時間ホンネテレビとは、テレビ朝日との共同出資会社AbemaTV(東京都渋谷区)が運営するネット動画サイト「AbemaTV」で11月2日午後9時~5日の午後9時にかけて放送された番組だ。元SMAPの3人が出演したことで話題を呼んだ。 同番組について、株主から具体的な視聴者数について質問が飛ぶと、藤田氏は重い口を開き、ついに番組の視聴者数を口にした。藤田氏が個別の番組の視聴者数について言及したのは、2016年4月のAbemaTVの開局以来初めてのこと。「(個別の番組の視聴者数は)今後も公開しない考え」(サイバーエージェント)と秘密主義を貫く同社にとって、異例とも言える措置だ。 サイバーエー
43型の4Kテレビをパソコンのディスプレーとして使ってみるとどうなる? ライターのジャイアン鈴木氏が詳しくチェックした。 27型ディスプレーに後悔したワケ 筆者は2016年1月、Windowsのデスクトップパソコン用として、21型のフルHDディスプレーから、27型の4Kディスプレーに買い換えた。しかし、箱から出した瞬間に激しく後悔した。 製品自体に責任はなく、輝度300cd、応答速度5ミリ秒、色域はsRGBを99%カバーとスペック的にも申し分ない。気に入らなかったのはすごく単純な話で、購入前に想像していたよりも27型は大きく見えなかったのだ。これなら、購入前にダンボールで型紙でも作ってシミュレーションすればよかった。 ただ、製品に欠陥がないのに返品するわけにも行かない。結局21型のフルHDディスプレーを引退させず、27型ディスプレーとのデュアルディスプレー環境でこれまで利用してきた。 しか
西友で世間を騒がすキャンペーンを次々と指揮し、現在はドミノ・ピザ ジャパンのCMO(チーフマーケティングオフィサー)を務める富永朋信氏が、ヒット・ブームの理由をひも解きます。 こんにちは、ドミノ・ピザ ジャパンの富永です。 2016年7月にスマートフォン向けアプリ『ポケモンGO』が米国・オーストラリアなどに続く形で日本でもリリースされたときの熱狂は、まだ記憶に新しいところです。筆者はリリース当時、オーストラリアにいたのですが、かの地の同僚たちが口をそろえてポケモンやポケモンGOのことを尋ねてくるのに驚いたものでした。 開発元であるナイアンティックのウェブサイトによると、ポケモンGOは8週間で5億回ダウンロードされ、ユーザーが歩いた距離の総計は46億キロに及ぶとのことで、過去に類を見ないスピードや規模でこのゲームが普及しているのが見てとれます。ちなみに、この46億キロという数字は、地球から冥
デジカメやカメラ付きスマートフォンの普及、SNSユーザーの増大により、多くの人が日常的に写真を撮影している。ただ撮影した画像はPCやスマホの中に保存したまま、という人は多いだろう。そんななか、拡大しているのがフォトブック(画像データから手軽に作成できる紙の個人写真集)市場だ(関連記事:本当に子供の“いい顔”が自動で選べるのか!? 富士フイルム新サービスの実力を試した)。 特に成長しているのが“激安フォトブック”サービス。つい3~4年ほど前までは、1冊のフォトブックを作成するのに最低でも1000円以上かかり、中心価格帯は2~3000円程度だった(関連記事:1冊から写真集を作れる「フォトブック」サービスが人気、仕上がりはどれがいい?)。ところが最近は、1冊36ページで400円の「しまうまプリント」(運営会社:しまうまプリントシステム)、64ページで税込み500円の「TOLOT」(運営会社:TO
インフルエンザ予防ワクチン、各種感染症対策ワクチン、話題の子宮頸がん予防ワクチンなど、現在、日本で受けることが可能なワクチンは数多くある。しかし、海外では国家レベルで認証されているワクチンが、まだ日本では認証されておらず、助成の対象となっていないケースも少なくなく、日本はワクチン後進国だとする指摘も耳にする。そこでこの連載では「知らないと損をしてしまうかもしれない」日本のワクチン事情を、医療関係者を中心に解説してもらう。 予防接種は、小さな子どものいる家庭では身近な話題でも、ビジネスパーソン自身が自分の身に置き換えて考えることはないかもしれない。しかし、昨年の新型インフルエンザに見られるように、感染症は地球規模で誰もが考えなければならない問題だ。 予防接種とそれにまつわる法律、そして「予防接種行政の現状」を知ることは、自分たちの健康を守ることにつながる。「不測の事態」が起きてからでは遅いの
「日経トレンディ2012年3月号(2月3日発売)」では「通信料金を下げる!」と題し、スマートフォンから固定通信まで、あなたの通信コストを劇的に安くするためのノウハウを完全公開している。ここではその一部を紹介する。 通常の携帯電話からスマートフォンに乗り換えた場合、一番の悩みは、通信料金が一気に高くなること。ウェブサイトの閲覧や音楽、動画などさまざまなコンテンツのダウンロードが楽しめるぶん、パケット料金が跳ね上がるからだ。2段階定額プランにし、インターネットを使わないように自制したとしても、その努力はほとんど報われない。スマートフォンには、自動的に通信する仕組みがあるためだ。すぐに上限額に達するので、フラットプランに入るのが最善の策といえる。 パケット料金が削減できないのならば、通話料金を減らすしかない。そこで活用すべき、スマートフォンならではの節約術がある。IP電話アプリだ。 「時間からも
年末が近づくと気になってくるのが、テレビ視聴。7月の地デジ化移行後、初の年末ということで、恒例の大型番組や新春特番に変化がないか大いに気になる。震災や原発事故、海外でも大事が多かった今年だけに、総括番組も多そうなので、大量録画の準備もしたい。 そんなこの冬のトレンドが“番組全部録画”すなわち“全録”だ。1週間分の放送をすべて録画する多チャンネル録画機が、続々と登場してきたのである。視聴者にとっては、週間単位で編成される番組ローテーションが、一週間分“全録”されるのが最大の利点。「日経トレンディ」恒例の2012年ヒット予測ランキングでも5位に入るなど、ようやく本格的なまるごと録画時代が到来したといえる。 過去には考えられなかったこうした贅沢な全録は、テラバイト級の大容量HDDが普及して実現したもの。しかし大容量といっても、やはり限界はある。過去のHDDレコーダーでは容量いっぱいになると「HD
「音楽ソフトが売れない」とされる一方で、AKB48やK-POPのセールスが好調なのはなぜ? 丸山茂雄氏が音楽ビジネスの変化を読み解く。 CDに生写真やイベント入場券などの特典を封入して複数買いに導く、いわゆる「AKB商法」が成功し、アニソンのイベントでは物販会場が大きなスペースを占める。さらに、マスコミの手を借りずにライブチケットを完売させるK-POPグループが登場するなど、今、音楽業界では商品の売れ方に大きな変化が生じている。こうした現状を、音楽業界のスペシャリストはどう分析するのか。 ソニー・ミュージックで音楽産業を引っ張り、現在は247Musicで音楽のネット配信を積極展開。K-POP業界にもアドバイスを送っている丸山茂雄氏に話を聞いた。 この10年、音楽ソフトがどんどん売れなくなっていますよね。その原因は、レコード会社が良い曲を生み出せないからだと、僕はずっと思っていたんです。でも
シード・プランニングがまとめた調査結果によると、2008年の世界音楽配信市場は6000億円規模で、2004年から約11倍に成長した。最大シェアを持つ米国(45%)と、2位の日本(19%)を合わせると、全体の64%を占めた。 音楽配信には、パソコン向け配信とモバイル向け配信があるが、日本ではモバイル向け配信(88%)が圧倒的に多い。一方、米国ではパソコン向け(70%)が主流だった。 音楽パッケージの世界市場は年々減少傾向にあり、2008年は2004年の64%にまで縮小した。同市場では、米国のシェアが27%、日本が18%で、日米の合計シェアは45%となる。 音楽配信と音楽パッケージを合わせた2008年の世界音楽流通市場は2兆7400億円規模で、2004年の約80%に縮小した。音楽配信市場は成長したものの、音楽パッケージ市場の減少分を相殺するには至らなかったためと、同社は説明している。 日本をみ
発売中の「日経トレンディ」8月号「ケータイ&テレビ これが新常識」では、急速に変わるケータイとテレビの業界動向と新サービスの詳細をハード・ソフトの両面から徹底追及している。なかでも日本のテレビ業界が動向を注目しているのが、米国で人気を集めるテレビ番組配信サイト「Hulu」だ。 ようやく民放とNHKが有料配信に本腰を入れ始めた日本とは対照的に、米国のテレビ番組配信サービスは、すでに“無料配信”へと向かっている。 特にABC、NBC、FOXのテレビネットワークが参画する無料配信サイト「Hulu」が、YouTubeなどに次ぐ巨大動画配信サイトとして急成長している。 会員数は数百万人規模(正式な数字は非公表)。昨年の米大統領選挙の際、コメディ番組内で放送された「共和党副大統領候補のサラ・ペイリン氏のパロディビデオ」を配信したところ、ユーザーに大受け。これをきっかけに台頭したのだ。 米国の調査会社に
2008年のハードとソフトを合わせた国内ゲーム市場規模は約5826億円で、対前年比84.7%(エンターブレイン調べ)だった。とりわけ、ハードは対前年比76.5%(同)となり、新型ゲーム機の普及はひと段落した格好だ。 そんな中、Xbox 360が健闘している。国内では他のプラットフォームと比べて数字自体大きくないものの、据え置き型ゲーム機で唯一、前年の販売台数を上回る結果を残した。累計販売台数は94万台(3月1日時点、メディアクリエイト調べ)を突破し、いよいよ悲願の100万台到達が目前に迫ってきた。 日本でのXboxビジネスのかじ取りを担う、マイクロソフト 執行役ホーム&エンターテイメント事業本部長の泉水敬氏に、好調の背景と今後の展望について話を聞いた。(聞き手:秦 和俊) ――2009年の年初に、Xbox 360の世界での累計販売台数が2800万台を突破しました。日本での販売も好調で、外部
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