ソフトバンク、基地局から無線給電 イヤホン電池不要に 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
ソフトバンクは全国にある携帯電話の基地局を使い、無線で電気を飛ばす給電技術を実用化する。将来はワイヤレスのイヤホンやスマートウオッチなどを電池なしでも使えるようにする。総務省が近く規制を緩和するのに合わせて実証実験を始め、早ければ2025年に事業化する。無線で電気を送る新たなインフラの登場は多様な機器やサービスの開発につながる。ワイヤレス給電の実用化に向けた技術開発を京都大学、金沢工業大学、情
ソフトバンクは全国にある携帯電話の基地局を使い、無線で電気を飛ばす給電技術を実用化する。将来はワイヤレスのイヤホンやスマートウオッチなどを電池なしでも使えるようにする。総務省が近く規制を緩和するのに合わせて実証実験を始め、早ければ2025年に事業化する。無線で電気を送る新たなインフラの登場は多様な機器やサービスの開発につながる。ワイヤレス給電の実用化に向けた技術開発を京都大学、金沢工業大学、情
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 東京大学川原研究室と東京大学染谷横田研究室の研究チームが開発した「Meander Coil++: A Body-scale Wireless Power Transmission Using Safe-to-body and Energy-efficient Transmitter Coil」は、服やソファなどの布製品を充電器に仕立て、その周辺のデバイスにワイヤレスで電力伝送する繊維ベースの給電システムだ。 今回は衣服を送電コイルに構築し、人体に安全なレベルで、着用者が持つスマートフォンや身に付けているスマートウォッチなどの機器に効率的な無線給電を実現できたという。 繊維ベースの充電器（コ
再生可能エネルギーや電気自動車（EV）についての批判が最近増えているように感じる。正当な批判も確かにある。例えば、太陽光発電であれば、自然林を周辺住民の同意なしに伐採、造成したり、固定価格買い取り制度（FIT）の穴をついて権利だけ取得し、システムの価格低下をぎりぎりまで待つケース、あるいはその権利の転売でもうけるケース、20～30年後の発電終了後の撤去計画や予算を明らかにしていないようなケースについての批判だ。筆者としてはそうした事業者の責任もさることながら、そうした業者のふるまいを許した制度設計に問題があったと考えている。 EVであれば、充電インフラの不備不足の指摘や、もっと根本的な、長距離を移動するモビリティーとして重い電池を載せて走るEV（BEV）は最適解か、といった問いも建設的な正しい批判だと思っている。そこに別の解がなければ単なる“ないものねだり”だが、例えば、燃料電池車（FCV
サンコーは5月13日、小型冷蔵庫などに搭載される、ペルチェ素子を使った冷却システムを採用し、体を冷やすベスト「ペルチェベスト『冷蔵服』」をECサイトなどで発売した。炎天下での作業などでの利用を想定している。1万6800円（税込）。 背中の部分に、小型冷蔵庫などに搭載されるペルチェ素子を使った冷却システムを採用。電源スイッチをオンにすると、背中の部分と密着した冷却プレートが、外気温から-15度に冷やされる。さらに、背面の大型のファンで外気を取り込みベストの内部に風を循環させ、気化熱で冷却する。 ペルチェ冷却はオン／オフを切り替えられ、ファンのみでの利用も可能だ。ファンの風量2段階切り替え機能を搭載。 別売りのモバイルバッテリーからUSB給電する仕様。10000mAhのモバイルバッテリーのフル充電時で、「ペルチェ＋ファン強」動作時約4時間30分、「ペルチェ＋ファン弱」動作時5時間30分稼働する
無線給電規格「Qi」の推進団体Wireless Power Consortium（WPC）は1月3日（米東部時間）、次世代無線給電規格「Qi2」（「チーツー」と発音）を発表した。米Appleの給電技術「MagSafe」をベースに構築する。 Appleは2017年にWPCに加入した。同社はWPCの他のメンバーと共に、Qi2のコアとなる「Magnetic Power Profile」をMagSafeの技術をベースに開発した。これは、無線充電対応モバイル製品が充電器と完全に一致するようにするもので、これにより、エネルギー効率の向上と充電高速化が実現できるという。 MagSafeは、Appleが「iPhone 12」シリーズから採用したQi規格に基づく磁石式の無線充電方式。純正のMagSafe充電器では、最大15W給電が可能だ。
関西電力は1月13日、5G・Wi-Fiスポット機能やカメラ、街路灯、デジタルサイネージなどを搭載した「スマートポール」の実証実験を始めた。スマートポールのデザインは、アニメ「新世紀エヴァンゲリオン」に登場する機体をモチーフにしているという。 スマートポールは常時、街路灯や5G・Wi-Fiスポットとして機能する他、デジタルサイネージとスピーカー、防犯カメラ、ドローンへの無線給電ポート、太陽光パネルなども備えている。停電などの非常時には独立電源として、スマートフォンのワイヤレス充電や電源供給なども可能という。 エヴァンゲリオンをモチーフに決めた理由は、電力との親和性にあるという。機体の動力源が電力であることや、作中に登場する「使徒」を倒すために日本全国の電力を集める「ヤシマ作戦」の描写など、電力に関連する内容がアニメ内でも多く登場する。加えて、スマートポールはさまざまな機能を備えるため、エヴァ
携帯基地局のリソースを活用して、IoTデバイスなどに無線給電（WPT）を行うシステムの開発と実験に、ソフトバンクらが成功した。「AirTag」や「Tile」などのトラッキングデバイスや、センサーなどのIoTデバイスに屋外で給電する用途を想定している。ソフトバンク、京都大学、金沢工業大学が10月7日、共同研究の成果として発表した。 実験では、5Gで使われるミリ波の設備を使い、同一周波数内に通信とWPT機能を乗せた。通信用のベースバンド装置、アンテナなどをそのまま利用しており、現状のミリ波通信の装置でWPTが行えるのが特徴。通信とWPTの分離には、時分割多重のほか、アンテナの出力方向を動的に変えるビームフォーミング技術も使い、動的に比率を調整できる。 「特に都心部では、夜間になると基地局の利用率が下がる。使われていない時間に、WPT機能で街中に配置されているセンサーを駆動させられる」（ソフトバ
EUの域内市場・消費者保護委員会において、無線設備指令に関する改定の見解が賛成43票、反対2票で採択されました。これは「スマートフォンのコネクタを統一して共通充電器が使えるようにする」という、10年以上にわたるEUの主張を強く推し進めるもので、2022年5月に欧州議会にかけられ、承認されれば法案の最終形についてEU各国の政府との協議が始まることになります。 Common charger: MEPs agree on proposal to reduce electronic waste | News | European Parliament https://www.europarl.europa.eu/news/en/press-room/20220412IPR27115/common-charger-meps-agree-on-proposal-to-reduce-electronic
筑波大学の研究チームは7月7日、5Gを使い、飛行中のドローンへワイヤレス給電することに成功したと発表した。高度80cmでホバリングするドローンに5Gのビームを向けることで、30秒間ほぼ途切れることなく送受電できたとしている。 研究チームは、直進性の高い28GHz帯（ミリ波）の5Gに注目。これまでも飛行するドローンへのワイヤレス給電実験の例はあったが、ミリ波の5Gを使ったのは今回が初だという。直進性が高いほど効率よく対象物に送電できるため、ワイヤレス給電の効率を高めることができるという。ドローン側に、5Gを直流に変換するアンテナ整流器を取り付けることで5Gを電力に変換した。 今回の研究では途切れない総受電には成功したものの、ドローンを駆動するには電力がまだ足りないという。研究を主導した嶋村耕平助教授は「今話題の“空飛ぶクルマ”やドローンは、バッテリーの重量によって飛行時間が制限されるため、地
大林組はデンソーと組み、走行中の電気自動車（EV）に道路から無線給電する技術を開発する。2025年をめどに実用化を目指す。利用が広がるEVだが、給電網の充実が課題になっている。道路を活用したEVの給電インフラを構築できれば普及に弾みがつく。道路に埋めたコイルに電源から電流を流して磁界を発生させ、その上を通過したEVに積んだコイルにも電流を生む「磁界結合方式」と呼ぶ手法を利用する。大林組の繊維補
電波を使い離れた機器を充電できる無線給電が実用段階に入った。海外では米新興がゲーム機やスマートフォン向けで先行。日本でも規制が緩和されるのに合わせてソフトバンクが携帯電話の基地局を活用した技術開発を始める。離れていても勝手に充電されるため、将来は充電切れの心配がなくなる。デジタル機器の利便性が飛躍的に高まり、新たな機器やサービス開発も進みそうだ。「自動車から小型家電、イヤホン、電話、ウエアラブ
高周波数の通信用に構築されている5Gネットワークを、IoTデバイスに電力を供給するためのワイヤレス電力網として活用するための整流アンテナ(レクテナ)を、ジョージア工科大学の技術者が開発しました。 5G as a wireless power grid | Scientific Reports https://doi.org/10.1038/s41598-020-79500-x Leveraging the 5G Network to Wirelessly Power IoT Devices https://www.news.gatech.edu/2021/03/25/leveraging-5g-network-wirelessly-power-iot-devices Leveraging the 5G Network to Wirelessly Power IoT Devices - Yo
ソフトバンク傘下のBBソフトサービスは2月9日、スマート家電ブランド「＋Style」の新商品としてGPSトラッカー2種の販売を開始した。「まもサーチTag」は、物品などに取り付けて紛失などを防止できる。iOSの「探す」にも対応し、iPhoneであれば別途アプリをインストールすることなく利用できる。 基本的な機能や仕組みはAppleの「AirTag」と同様。近距離で方向などを検知できる「UWB」機能は搭載していないが、ストラップホールが付くなど形状を工夫した。バッテリーも交換可能だ。価格は3480円とAirTagよりも安い。Androidには対応していない。 併せて発売を始める「まもサーチ3」は、子どもや認知症患者の居場所をスマホで確認できる新商品。従来機に比べ価格を700円下げて5280円とした。また、バッテリー駆動時間を1カ月間から2カ月間に伸ばした。本体価格のほか、別途月額528円の通
通信電波を使ってデジタル機器を遠隔から給電できる技術が日本で実用化段階に入る。総務省は2020年度内にも3帯域で専用の電波を割り当てる方針で、パナソニック、オムロン、東芝、米オシアが無線の使用を届け出る。無線給電を巡っては日米中が激しく競っており、日本は官民挙げて新技術のビジネスへの応用を急ぐ。実用化するのは「ワイヤレス給電」と呼ばれる充電ケーブルを挿さなくても機器に電気を送る技術だ。総務省
10m以上先のスマートフォンやさまざまなIoTデバイスに給電可能な技術が、いよいよ2021年度内に日本で解禁となる。総務省が法改正によって、新たな無線給電の仕組みである「空間伝送型ワイヤレス電力伝送システム」を日本で使えるようにする予定だからだ。目指すのは、気付いたら部屋の中でスマホが充電されているような世界。わずらわしい充電ケーブルや電池交換を不要とする新たな市場が生まれようとしている。 「利用者がどこにいても、盗難防止用のICタグなどのIoTデバイスに給電できるように、ミリ波通信と無線給電を連携・融合した技術開発に取り組む」。こう意気込むのは、ソフトバンクの担当者だ。 同社と京都大学、金沢工業大学の研究チームは2021年11月12日、5G（第5世代移動通信システム）に使う28GHz帯（ミリ波帯）の周波数帯を活用し、通信と無線給電を連携・融合した技術開発に取り組むと発表した。ここで活用す
「電気が空気のように漂う世界を目指したい。放っておいたら少しずつスマートフォン（スマホ）が充電されていくイメージだ」――。 このように語るのは、長年にわたって無線給電技術を開発している京都大学 教授の篠原真毅氏だ。 10m以上先の機器に充電可能な無線給電技術が2021年度内に国内解禁となる。当初給電できる機器は数mW以下で駆動するIoT（Internet of Things）デバイスなどに限られるものの、段階的に規制緩和し、25年度以降はスマートフォンやドローンなど大電力が必要な機器も視野に入る。給電効率が数％という高い壁を乗り越え、10m級無線給電は日常的な技術になれるか。 中国Xiaomi、スマホ向けで攻勢 21年度内に国内解禁となる無線給電は、マイクロ波の振動を電波に乗せて給電する仕組みだ。まずは数mW以下で駆動するIoTデバイスに向け、23年度ごろからウエアラブル端末、そして25年
青色LEDの発明で2014年にノーベル物理学賞を受賞した名城大学終身教授、特別栄誉教授の赤崎勇さんが、4月1日午前に肺炎のため死去した。92歳だった。同大が2日に発表した。 赤崎さんは1929年1月、鹿児島県生まれ。81年に名古屋大学工学部教授に就任し、89年にはそれまで実現は難しいとされていた高輝度の青色LEDの開発に成功した。この功績によって、名古屋大学の天野浩教授、米カリフォルニア大学の中村修二教授と共にノーベル物理学賞を受賞した。 青色LEDの発明によって光の三原色を作り出すことが実現。LEDのフルカラー化により、現在は照明器具やディスプレイ、バックライトの光源など、さまざまな用途で活用されている。 関連記事 ノーベル物理学賞に青色LEDの中村修二氏ら日本人3氏 「世界を照らした新しい光」 2014年のノーベル物理学賞は青色LEDの発明に貢献した赤崎勇氏、天野浩氏、中村修二氏の日本
次の「10年パラダイムシフト」を探る旅、投資家たちが語るスタートアップ・2030（２：DX・デジタルトランスフォーメーション） - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
次の「10年パラダイムシフト」を探る旅、投資家たちが語るスタートアップ・2030（２：DX・デジタルトランスフォーメーション） Photo by Oliver Sjöström on Pexels.com （前回からのつづき）次のパラダイムシフトはどこに起こるのか。 オンラインやオフライン、リアルやバーチャルといった境界線は曖昧となり、より「体験」が重視される時代。ブロックチェーンによる自律分散型の情報管理は「個人」という考え方を強調する、という世界観について識者と共にお伝えした。 では、新しい世界を探る旅の続きを始めよう。 DX全盛の時代 「これまでの発明上位100件と同じだけの発明が登場する可能性は小さくなるばかり。イノベーションはもはや、限りある資源、だ」（イーロン・マスク未来を創る男／アシュリー・バンス著／2015年、講談社） 現代のイノベーター、イーロン・マスク氏を記した著作の中
マイクロ波無線給電の国内解禁より前の2021年に実験局として導入されており、2022年9月に無線局として本格稼働した。オフィスフロアの椅子座面の裏側に設置した複数のセンサーへ常時無線給電できるという（出所：竹中工務店、エイターリンク） 竹中工務店が導入した製品は、中・長距離無線給電の開発を手掛けるスタートアップのエイターリンク（東京・千代田）が開発した。エイターリンクの製品は10m以上の距離で給電できることが特徴の1つだ。同社が2022年9月21日に開催した発表会では、竹中工務店での導入事例について語られた。 「まずは実際に技術を見てもらいましょう」。エイターリンク 代表取締役 CTO（最高技術責任者）の田邉勇二氏がこう投げかけると、会場の明かりが消えた。同時に、記者の机の上に置かれたLED内蔵デバイスが点灯する。実はこのデバイス、電池は搭載されていない。天井に設置された送信機が、空間を伝
スマートフォンなどをワイヤレスで充電できる無線給電の普及が始まっています。 コンセントから離れた場所にある機器であっても、自動的に充電することが可能になることから、デジタル機器の利便性が劇的に高まることが期待されています。 この記事では、先ず無線給電の詳細や課題を説明し、世界や日本における実用化の進展状況、そして無線給電の実現によって私たちの生活がどのように変わっていくと考えられているのかを紹介していきます。 無線給電（ワイヤレス給電）とは無線給電とは、離れた場所にある電気機器や電気自動車（EV）などに、電源コードを用いることなくワイヤレスで充電する技術です。 ワイヤレス電力伝送（WPT）とも呼ばれます。[*1] 無線給電における電力の伝送方式は、有効伝送距離が数10cm程度の「近接結合型」と10m以上離れたデバイスにも電力伝送が可能な「空間伝送型」に分けられます。[*1] 近接結合型無線
電気も「無線」時代へ スマホ・EV充電切れナシ - 日本経済新聞
充電ケーブルを挿さなくても電子機器へ電気を送るワイヤレス（無線）給電の技術が盛り上がっている。身近なスマートフォンから電気自動車（EV）、宇宙太陽光発電まで幅広い応用が期待される。携帯電話の登場で電話線の制約から解放されたように、電気も無線によって「充電切れなし」の社会が到来しそうだ。無線給電は目には見えない電磁波を使って電気を送る仕組み。アンテナのような装置から電磁波を送ったり受け取ったりし
※本記事で使用している Pixel 4a は Google 社からご提供いただいています。 Pixel 4 に比べ、半額以下となった Pixel 4a。公式サイトの販売価格は42,900円（税込）と、ミドルクラスの価格帯のスマートフォンだ。 Google さんの PR の一貫で1台いただくことになったため、実際に端末を乗り換えて、じっくり使ってレビューをしてみることにした。本記事では、約2週間ほど使ってみた正直な感想をまとめている。 2週間ほど使ってみて 基本的に使っていて困らない、必要十分なスペックを兼ね備えていると思う。5Gを待つならまだ買うべきではないけど、5Gにこだわらなければ買いな端末なんじゃないだろうか。 Pixel 端末全般に言えることなのだが、Pixel は 他のメーカーの Android に比べてソフトが安定して高品質なので、使っていてこれといって不満が湧きづらい。 スマ
東京都市大学総合研究所は2月10日、青色LEDの光を効率よく電気に変換する太陽電池を開発したと発表した。移動する物体を追尾する装置などと併用することで、屋外で移動する電気自動車やスマートフォンに無線で給電する仕組みが実現できるという。今後10年以内の実用化を目指し、民間企業との共同研究を進める。 新しい太陽電池は、素材に「ペロブスカイト」と呼ばれる半導体を使用。青色LEDの光をこの電池に当てることで、光エネルギーの約20.2％を電気に変換できる。この電池は従来のシリコンを使った太陽電池と比べて柔らかく、曲面にも貼り付けられる他、真空を作り出す装置を使わず大気中で製造できるという。 一方で、長時間の使用では発電能力が低下するため、今後は長寿命化と発電効率の向上を目指す。並行して、自動車などの動く物体を追尾して青色LEDの光を照射できるシステムの開発も進めるという。 関連記事 パナソニック、太
総務省は空間伝送型無線給電の周波数帯を3つの周波数帯に定める。日本国内で電子レンジなどに割り当てられるISMバンドと同様の920MHz帯と2.4GHz帯、5.7GHz帯。制度整備に先駆けて2021年11月、 国内でまず920MHz帯の製品が登場している。（出所：パナソニックや丸文、東芝への取材内容を基に日経クロステック作成） 21年度内に国内で新たに解禁になる無線給電は、マイクロ波の振動を電波に乗せて給電する方式だ。総務省は920MHz帯と2.4GHz帯、そして5.7GHz帯で、マイクロ波方式の無線給電を使えるように規制緩和する。 無線給電では、電力を電波に乗せて空間を飛ばすため、人体への影響を考慮しなければならない。人体が強力な電磁波を長時間浴び続けると、皮膚などに熱を帯びたり、神経や筋に刺激が生じたりする場合がある。総務省もまずは人体への安全性を考慮し、21年度には無人・屋内環境を中心
われわれは長年、本当の意味でワイヤレスで使える電源の登場を待ちわびていた。電力を無線で伝送する技術自体はあるものの、大半の製品ではいまだに送電側と受電側の部品を物理的に接触させる必要がある。今回、ワイヤレステクノロジー企業のReasonanceが、初の「本当にワイヤレスなテレビ」を「CES 2021」に登場させた。コードを通すためにドリルで穴を開ける必要はない。 Reasonanceはオンライン開催となったCES 2021で、磁気共鳴を「高度なレベルで実現したもの」だとする無線給電方式を用いた40型テレビを披露している。このテレビは壁掛けが可能で、送電装置をテレビ台に置いたまま、120Wの電源供給を受けられる。 デモ機ではバックパネルに受電コイルが取り付けられており（量産品では内蔵されるだろう）、送電システムはテレビの下、50cmほど離れたところで床と水平に置かれていた。Reasonanc
コンクリートに炭素の微粒子を混ぜることで電気を蓄えられるようになる「蓄電コンクリート」というものがある。アメリカのMIT（マサチューセッツ工科大学）で発明され、日本の會澤高圧コンクリートと共同で研究開発が進められているものだが、両社は蓄電コンクリートの社会実装のためのコンソーシアム「ec3 Hub」を設立。このほどプロジェクト開始の式典がMITミュージアムにて開かれた。 蓄電コンクリートは、電子伝導性炭素セメント材料（ec3）の通称。はMIT土木環境工学部のフランツ・ヨーゼフ・ウルム教授、アドミール・マシック准教授らが開発したもので、炭素の微粒子（カーボンブラック）を添加したコンクリートを巨大なスーパーキャパシター（電気二重層コンデンサー）にするという技術だ。化学反応によって充放電を行うリチウムイオン電池などと違い、スーパーキャパシターは電気を静電気としてそのまま蓄えるので、充放電サイクル
出典：mercari R4D公式サイトフリマアプリでおなじみのメルカリが、モビリティ分野で研究開発を進めているようだ。同社は空気で膨らませる斬新な電動モビリティ「poimo（ポイモ）」を発表し、将来的には自動運転や追従運転によるラストマイル物流の配送実証を行う方針という。 poimoとはいったいどのようなモビリティなのか。その概要とともに、パーソナルユースの電動モビリティの在り方について掘り下げていこう。 ■poimoの概要poimoとは？poimoは、パーソナルモビリティとソフトロボティクスの技術を組み合わせた電動モビリティで、「Portable and Inflatable Mobility（持ち運びでき、膨らませることのできるモビリティ）」の頭文字をとったものだ。 空気で膨らませる構造によって人が持ち運べるくらい軽く、やわらかく安全なボディを実現している。空気を抜いて折り畳めばバッグ
USBケーブルチェッカー2を購入した
結構高い気もしますが、非常におすすめできる商品です。ビット・トレード・ワンさんなので、本来は同人ハードウエアだったものを、量産化したものになります。 ビット・トレード・ワントーク vol.1! USBCableChecker2開発者にマイプロダクトサービスについて伺ってみました。 商品化については上記の記事がおすすめです。 さて届いたのが上記の商品になります。 電池の下に絶縁用のシートが入っているので、抜くことで電源が入ります。 さて、どんどん家にあるケーブルを測定してみたいと思います。 マグネットケーブル 普段使っているマグネットケーブルを計測してみました。USB2.0のLEDしか光っていませんので、このケーブルはUSB2.0規格です。D-とD+が光っているのでデータ通信ができるケーブルになります。 そして抵抗値が236mΩになります。この値が重要で、抵抗値が低いほど優秀です。抵抗値が高
有線ケーブルを使わずに電気を供給する「無線給電」技術の実用化に日本が動き出す。総務省は２０２１年度内にも３帯域で専用の電波を割り当てる方針。電気はケーブルで伝わるという常識をくつがえす無線給電技術は日本や米国、中国が開発にしのぎを削る。１０年後に１兆５０００億円を超えるとされる世界市場の争奪戦が始まった。（山田邦和） 【ケーブル要らず】パワーエレ“最後のフロンティア” デジタル機器を専用台に密着させて充電する無線給電方式はスマートフォンなど一部で実用化しているが、現在は少し離れていても電気を送れる技術開発が進む。空間を飛び交う無線に電気を乗せて離れた場所に供給できるようになれば、有線での充電が不要になる。電池切れを気にせずスマホやパソコンが使え、電気自動車（ＥＶ）はどこまでも走れる―。そんな可能性を秘めた無線給電はパワーエレクトロニクス分野の“最後のフロンティア”と呼ばれている。 矢野経済
「有線通信が主流だった時代は、無線LANは普及しないといわれていた。同じように充電もケーブルがない世界を実現できる」――。こう意気込むのは、米スタンフォード大学発のスタートアップ企業であるエイターリンク 代表取締役 CTO（最高技術責任者）の田邉勇二氏だ。同社は2021年11月、最大20m先のIoT（Internet of Things）デバイスに無線給電できる技術を製品化した。同年11月末には、大手建設会社が手掛けるオフィスビルへの先行導入を予定する。同社は医療分野から無線給電分野へ参入し、国内の市場をリードしている異色の存在だ（図1）。 スタートアップが技術開発、20m先のデバイスに数mW給電可能 エイターリンクが21年11月に国内で先駆けて製品化したのは、総務省が21年度内の法改正で国内解禁を予定する、マイクロ波を使った無線給電システムだ。 マイクロ波を使った無線給電システムの特徴は
皆さんは、シャンパンタワーを生で見たことがありますか？ 僕はあります。しかも、無線給電で光るシャンパンタワーを、渋谷のど真ん中で。 ここは渋谷スクランブルスクエアの15階にある会員制施設、SHIBUYA QWS（渋谷キューズ）のイベントホール。スタートアップやさまざまな活動グループが拠点を構える先進的なスペースの一角に、およそ似つかわしくないグラスが積み上げられ、点灯の時を待ちわびています。 2022年11月3日、東京大学 大学院工学系研究科が主催した「テクノサイエンスカフェ出張版 工学×ギャル『工学鬼盛りテクノロジー↑↑無線給電シャンパンタワー令和伝説イン渋谷！！』＠SHIBUYA QWS」から、東大とギャル電がまさかのコラボを果たし、アゲアゲなテクノロジーで一体となったイベントの様子をお届けします。 東京大学 大学院工学系研究科では、工学の魅力を伝える活動として「テクノサイエンスカフェ
リコーは、屋内や日陰でも効率的に発電できるというフレキシブル発電デバイスのサンプル出荷を、9月に始める。サイズは41×47mm、薄型・軽量のフィルム形状で、曲げることができる。IoTデバイスなどへの採用を見込む。 九州大学とリコーが共同研究した材料を採用。屋内のような低照度（約200lx）から、屋外の日陰などの中照度（約1万lx）まで、効率的に発電できるという。 光電変換層（P型有機半導体）の分子構造や材料組成などを精密に制御することで、低照度から中照度でも高い電圧・電流が得られる有機光電変換系を開発した。さらに、有機デバイス設計では中間層材料を最適化し、効率と耐久性を高めた。 ウェアラブル端末やビーコン、トンネル内や橋梁の裏側に設置される社会インフラのモニタリング用デバイスなど、さまざまな形状・環境のIoTデバイスに搭載できるとしている。 今後、さらなる高出力化・高耐久化に向けて産学共同
電気代ゼロ! エコロジーLED表示器の自作 ーベランダ太陽光発電所への道7ー - 電子工作 - HomeMadeGarbage
さて我が家では今夏ベランダで太陽光発電システムを構築して、ハエトリソウの自動観察装置を運用しておりました。 ハエトリソウ捕食監視システム 運用を開始致しました。#ラズパイ #食虫植物 #ベランダ太陽光発電 #ハエトリソウ pic.twitter.com/w7PCDCVjBY — HomeMadeGarbage (@H0meMadeGarbage) July 13, 2019 こちらのハエトリソウ捕食監視システムについては後日紹介させていただきます。 冬の到来でハエトリソウ観察は終了しましたので、太陽光発電システムを活用するべくエコロジーLED表示器を作りましたので紹介させていただきます。 これからのクリスマスシーズンにピッタリかと存じます。 構成 チャージコントローラでソーラパネルで発電された電気をバッテリにチャージして、ワイヤレスチャージャで電気を無線給電してLEDを点灯します。 部品
海外「これは素晴らしい一歩だ」日本の四大バイクメーカーが電動二輪車用共通規格バッテリーの運用試験を始めることに対する海外の反応 : すらるど - 海外の反応
2020年09月25日20:25 海外「これは素晴らしい一歩だ」日本の四大バイクメーカーが電動二輪車用共通規格バッテリーの運用試験を始めることに対する海外の反応 カテゴリ自動車・バイク・自転車 sliceofworld Comment(70) image credit:interestingengineering.com 自動車もバイクもEVの波が押し寄せており、各社EVに力を入れてきています。そんな中でホンダ、カワサキ、スズキ、ヤマハの日本四大バイクメーカーは電動二輪車用交換バッテリーの共通規格を策定するために「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」を設立しました。そして9月から大阪で実証実験「e（ええ）やん OSAKA」を開始します。日本の四大バイクメーカーが勧める共通規格バッテリーの運用試験に対する海外の反応です。 参考リンク：バッテリー交換式二輪EVの実証実験「eやん OSA
通電でレンズ内に水流、抗ドライアイ機構搭載のコンタクトレンズ コンタクトレンズは、単なる視力矯正器具にとどまらず、美容・ファッションとしても普及しており、東北大学によると日本人の5人に1人が使用しています。今後、生体モニタや通信機能を有するスマートレンズが登場すると、コンタクトレンズの役割がさらに拡大していくと予想されています。 スマートコンタクトレンズは、AR（拡張現実）への応用のほか、医療用として生体ステータスを把握できる機能や、まばたきでシャッターを切るカメラ機能など、国内外で様々な開発が進められています。 しかしながら、スマートコンタクトレンズは視力矯正がメインではなく、生活を便利にする機能としての側面が強いため、その普及には目への負担を極力少なくすることが重要であると考えられます。 その点、コンタクトレンズの装着は水分の蒸発を促進するため、ドライアイ症状を深刻化する傾向があります
ダイキン工業と京都大学は、研究シーズの社会実装を推進するための「新たな産学連携エコシステムの形成」の取り組みを本格的に始動すると発表した。具体的な取り組みとして、4月に立ち上げた公募制の社会実装・起業活動支援プログラム「ダイキンGAPファンドプログラム」の第1回採択課題が決定。第2回公募を8月23日より開始した。 ダイキンGAPファンドプログラムは、ダイキン工業の経営課題を対象領域として設定し、それに対し社会実装を志す京都大学研究者の発想からの課題に対するアプローチを公募。採択課題に対しては、1件300万円（税抜）を上限に同協定の枠組みから助成し、社会実装に必要な支援をダイキン工業と京都大学が連携して提供するという。 4月に第1回の採択課題の公募を行い、5課題の採択を決定。採択した5課題については8月より1年間の研究が開始されるとしている。 ダイキンGAPファンドプログラムの概要 応募内容
豊田合成は投資先の米スタートアップの技術をいかし、2024年にもワイヤレス（無線）給電の商品化を目指す。電波を飛ばして、約10メートル離れていても電子機器を充電する新たな技術だ。家庭向けの照明などを手始めに電動車にも応用する。豊田合成とスタートアップの共同開発では屈指の大型案件になりそうだ。豊田合成は30億円規模のコーポレートベンチャーキャピタル（CVC）を立ち上げCASE（つながる、自動運転
【ライブ配信セミナー】農業における二酸化炭素の利用（CCU）の基礎と応用 10月27日（水）開催 主催：(株)シーエムシー・リサーチ本セミナーは、当日ビデオ会議ツール「Zoom」を使ったウェビナー（ライブ配信セミナー）となります。 先端技術情報や市場情報を提供している(株)シーエムシー・リサーチ（千代田区神田錦町： https://cmcre.com/ ）では、 各種材料・化学品などの市場動向・技術動向のセミナーや書籍発行を行っておりますが、 このたび「農業における二酸化炭素の利用（CCU）の基礎と応用」と題するセミナーを、 講師に堅田 元喜 氏 キヤノングローバル戦略研究所 主任研究員）をお迎えし、2021年10月27日（水）13:30より、 ZOOMを利用したライブ配信で開催いたします。 受講料は、 一般：44,000円（税込）、 弊社メルマガ会員：39,600円（税込）、 アカデミッ
Wireless Power Consortium（WPC）は3日、無線給電規格「Qi2（チーツー）」を発表した。Qi2はAppleの給電技術「MagSafe」をベースに構築され、2023年の年末商戦(ホリデーシーズン)に対応機器やスマートフォンが発売予定となっているという（ITmedia、Impress Watch）。 Qi2の実現にあたりAppleは、MagSafeの技術基盤を提供。WPCの他のメンバーと共に、Qi2のコアとなる「Magnetic Power Profile」を開発した。Magnetic Power Profileでは、携帯電話やその他の製品が連携し、エネルギー効率の改善と高速充電を実現する。Qi2規格を用いた場合、現在の平面のデバイスでは充電できないような形状のアクセサリーも実現可能となるとしている。
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