はてなの鴨澤
永田式英文読解法というのがある。これ、もしかしたら別の名前が付いてるのではと思うほど画期的で、それゆえなんとなく紹介しづらかったんだけど、メソッド的には単純。英語長文の英単語をすべて日本語単語に置き換え、語順はそのまま、ひたすら読むのだ。 日本人が英語を読むと、単語と文法の両方が日本語と違うために頭の負荷が大きい。これがフランス人とかであれば、単語の5割以上がほぼ同じスペルなので、特徴的な文法事項を自動変換できるようになることで英語も大まかには使えるようになる。 日本人の場合は単語をひたすら覚えるみたいなのは得意な人が多いので、語順や発音からくる文法的な感覚が自動化されればそこそこの習得状態になれるんだけど、「文法を感覚に染み込ませて自動化しよう」と思う人はまずいない。文法も意識的な知識として覚えて「単語を日本語に直す」と「英文法を適用する」の2つのタスクを行ったり来たりしてしまうので、脳
武田徹さんに聞く〜「可謬主義ジャーナリズム」の可能性
昨年来、WELQを始めとするDeNAのキュレーションサイトがコンテンツの品質や著作権侵害の問題で一斉に閉鎖された事件や、「ポスト真実（post-truth）」という言葉が取りざたされた、アメリカ大統領選挙をめぐるフェイク・ニュースの報道をみながら、インターネット上のジャーナリズムのあり方について考えていた。 インターネット上のジャーナリズムはこの先、どうなってしまうのか――そんな問題意識でいたところ、昨年末に武田徹さんの『日本語とジャーナリズム』（晶文社）という本が出た。さらに、武田さんは『アマゾンはなぜ１円で本が売れるのか〜ネット時代のメディア戦争』（新潮新書）、『日本ノンフィクション史〜ルポルタージュからアカデミック・ノンフィクションまで』（中公新書）も相次いで上梓した。この三冊は相互に深い関係があり、現在のジャーナリズムへの強い危機感が伝わってくる。 かねてより日本のジャーナリズムや
１１月８日（火）、アメリカの大統領選挙が実施されます。 今年の１月から、ず～っと選挙活動が行われていますが、終盤になって「史上最低の大統領選挙」とおおっぴらに言われているとおり、ひどい誹謗中傷合戦が繰り広げられました。 そのせいかどうか、両者とも支持率より、なって欲しくない率？のほうが上という珍現象が起きています。 クリントンもトランプも、どっちもイヤだ！という人が、とても多いということですね。 ところで、アメリカの大統領選挙の仕組みって、分かりますか？ なんか、ゴチャゴチャしていて、よく分からないところがいっぱいありません？ 私は中でも、本選挙における「選挙人」のことが、ずーっと？？？だったのです。 が、それが、今日、はじめて分かりました。 せっかくなので、アメリカ大統領選挙とその素朴な疑問と回答をザックリとまとめてみました。 アメリカ大統領選挙は３つの選挙から成り立っているアメリカ大統
＜19日に実施されたイラン大統領選では、改革派を取り込んだロウハニ大統領が再選を果たした。1979年のイラン・イスラム革命以来続いている、イスラム主義に基づく国家運営という原則が少しずつ変わってくる可能性も出てくると思われる＞ 昨年から今年にかけてイギリスのEU離脱を巡る国民選挙、アメリカ大統領選挙、フランス大統領選挙など主要各国での選挙が相次ぎ、6月にはイギリス総選挙、秋にはドイツ総選挙、年末にはイタリア総選挙の可能性もあるという、まさに選挙に次ぐ選挙であるが、その中でちょっとユニークな、先進国における選挙とは様相を異にする選挙がイランで行われた。 非民主主義国家の選挙 イランでは他の民主主義国と全く同じように選挙が行われ、候補者は3回のテレビ討論会で論戦をかわし、投票所には長蛇の列が出来、投票率は73％を超え、結果は即日開票され、選挙に勝った方の支持者は街に繰り出してどんちゃん騒ぎをす
2016年3月22日のヘッドラインニュース
「東京じゅうにパンティが舞っています！」と絶叫する女子アナの声で始まる映画「HK 変態仮面 アブノーマル・クライシス」の公式予告ムービーが公開されました。 映画『HK 変態仮面 アブノーマル・クライシス』オフィシャルサイト 2016年5月14日（土）ROADSHOW 世界からパンティが消える。正義が消える。.htm http://hk-movie.jp/index.html 公開されたムービーがコレ。その力を一度は奪われて『死んだ』はずの変態仮面が「禁断の再起動」を行って「エクスタシー!!」「フォオオオオオ!!」とおなじみの台詞とともに変態仮面に変身する姿などが収められています。 「HK/変態仮面 アブノーマル・クライシス」 本予告 - YouTube 「HK/変態仮面 アブノーマル・クライシス」は5月14日(土)に公開予定です。 ちなみに、過去の同月同日にはこんな記事を掲載していました。
アメリカ合衆国の大統領は、世界全体に大きな影響力を持つ。戦争や気候変動、感染症のパンデミック（世界的流行）など、国境を超える問題に対する世界の取り組みに、超大国アメリカは大きな影響力を持つからだ。 そのため、4年ごとの大統領選のたびに、勝ち負けの結果に注目が集まる。その一方で、その勝敗がどうやって決まるかのプロセスについては、良く分からないという人も多い。BBCニュースの中でも、選挙人団の仕組みや激戦州とは何か、あらためて確認しなくてはならないほどだ。
by mjmonty データの暗号化と復号を別々の鍵で行う公開鍵暗号は、安全なインターネット通信を支える重要な技術です。メール送信元のなりすましを防ぐDKIMも公開鍵暗号を利用しており、Gmailなどのメールサービスにも採用されているほど普及した技術。公開鍵暗号の秘密鍵は公開しないことが常識ですが、ジョンズ・ホプキンズ大学の暗号研究者・Matthew D. Green氏はGoogleに対し「インターネット全体の利益のため、DKIMの秘密鍵を公開すべき」と主張しています。 Ok Google: please publish your DKIM secret keys – A Few Thoughts on Cryptographic Engineering https://blog.cryptographyengineering.com/2020/11/16/ok-google-please
かつてアメリカを中心に展開していた闇サイトの「シルクロード」は、マリファナ、LSD、ヘロイン、コカインなどの禁止薬物が販売されていたことから「ドラッグのeBay」と呼ばれていました。2013年に運営者が逮捕されたことでシルクロードは閉鎖されましたが、2020年アメリカ大統領選挙の結果に全米が注目する中で、シルクロードに関連したおよそ1000億円相当のBitcoin(ビットコイン)を、何者かがひそかに移動したと報じられています。 Nearly $1B from Silk Road Move for First Time Since 2015 - CipherTrace https://ciphertrace.com/nearly-1b-from-silk-road-move-for-first-time-since-2015/ Silk Road bitcoins worth $1bn ch
ヒラリーか、トランプか？ アメリカ大統領選挙が混沌としている。民主党、共和党の両党とも支持者の意見が割れていて、大統領候補のヒラリー氏、トランプ氏も決め手を欠き、両者のデッドヒートが続いている。「お金の流れで世界を見抜け」が副題の近著『政府はもう嘘をつけない』の著者で、国際ジャーナリストの堤未果さんに、アメリカで今、何かが起きているかを聞いた。 未曽有の大統領選が二大政党制をぶっ壊す!? アメリカの大統領選が複雑な様相を示している。通常であれば、この時期には民主党と共和党で大統領候補の支持がはっきり分かれているはずだ。民主党と共和党との間で、揚げ足取り合戦やネガティブキャンペーンなどがあり、国民はそのどちらかにつく状態になる。ところが今回は、民主党・共和党の両党内部で支持者の意見が割れている。これは二大政党制という従来の仕組みがもはや幻想だということに多くの国民が気づき始めたことに他ならな
第2次石破内閣の基本方針では、国民の納得と共感を得られる政治を実現し、日本や国民、地方、若者・女性の機会を守り、すべての人に安心と安全をもたらす社会を実現するとしています。 その上で、激変する安全保障環境から日本を守り抜くため、日米同盟を基軸に、外交力と防衛力をバランスよく強化して、わが国の平和と地域の安定を実現するとし、自衛官の処遇改善などにも取り組むとしています。 また、デフレ脱却最優先の経済・財政運営を行うとして「賃上げと投資がけん引する成長型経済」を実現するとともに、人命最優先の防災立国を構築するため「防災庁」の設置に向けた準備を進めるとしています。 さらに「地方こそ成長の主役」という発想に基づき、少子高齢化や人口減少にも対応するため、地方創生の交付金については、来年度予算で倍増を目指すと掲げています。 そして、子育て支援に全力を挙げ、若者・女性に選ばれる地方、多様性のある地域分散
ソーシャルメディアでファンを集めた次に、取り組むべきこととは？【セミナーレポート】 企業のソーシャルメディア活用は「ファンを集める」段階から「ファンと何をするか」という新しい局面を迎えています。ソーシャルメディアに投下した経営資源を、充分に有効的に活用するためには？ 「ソーシャルメディアでファンを集めたその先の活用法」をテーマに開催されたセミナーの内容をご紹介します！ こんにちは、SMMLabの藤田です。 今回は、2012年12月7日に開催した、アライドアーキテクツと株式会社ホットリンクの共催セミナー『【最新事例】ソーシャルメディアでファンを集めた次に、取り組むべきこと。 ―プロモーション、分析、事業戦略の視点から―』から、これからのソーシャルメディアマーケティングを考えるエッセンスをピックアップしました。 先のアメリカ大統領選挙でも中心的メディアとして機能したTwitterをサービス提供
Twitter社は、7月11日（アメリカ時間）以降、ロックされたアカウントをユーザーのフォロワー数に計上しない予定だという。 「健全な会話」の向上への取り組みとして、不正・スパムとみられるアカウントを除去していくと11日に発表した。 Twitter社の法務、ポリシーおよびセーフティ担当リードであるヴィジャヤ・ガッデ氏は、ほとんどのユーザーはあまり影響を受けないと公式ブログで説明した。フォロワー数が減るとしても、4アカウント以下だという。 しかし、フォロワー数が多いユーザー、特にフォロワーを購入して増やそうとしてきたユーザーだと、減少率が高くなる可能性がある。 「一部のユーザーにとって、厳しいことだと我々は理解しています。しかし、正確性と透明性がTwitterをさらに信用できる公共的会話サービスにしていくと信じています」 Twitter社によると、ロックされるのは必ずしも自動投稿ボットやスパ
アメリカ大統領選挙の仕組みというのが非常にややこしい。 マジでややこしい。 というよりも面倒くさいというか、お国事情みたいなのが透けて見えてくる。 開催日程 大統領選挙は4年に1度、行われます。 開始が11月の第一月曜日の翌日、火曜日に行う。 今回は11月3日です。 スムーズに選挙が進めば短期間で終わる、もめると場合によっては長引く事もある。 有権者は？ 有権者は18歳以上のアメリカ国民。 ただし、投票するためには有権者登録が必要。 州ごとに手続きが違って面倒くさい感じですね。 選挙があるたびに選挙人名簿を作成しています。 日本では住民票で完璧に管理されてるから選挙人名簿はそのまま住民票を使えばいいだけなのですが。 アメリカだと州でやり方が全く違うというか住民票みたいなものを国が整備していない。 なので州で選挙人名簿に登録してないと選挙に参加できない。 選挙人 アメリカの大統領選挙はかなり
防衛省が「サイバー自衛官」を年収２３００万円で募集。中国・ロシア・北朝鮮とのサイバー戦争には「攻殻自衛隊」で対抗せよ！ - IT・科学 - ニュース
週プレNEWS TOPニュースIT・科学防衛省が「サイバー自衛官」を年収２３００万円で募集。中国・ロシア・北朝鮮とのサイバー戦争には「攻殻自衛隊」で対抗せよ！ 『ＧＨＯＳＴ ＩＮ ＴＨＥ ＳＨＥＬＬ／攻殻機動隊』の押井守監督が語る「サイバー戦争の実態」とは？ システムに侵入してインフラの機能を停止させたり、安全保障の重要機密をハッキングで盗んだり。近年、日本でも増しているサイバー攻撃のリスク。 防衛省はこれに対抗せんと専門部隊の強化に励むが、ＳＦ界の重鎮・押井守（おしい・まもる）監督によれば「全然ダメ」らしい。ではどうすべき？ 押井監督ら識者にガッツリ聞いた！ ちなみに、「攻殻自衛隊」は週プレの造語です。 ■押井守監督が語る「サイバー戦争の実態」『日経ビジネス』（８月２７日号）が報じたところによると、防衛省は日本のサイバー防衛力を強化するため、２０１９年度に国内で五指に入る情報セキュリティ
qtqmu - Spectre
silent hill 333 @333_hill RT @fmn_fq: 人生、マイナスからのスタートをどうにか0に戻すのに必死になってるだけという感覚がある Jun 30, 2022 ロシアが核を撃てばNATOが何カ国増えようが何も変わらない。ルールを守るのはそのルールを守るメリットがあるから。プーチンにはない。 https://t.co/aOBDmZpZro Jun 29, 2022 ＜自民党憲法草案第十一条 国民は、全ての基本的人権を享有する。 この憲法が国民に保障する基本的人権は、侵すことのできない永久の権利である。＞ 何故これは書かないのですか？ 読んだ事がないからですか？ https://t.co/dtVWI8XF5H Jun 29, 2022 @iminnhantai 自民党憲法草案第十一条 国民は、全ての基本的人権を享有する。 この憲法が国民に保障する基本的人権は、侵すこ
26号⑥ ヨコ 栗原様.indd
Kobe University Repository : Kernel PDF issue: 2025-03-31 コロナ禍における日本の陰謀論を問う (Citation) 日本文化論年報,26:127*-179* (Issue Date) 2023-03 (Resource Type) departmental bulletin paper (Version) Version of Record (JaLCDOI) https://doi.org/10.24546/0100481683 (URL) https://hdl.handle.net/20.500.14094/0100481683 栗原, 健太 １ 「米民主党の「ピザゲート」 ？ 偽ニュースや陰謀論の生まれ方」 『BBC NEWS JAPAN』2016 年 12 月 2 日 https://www.bbc.com/japanes
日々、広告。
東京ナイロンガールズ・メンバーのやーこさんから、gleaceau vitaminwaterのセットを頂きました！ やーこさんの会社（sixapart）で、このvitaminwaterのプロモーションをお手伝いしているとのことで、セレブでもアルファブロガーでも何でもありませんがｗ、ちょっと飲んでみたかったので、お言葉に甘えて送ってもらいました。（やーこさん、多謝！） 箱を空けて出てきたのは、こんな骨壺みたいなやつ。 あけるとカラフルなボトルケースが出てきて、とてもかわゆす！ふろしきもとてもかわゆす。 さらにあけると、蓋のウラには凝った説明書きが。。。 フレーバーによって、いろいろ但し書き？みたいなのが書いてあるのですが、これが結構面白いです。 ここでバラすのももったいないので、コンビニとかでご自身で読むことをオススメします。 ちなみに、power-c（ドラゴンフルーツ味）では、「別れ際の彼氏
破滅的な支出 ホワイトハウスHPより 米国でクレジットカード・ドット・コムは2月18日、ドナルド・トランプ大統領就任後の消費傾向の調査結果を公表しました。これによると、トランプ氏による関税強化に対する懸念から、米国の消費者の5人に1人が通常よりも多くの商品を購入していると回答しています。 調査の中で、トランプ氏が計画している関税が高額な買い物に与える影響について尋ねたところ、回答者の22％が「大きな影響がある」と答え、30％が「ある程度の影響がある」と回答しました。関税の導入で、物価上昇につながる恐れが高まっており、景気の先行き不透明感に対する消費者の不安の高まりが反映されています。 ポイント ・米国人の5人に1人が通常よりも多く購入しており、そのほとんどがトランプ大統領の関税によるものです ・米国人の42%が、主に食品やトイレットペーパーなどの備蓄をしている、または開始する予定です ・米
２月に「2024年のロシア経済は4.1％成長 意外な成長産業も」という話題をお届けしたが、４月11日にロシア統計局が2024年のGDPの改定値を発表した。 ロシア北極域経済の変動 ―サハ共和国の資源・環境・社会posted with ヨメレバ田畑伸一郎 北海道大学出版会 2025年04月 楽天ブックスAmazon その結果、2024年のロシアの実質経済成長率は、前回の4.1％から、今回の4.3％へと、0.2％ポイント上方修正された。部門別の伸び率のグラフを上に示すが、建設が1.7％増から4.2％増へと修正されたことが大きかったようである。 ブログランキングに参加しています １日１回クリックをお願いします 近世ヨーロッパ港湾都市と商業～18〜19世紀バスク商人と国際商業の展開～posted with ヨメレバ高垣里衣 晃洋書房 2025年02月 楽天ブックスAmazon 上の図は、２月に「ロ
こちらの記事（↓）で知りましたが、*1 新著『自由のジレンマを解く』紹介／サンダースとスティグリッツのマイナス金利論 アメリカ大統領選挙で注目を集める民主党のバーニー・サンダース候補が、Fedの超過準備への付利を"insane"と批判していました。 http://www.nytimes.com/2015/12/23/opinion/bernie-sanders-to-rein-in-wall-street-fix-the-fed.html …, the Fed must stop providing incentives for banks to keep money out of the economy. Since 2008, the Fed has been paying financial institutions interest on excess reserves parke
情報管理LOGの@yoshinonです。 よくTwitter上でアンケートしているのを見かけますよね？ でも、アレって正確なのでしょうか？最近、新聞社とかの世論調査と（正確性が）変わらないのでは？みたいなことを言う人がいるみたいなので、他でも書いている人がいますが、情報管理LOGでも取り上げたいと思います。 Twitter上で様々なアンケートをよく見かけますよね？ 特に最近は、色々と政治的にもセンシティブな話題が多いので、そういう傾向のアンケートを目にすることが増えてきました。 Twitterアンケートってこういうの。 ものすごく無難なのをセレクトしてみました。 味噌汁の具、この四択なら？#寒いから好きな味噌汁の具つぶやく — ツイッター投票箱@アンケート専用 (@temjincat) 2018年3月21日 しかし、いつもセンシティブな話題に関してのアンケートについては、何だかもやっとした
ネット上の集団行動は鳥の群れに驚くほど似ている
夕暮れ時になると、空の一部を埋め尽くす勢いでムクドリの群れが飛んでいることがあります。群れは一方向に飛ぶわけではなく、まるで渦を巻くように動いたり、密になったり疎になったりと、なにかリズムがあるかのような動きを見せますが、人間のネット上での集団行動もこのムクドリの群れの動きに似ていることが指摘されていると、情報サイト・NOEMAでルネ・ディレスタ氏が報じています。 How Online Mobs Act Like Flocks Of Birds https://www.noemamag.com/how-online-mobs-act-like-flocks-of-birds/ ムクドリの群れがうねるように動く姿は、生物学で「Murmmuration(マーマレーション)」と呼ばれています。このとき群れの中でムクドリは、自分の近くにいる7羽を見て、それに応じて動きを調整しているとのこと。以下が
有馬哲夫
目次 有馬哲夫について · 自己紹介 · 最近の動き · プレスリリース個人のホームページへ インタヴューズ 著書について · 1. 有馬哲夫著『テレビの夢から覚めるまで』(国文社、１９９７年)第一章から抜粋 · 2.有馬哲夫著『デジタルメディアは何をもたらすのかーパラダイムシフトによるコペルニクス的転回』(国文社、１９９９年、現在遼東大学の顧 寧教授が中国語に翻訳中） · 3.有馬哲夫著『ディズニー千年王国の始まりーメディア制覇の野望』(ＮＴＴ出版、２００１年、ハングル版は 『ディズニー、経営の神話』（パク・ヨンナム訳ストーリーブック社）として２００２年に韓国で出版される)書評 · 4.有馬哲夫著『ディズニーランド物語』(日本経済新聞社ビジネス人文庫、２００１年)書評 · 5.有馬哲夫著『ディズニーとは何か』(ＮＴＴ出版、２００１年)書評 甲南女子大学の国語の
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ついに一週間後に迫ったアメリカ大統領戦投票日。予想外の展開が相次ぎ、終始予断を許さない戦いであったが、ようやく民主党候補ヒラリー・クリントン氏の当選の兆しが見えてきた。そこで今回は、「もしクリントン候補が当選したら、その後のアメリカ社会はどうなるのか？」をテーマに、大統領戦後の動向について上智大学教授の前嶋和弘氏にお話を伺った。（聞き手・構成／大谷佳名） ◇ヒラリー・クリントンは「ワシントンのインサイダー」 ――アメリカ大統領選挙の投票日が目前に迫っていますが、優勢であるはずの民主党候補ヒラリー・クリントン氏は大統領として積極的に支持されていないと聞きます。非常に優秀なキャリアの持ち主であるにもかかわらず、なぜそれほど不人気なのでしょうか？ ヒラリー・クリントン氏が人気がないのは、あまりにもワシントンのインサイダーであるからです。ファーストレディ、上院議員、国務長官、クリントン氏は25年近
by JD Lasica Amazonのジェフ・ベゾスCEOが、アメリカのタブロイド誌であるNational Enquirerから「ヌード写真を掲載するぞ」と脅されていることを告白しました。National EnquirerはベゾスCEOと親密な関係にあったとされるニュースレポーターのローラン・サンチェス氏の写真も入手しており、「写真の非公開と引き換えにNational Enquirerの出版社であるAmerican Media, Inc.(AMI)への調査をやめろ」と要求してきたそうです。 No thank you, Mr. Pecker – Jeff Bezos – Medium https://medium.com/@jeffreypbezos/no-thank-you-mr-pecker-146e3922310f Jeff Bezos says National Enquirer
意外と知らないアメリカ大統領選挙の仕組みをわかりやすく解説しました 「メキシコ移民は、アメリカに薬物や犯罪ばかり持ち込んでくる。彼らはレイプ犯だ」 「俺はとてもリッチなんだ。政治活動に誰のカネも必要ない」 アメリカ大統領選挙の候補者として名前が挙がっている共和党の有力候補ドナルド・トランプ氏が発した過激な発言です。 ２０１６年はアメリカ大統領選挙の年。 日本でも関心が徐々に高まっています。 ここでは日米同盟の相手国、アメリカ大統領選挙の仕組みをわかりやすく説明すると同時に、だれが新たな大統領になるか、それにより日本はどう対応すべきか、識者の解説などにより大胆に占ってみました。 アメリカ大統領選挙の仕組みとは アメリカ大統領選挙は２０１６年１１月８日に投票が行われます。 オバマは退き、新たな大統領が生まれます。 アメリカ憲法修正第２２条の規定で、連続１０年が禁止されているため原則３期はダメ、
期間限定で『遅いインターネット』（幻冬舎）の序章と第1章を無料公開します。 いまの、インターネットは「速すぎる」。そして、そのために人間を「考えさせない」装置になっている。 いま、世界中で起きていることがそれを証明しているように思えます。 では、なぜ僕たちはこの「速すぎる」インターネットを手放せないのか。どうすればインターネットを、情報技術をもっと建設的に使えるのか。 この本で僕はいろいろな角度から考えました。 延期が決定された2020年の東京五輪、平成という「失われた30年」、トランプ大統領の出現とブレグジット、ポピュリズムとグローバル資本主義、GoogleとFacebook、YouTubeとNetflix、吉本隆明と糸井重里……一見、ばらばらのキーワードが、最後には僕の提唱する「遅い」インターネットに帰結します。 世界中が「速いインターネット」に侵食されつつあるいまだからこそ、ゆっくり
政府は、ＴＰＰ＝環太平洋パートナーシップ協定が承認されたことを受けて、参加各国に対し、発効を目指して国内手続きを進めるよう粘り強く働きかけることにしています。ただ、アメリカのトランプ次期大統領が離脱を表明していることから、ＴＰＰ協定の発効は極めて厳しい情勢で、各国の賛同が得られるかどうかが当面の焦点です。 菅官房長官は記者会見で、「ＴＰＰ協定は、基本的人権、法の支配といった基本的な価値を共有する国、地域が経済の絆を深め、その輪を広げていくことで、さらなる地域の安定を図るという戦略的意義もあり、さまざな機会を通じ意義を訴える」と述べました。 政府は、協定の取りまとめを担うニュージーランドに国内手続きを終えたことを通知するとともに、参加各国に対し、協定の発効を目指して国内手続きを進めるよう働きかけることにしています。 ただ、アメリカのトランプ次期大統領がＴＰＰ協定からの離脱を表明していることか
ローカス誌より。 2020年11月中旬にこれを書いているとき、Appleのノートパソコン上で動作するオペレーティング・システム「MacOS」の新バージョンを巡って、かなりの騒ぎがありました。Appleは1年以上も前から、オペレーティング・システムを通じてユーザを秘密裏にグローバルに監視を行ってきました。これにより、どのアプリを起動しているかの情報がAppleに自動的に送られ、ダブルクリックした時にそのプログラムが起動するかどうかについて、Appleにリモートでの拒否権を与えていたのです。ほとんどのAppleの顧客はこのことを知りませんが、それを知っているAppleユーザは、このことを嫌って、ブロックするための措置を講じるようなセキュリティ意識の高い人である可能性が高いです。 いくつかの出来事の合流によって、このあいまいな「機能」が世界的な悪評に転じました。まず、Appleは、この情報を受け
1万円を2億7440万円にする世界最強の投資法。コツコツが投資のコツ［iDeCo徹底解説］｜セカニチ #世界最速で日経新聞を解説する男
毎日AM2時にInstagram更新！ #世界最速で日経新聞を解説する男 （セカニチ）です。 まず自己紹介をすると、僕は高輪ゲートウェイ駅が最寄りの飲食店と宿泊施設のオーナーです。自粛期間中で全て休業しています。 もともとは広告代理店のサラリーマンでしたが、給料に飼われる雇われの身を辞めるために「お金を増やそう」と思って、2013年から投資を始めて8年目に突入しました。友人たちの相談にのることも非常に多くなりました。 たくさん相談に乗ってるうちに一つの結論に行き着きました。 それは《投資はとにかく早く始めること》です。 過去に戻るタイムマシンは存在しません。 自粛期間で在宅の人も増えたと思います。将来のお金のことが不安になったという人もたくさんいると思います。 なのでこの在宅中の時間を逆に利用して、お金/老後の資産のことと向き合いましょう！ ぼくが7年間かけて築いてきた投資のノウハウをお伝
いま、ほとんどのデジタル広告に注がれる資金は、GoogleかFacebookに集約されている。しかし、その後、GoogleとFacebook以外のデジタル広告関係者には、どれだけその恩恵が届いているのかは、定かではない。果たして本当に2社がデジタル広告の成長をすべて奪っていってしまっているのか？ いま、ほとんどのデジタル広告に注がれる資金は、GoogleかFacebookに集約されている。しかし、その後、GoogleとFacebook以外のデジタル広告関係者には、どれだけその恩恵が届いているのかは、定かではない。 最近になり、デジタル広告業界の成長分は、すべてGoogleとFacebookに占有されてしまっていると主張するリサーチャーも出てきた。彼らによると、ほかの会社の利益は縮む一方であるという。しかし、こういったリサーチャーたちは、統一された手法で調査をしているわけではない。程度の差こ
新年あけましておめでとうございます。 『Lançamento - Website, What a Wonderful World!』を運営しているLançamento（ランサメント）です。 『いま、見ておきたいウェブサイト』では、2012年も国内外のウェブサイトをさまざまな方向から解説してきました。2013年の初回は「特別編」として、2012年に登場したウェブサイトの特徴を振り返りながら、2013年の展望を語っていきたいと思います。 特徴その1 パララックス表現の定番化 ウェブサイトにおける表現方法の一つとして、数年前から広がりを見せている「パララックス（視差）」表現。2012年には、より多くのジャンルで、その姿を見かけるまでになりました。 図1 「MINI CROSSOVER.」の広い室内空間を紹介した『MINI CROSSOVER. BIG POINTスペシャルコンテンツ』 cr
争点が見えづらいとされる今回の東京都知事選挙。しかし今回の選挙の争点や各候補の政策を分析する前に、私たちは「東京都知事とはどんな存在なのか」理解できているでしょうか？ そこでポリタスでは都庁での勤務経験もある中央大学教授の佐々木信夫氏のご厚意により、氏の著書『都知事―権力と都政』（中央公論新社刊）から「第1章：都知事とはなにか」を転載させていただくことになりました。東京都知事にはどんな権力が与えられているのか、ほかの自治体の首長との違いはどこにあるのか。この記事を読むことで各候補の政策を検討する前提となる知識を整理することができます。 『都知事―権力と都政』では、これまでの都政の歴史から都議会、都の財政、都の政策決定プロセスなど、都政を考える上での重要な知識が新書一冊にぐっと凝縮されています。都知事選で誰に入れたらいいのかわからず悩んでいる人は本書を読むことで自分なりの指針をつくることがで
トランプ米大統領は大統領選で、票の再集計によってバイデン前副大統領の勝利を阻めたらと期待している。写真はミシガン州デトロイトの開票所で3日撮影（2020年 ロイター/Rebecca Cook） トランプ米大統領は大統領選で、票の再集計によってバイデン前副大統領の勝利を阻めたらと期待している。米国の選挙では再集計は日常茶飯事だ。特に州や地方政府レベルの選挙でよく行われるが、結果が覆った例は過去20年間で3件だけで、大統領選では1度もない。 再集計の仕組みと、過去の結果をまとめた。 Q：再集計とは？ 再集計になると、当局は票の集計手続きをもう一度行う。米国の選挙全般では比較的おなじみの光景だが、大統領選では珍しい。 ウィリアム＆メアリー法科大学院のレベッカ・グリーン教授は「再集計は日常茶飯事、ごく普通のことだ」と言う。教授によると、再集計では通常、最初の集計が相当に正確だったことが示される。た
2012年02月09日23:20 カテゴリ大局観、テーマ、見識[edit] ２０１２年を考える（１６） ： セミナー資料のおすそ分け② ２０１２年を考える（１５）：セミナー資料のおすそ分け① の続きです。 〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜 今週は、関西で１時間ほどセミナーでお話をさせていただいた。 ほぼ満席で驚いた。 それ以上に嬉しかったのが、公演中全員の目が大きく見開いてこっちを見ていた。 だれも下を向いたり、眠ったりしなかった、ということだ。 こちらには昨年の夏も伺って話をした。 あの時は、「夏はダメ、秋が深まって安くなったら買って下さい」と話したが、当時は目がうつろで、コックリする人もいた。 これは雰囲気が様変わりだ。 ３月、４月は、個人投資家がかなり強気になっていると感じた。 〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
佐々木 敦 今起きていること。世界で、日本で、学校で。 第一章 学校の今と教師としての私 一、日本の教育と政治経済 私がこの書物を世に出そうと思ったのには二つの理由がある。一つは私が二〇〇七年一一月から二〇〇八年十月まで「うつ病」で休職したこと。ちょうど教員としての生活が順調にいけば折り返しを迎え、二〇年ほどの経験を積んだこと。今までの教員生活をから知識と体験から感じ得たことをまとめておきたいという願望が心中から吹き上がってくるのが感じられたことである。折しも日本では本格的な政権交代が起こった。ただ、このことで学校という機能、場所についての位置付けが大きく変わることはないはずだと思う。ただ、今までの、ちょうど私の教員生活はバブル期に始まって、その後失われた一〇年を経て、小泉改革が行われた時期に当たる。この間日本の経済は拡大することはなく、デフレ傾向が進み、格差が拡大してきたと言われる。この
提言「社会調査をめぐる環境変化と問題解決に向けて」（平成29年9月19日） | 日本学術会議 社会学委員会 社会統計調査アーカイヴ分科会
提言 社会調査をめぐる環境変化と問題解決に向けて 平成２９年（２０１７年）９月１９日 日 本 学 術 会 議 社会学委員会 社会統計調査アーカイヴ分科会 i この提言は、日本学術会議社会学委員会社会統計調査アーカイヴ分科会の審議結果を取 りまとめ公表するものである。 日本学術会議社会学委員会社会統計調査アーカイヴ分科会 委員長 佐藤 嘉倫 （連携会員） 東北大学大学院文学研究科副研究科長 副委員長 石井 クンツ 昌子 （連携会員） お茶の水女子大学基幹研究院人間科学系教授 幹 事 青柳 みどり （連携会員） 国立研究開発法人国立環境研究所社会環境システム研 究センター主席研究員 幹 事 稲葉 昭英 （連携会員） 慶應義塾大学文学部教授 町村 敬志 （第一部会員） 一橋大学大学院社会学研究科教授 阿部 彩 （連携会員） 首都大学東京都市教養学部人文・社会系教授 今田 高俊 （連携会員） 東京
アメリカ大統領選挙は、投票日まで３日となりました。世論調査では、民主党のクリントン候補と共和党のトランプ候補の間で接戦となっている州が１３州に増え、中でも南部フロリダ州など勝敗の鍵を握る州の行方が焦点となっています。 全米の各種世論調査の支持率の平均値は５日の時点で、クリントン氏が４６．４％、トランプ氏が４４．８％で、クリントン氏のリードは１．６ポイントになっています。 また、大統領選挙は全米５０州と首都ワシントンに人口に応じて割り当てられた合わせて５３８人の選挙人を争う仕組みですが、世論調査で、クリントン氏が優勢な州の選挙人の合計は２１６人、トランプ氏は１６４人となっています。 そして、２人が競り合う接戦州は３日の時点での１０州から１３州に増えました。中でも選挙人の数が多い南部フロリダ州や中西部オハイオ州などが勝敗の鍵を握ると見られ、こうした接戦州の行方が焦点となっています。 アメリカ大
ボストン便り
＊2009年4月から2010年12月まで、毎月MRICに連載していただいた「ボストン便り」をご愛読ありがとうございました。ボストンから日本に活動の拠点を本格的に移すにあたり、2013年から「フィールドからの手紙」をスタートさせていただきます。どうぞよろしくお願いいたします。 ブログ『フィールドからの手紙』のＵＲＬ http://blog.goo.ne.jp/miwhosoda ＊「ボストン便り」は『パブリックヘルス 市民が変える医療社会―アメリカ医療改革の現場から』（明石書店）として出版されました。こちらもぜひお読み頂ければと思いますので、よろしくお願いいたします。 アメリカ大統領選 まず一つ目はアメリカ大統領選挙です。アメリカ中が大騒ぎをした選挙でしたが、2012年11月6日に一般投票が行われ、民主党のバラク・オバマ大統領が、共和党のミット・ロムニー候補を破りました。 大統領選挙は合計で
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