東大、AWSによるビッグデータ解析で都市の人の流れを可視化
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ビッグデータを加工して「人の流れデータ」を 「人の流れプロジェクト」では、代表的なものとして、国や地方自治体で行ったパーソントリップ調査などで得られたデータを使っている。例えば、首都圏でいえば70万～80万人分の1日の活動情報などである。もともとの調査データは、被験者に配布された、朝、家を出てから、自宅に戻るまでの移動に関する調査票の記述などだ。したがって、このままでは自宅、学校や会社、昼食の場所といった地点や通過時刻の情報と、それぞれの移動手段の情報しかないことになる。 この情報を動線のデータにするには、調査元から許諾を得た上で元データを加工する必要がある。徒歩や交通手段の記述データと地点ごとの緯度、経度情報を合わせ、時間経過に伴う動
バラク・オバマ版『マネーボール』 大統領選勝利の鍵はビッグデータの徹底活用
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 選挙でソーシャルメディアを活用するのは当たり前、情報は分析してこそ価値が生まれる。写真はオバマ大統領とFacebookのマーク・ザッカーバーグCEO（出典：Christopher Dilts/Obama for America） 米国の大統領選挙でオバマ大統領が再選を果たした。 この勝利をもたらした重要な要因がオバマ陣営の「情報戦」に求められるようだ。 オバマ陣営は徹底してビッグデータを活用したという話が、開票日翌日のTIMEの記事に載っていた。 アップルやマイクロソフト（とくにXbox）など、すぐにでも採り上げておかないといけない話題が山積みだが、今回はこの米大統領選挙に関する「旬のネタ」を紹介したい。 選挙対策のプロが頼ろうとする「
企業経営から見たビッグデータの3つのV
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 情報テクノロジーの分野において「ビッグデータ」というキーワードがかなり浸透した。しかし、企業経営の現場では言葉だけが躍り、このキーワードに対する期待と疑念という両極端の反応が見られる。本連載では、企業経営の観点から、ビッグデータの捉え方、ビッグデータの企業経営への生かし方について考察し、経営戦略上の核心に迫る。 ビッグデータについては各種メディアなどが既に基本的な内容を整理しているが、連載の初回として、今一度ビッグデータの概念を確認し、ビッグデータの説明で用いられる3つのVについて、概要と企業経営の観点から注視すべきポイントを整理する。 情報テクノロジーの分野では時折、もっともらしい言葉が飛び交いそれが大きな渦になって、企業のマネジメン
ビッグデータはストレージの重要性を高める--ビッグデータを支える技術（1）
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本特集「ビッグデータとは何か」では、今回と次回で大量かつ非定型（かつ、場合によってはリアルタイム）という特性を有する「ビッグデータ」を適切に処理するためのテクノロジの動向について見ていこう。 「ビッグデータ」テクノロジの大原則 まず、「ビッグデータ」を扱う際に用いられるテクノロジの一般的原則を見ていこう。 最も重要な原則は分散処理だ。データを多数の機器（サーバやストレージ）に（重複を許しながら）配置し、処理することで、高いスケーラビリティと耐障害性を実現するという考え方だ。データ量が増えた場合には、機器のアップグレードではなく追加により対応できなければならない。いわゆるスケールアウト（水平スケーラビリティ）が実現されていなければならない
ビッグデータからどう価値を得るか
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本特集「ビッグデータとは何か」の過去2回では、ストレージ、そしてデータ管理という「ビッグデータ」のインフラについて述べてきた。今回は「ビッグデータ」のアプリケーション（応用）について考えていこう。 広くとらえたいビッグデータの応用 最初に述べておきたい点は、一般的な認識では「ビッグデータ」は（大量データの）分析と表裏一体ととらえられているかもしれないが、その認識はやや限定的にすぎるのではないかということだ。もちろん、データ分析が「ビッグデータ」の最も重要な活用法であることは否定しないが、本特集の第1回でも述べたように、ビッグデータの応用分野は分析だけではなく、大量データの配信（典型的にはマルチメディアストリーミング）と保存（典型的にはイ
「ビッグデータ」に対するサーチエンジンからのアプローチ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「ビッグデータ」の処理テクノロジとしては、構造化データ向きのRDBMS、非構造化データ向きのHadoopという使い分けが定石的考え方になりつつある。しかし、企業内には大量の文書という非構造化データもある。このデータを処理する（より正確に言えばユーザーが活用可能にする）テクノロジとしてサーチエンジンを忘れてはならない。そもそも、MapReduce等のGoogleの「ビッグデータ」処理基盤もサーチエンジンがその起源だ。 「ビッグデータ」時代のサーチの重要性 大規模ウェブサービスプロバイダーや通信事業者、そして無線タグを活用する小売業や運送業などを除く一般的企業内の非構造化データは、今のところMicrosoft OfficeファイルやEメール
データを情報に変え、使いこなしてこそ成長につながる--米SASの戦略
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます SAS Institute Japanは、東京・港区内で同社の戦略や最新技術を紹介する「SAS Executive Briefing」を開催した。 米SAS Institute最高経営責任者（CEO）のJim Goodnight氏や、最高マーケティング責任者（CMO）のJim Davis氏ら、同社幹部が講演。ビッグデータの重要性や意義、活用の方法などを説くとともに、新たな時代に向けて企業は何をすべきかを説明した。 変化の速度は待ってくれない SAS Institute Japan代表取締役社長の吉田仁志氏は、「データの効率的な利用と分析の重要性などが叫ばれ、その結果、“見える化”の整備が一巡したが、“見える化”してもさして状況は変わらな
ユーザーのデータ活用は85％が失敗、ではどう進めるか--日立の取り組み
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日立製作所は11月9日、都内で「Hitachi Platform Solutions World 2012」を開催した。顧客との「協創」をコンセプトに、ビッグデータやクラウドの事例や製品を一堂に集めたイベントとなった。 冒頭の挨拶に登壇した同社ITプラットフォーム事業本部 開発統括本部 統括本部長の阿部淳氏は、このイベントのテーマを「データ利活用だ」と定めた。 データ活用の分野では、さまざまなIT企業がデータウェアハウスやビジネスインテリジェンスという名称とともに取り組んできた経緯がある。しかし、阿部氏はユーザー側の取り組みの「85％が失敗している」と指摘。その原因を「コンピューターを計算機として電卓のように使っていた時代から、現場の情
グーグルが破壊する通信会社の既得権益
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます グーグルが米国時間7月26日にFTTHサービス「Google Fiber」の開始を発表、その詳細を明らかにした。 Business Insiderが「Gmail以来の大きな破壊力をもつ一手」と評している（註1）ように、久しぶりに「イケてるグーグル」を想起させた意欲的な取り組みだ。しかも、構想の大きさや潜在的な破壊力の「ヤバさ」といった点では、タブレット端末「Nexus 7」の投入など比較にならないほどスリリングなものにも思える。 まだ海のものとも山のものともつかぬこの取り組みが化けた時、どんなことが起こるか。 今回はその可能性を検討していきたい。 携帯通信事業者とのせめぎ合い 先に結論を書いてしまうと、このGoogle Fiberがほん
Tポイントの会員データ分析から企業は何を知るのか
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 多様なシステムから生み出される多種、大量の「データ」を高速に分析し、そこから得た知見をビジネスの競争力強化や顧客満足度の向上に役立てようとする取り組み——「ビッグデータ」が、大きな注目を集めている。 4月中旬に開催された日本IBM主催の「Information On Demand Conference Japan 2012」の中で、実際にこのビックデータを活用して成果をあげているいくつかの企業の事例が紹介された。その中には、日本人口の約3割におよぶ個人消費者の購買行動に関するデータを活用し、パートナーに対してマーケティング視点での分析サービスを提供している企業があった。 「Tポイント」サービスを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ
ITで下水道運営を効率化--日本IBM、国土交通省と「下水道事業IT推進勉強会」を設立
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本IBMは2月8日、ITを用いた新たな下水道事業の運営スタイルの確立に向け、国土交通省と「下水道事業IT推進勉強会」を設立すると発表した。 現在、多くの地方公共団体の下水道事業では、財政事情の悪化や熟練技術者の減少などが問題となっており、老朽化施設ストックの予防保全的管理などさまざまな課題に対処する必要が生じている。このため、下水道の管理、運営の効率化のため、包括的民間委託の活用が進められている。それとともに、広域化についても重要な課題となっており、ITの活用は、その有効な解決策になると期待されているという。 同勉強会の参加者としては、国土交通省、日本IBMのほか、浜松市などの地方公共団体および、荏原エンジニアリング・サービスや日本ヘ
国内スマートシティ関連IT市場、2015年には5000億円規模に--IDC予測
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは1月31日、国内スマートシティ関連IT市場の2010年支出額推定値および2015年までの予測を発表した。これによると、国内スマートシティ関連IT市場（ハードウェア、ソフトウェア、IT サービスを含む）の支出額規模は、2010年が2407億円、2011年が2767億円（前年比成長率14.9％）。2010〜2015年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は17.3％であり、2015年には5352億円へ拡大すると予測している。 IDCによれば、社会インフラの成熟と少子高齢化が進行する中、改正省エネ法など温室効果ガス排出量規制への対応、組立製造業やプロセス製造業を中心とする電気自
グーグルAndroidのスーパーフォン事業戦略 - Nexus OneのCESでの評価 - クラウディア
1月2日、CNET Japanのオンラインパネルディスカッションのテーマである「2010年のIT業界、注目株は何ですか？」の僕のエントリーは「Android」であったが、その３日後の1月5日、グーグルは「Android」のイベントで、「Nexus One」を発表した。 既に始まっている、米国最大のコンシューマーエレクトロニクスショーのCES2010を見据えたマーケティング戦略的なスケジュールで発表されている。 実際手元にとっていないので、そのフィット感や操作性は確認出来ていないが、今回のCESで発表されている「Nexus One」のメディアのインプレッションを見る限り、発表時グーグルのエンジニアのErick Tsengが言った通りであり、「鉛筆より薄く、アーミーナイフより軽い」というデバイスサイズを武器として、パフォーマンス、ユーザーインターフェースいずれもiPhoneに勝るとも劣らない好
「AndroidはWebスケールで個人をクラウドに接続する」--Androidカンファレンス基調講演
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 11月30日、東京代々木の国立オリンピック記念総合センターにおいて、日本Androidの会主催による「Android Bazaar and Conference 2009 Fall」が開催された。 開催に先立ち、日本Androidの会会長の丸山不二夫氏が、「クラウドデバイス」と「メディア」の統合をテーマに基調講演を行った。 丸山氏は冒頭、日本Androidの会が11月27日にNPO法人となったことを報告した。会員数4879人（2009年12月1日現在）の開発者コミュニティとして、今後支部、ならびに企業会員、女性や学生会員の拡大など、会員属性の多様化に注力すると述べた。 また、これまでと同様に技術情報はもちろん、Androidマーケットの
2008年ビジネス分析ソフト市場、オラクルがシェアトップ：IDC調べ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2008年の国内ビジネス分析（BA）ソフト市場で日本オラクルが首位を堅持――。IDC Japanが11月19日に発表したBAソフト市場の調査から明らかになった。 IDC Japanは、BAソフト市場を分析。それによると2008年の国内市場は1241億2900万円で、前年比4.1％のプラス成長となっている。 同社は、BAソフトをデータウェアハウス（DW）プラットフォーム、ビジネスインテリジェンス（BI）ツール、アナリティクスアプリケーションに分類して市場を分析。国内のBAソフト市場は、DWプラットフォームソフトが全体の約43％を占めており、日本オラクルのシェアがBAソフト市場全体の24.2％で首位を堅持していると説明する。 IDCが実施し
規模拡大のメリットを享受--ITホールディングス、大手SIerソランにTOB
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 東証一部上場のITホールディングスは11月10日、同じく東証一部に上場する大手システムインテグレーター（SIer）のソランの株式公開買い付け（TOB）を実施することを発表した。価格は1株あたり790円、11月10日終値の455円に73.63％のプレミアムが加えられている。 ITホールディングスは、TOBでソランの完全子会社化を目的にする。ソランの大株主で代表取締役会長の北川淳治氏（持ち株比率7.91％）と代表取締役社長の千年正樹氏（同7.87％）は、今回のTOBに賛同している。TOBが成立すれば、ソランは上場廃止となる見込みだ。 ソランが所有する自己株式を除いた全株式2600万株を買い付ける。金額は206億円。TOBの期間は11月13日
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特集 ： ビッグデータとは何か--課題と機会、ベンダーの戦略 - ZDNET Japan