2040年に全ての新車を電気自動車（EV）か燃料電池車（FCV）にするという「脱ガソリン」に意欲的なホンダが、欧米や日本などに次いで中国でも大幅な人員削減を計画しているという。 5月15日付けの日経夕刊が「ホンダ、中国で希望退職、1700人応募、販売低迷で合理化」などと報じたほか、きょうの朝日なども追随して取り上げている。 それによると、ホンダと中国の大手国有メーカー「広州汽車集団」との合弁会社「広汽ホンダ」が、5月から工場での生産業務を行う正社員を対象に希望退職の募集を開始したところ、すでに、全体の14％程度にあたる約1700人が応募したという。 ホンダの2023年度の中国での販売台数は122万台と、ピークだった2020年度から3割も減少したほか、24年度販売計画も前年度比13%減の106万台を見込むなど苦戦が続く見通しで、販売不振に伴う工場の稼働率の低下に対応するために人員削減に踏み切
HEVは、ホンダにとってまさに“ドル箱”である。世界的なHEVの需要好調を追い風に、同社は2023年度、世界でHEVを約80万台販売した。2024年度は100万台の販売を見込む。2024ビジネスアップデートで三部氏は「現在、北米を中心にHEV事業は好調だ。このままいくと（HEVの販売台数は）180万台まで伸びる可能性がある。ピークは2029年から2030年だろう」と予測した。 これまでホンダは、最大3種類あったハイブリッドシステムをe:HEVのみに絞ることで、コストを効率化してきた。 e:HEVに統一したことで「コンセプトや制御の考え方など基本的な構成を同じにできた。エンジンやモーター、電池などの制御が共通だと、基本的に相似形でハードウエアを設計できる。その分、開発効率が良くなる」とホンダの技術者は説明する。実際に中型セダン「アコード」の2023年型は、2018年の従来型に対して、出力密度
ソニーグループと本田技研工業は3月4日、新時代のモビリティとモビリティサービス創造に向けた戦略的な提携への合意、両社による合弁会社の設立などを発表。2022年中に設立する新会社を通じて、高付加価値なエレクトリック・ビークル（EV）の2025年での共同開発、販売を目指すという。 同日実施した会見では、ソニーグループ 代表執行役会長兼社長CEOの吉田憲一郎氏と、本田技研工業 取締役代表執行役社長の三部敏宏氏が登壇し、今回の発表に至った背景、今後の狙いなどを語った。 吉田氏は、「2020年のCESでのスピーチで、『過去10年で人々の生活を大きく変えたメガトレンドはスマートフォン、すなわちモバイルだった。これからの10年はモビリティ』と述べたが、技術とビジネスモデルの観点から、モビリティはモバイル化する」と説明。モビリティは技術面ではITと通信、ビジネスモデル面ではネットワークを軸としたサービスへ
これでいいのか! 5月からテレワークを廃止し、強制出社を命じたホンダにOBがモノ申す!!（ベストカーWeb） - Yahoo!ニュース
世界中がコロナ禍に入ってすでに2年半が経過。日本も数度の大流行期を乗り越えつつ、withコロナといった新習慣も定着してきている。その新習慣のひとつがリモートワークだろう。 【画像ギャラリー】ホンダの事業は夢いっぱい！創造性はこれからの日本を引っ張る原動力になる(10枚) そんな潮流をホンダがGW休暇明けから廃止したということが話題になった。どちらかというと枠にとらわれないイメージのあるホンダに何が起こったのか？ホンダOBの視点から読み解く。 文/藤原 裕、写真/ホンダ、Adobestock、ベストカーweb編集部 このニュースを聞いて、私は愕然とした。ホンダの三部敏宏社長が昨年末、開発の現場に来たところ、出社メンバーが少なかったのでGW明けからリモートワーク主体の仕事を止め、原則的に毎日出社することにしたからだ。 こんな社長のひと言で、働き方を一変するとは、呆れて物が言えないくらいである。
ホンダは17日（米国時間）、ビジネスジェット機「ホンダジェット」を刷新すると発表した。航続距離は従来機から204キロメートル延びて2865キロメートルとなる。11月にも納入を始める。2023年には飛行の一部を自動化する機能なども加え、さらなる販売拡大につなげる。航空機事業子会社の米ホンダエアクラフトカンパニー（HACI）が新型「ホンダジェットエリートⅡ」を発表した。米フロリダ州で18日から開か
ならば地方自治体が、鉄道会社に代わって、駅建設に必要なお金を出して造ればよい。たとえ税金を投入しても街が活性化すれば、受益と負担の関係や費用対効果の帳尻は合う……。ここでの名指しは避けるが、日本全国にはこうした経緯で造られた駅が数多くある。 リニアも決別した「請願駅」ラッシュ 日本経済が右肩上がりの時代にはそれでもよかったのかもしれない。だが駅前再開発すらうまくいかず閑古鳥が鳴き、その街で最もにぎわっているのは郊外型の大型商業施設……。そんな場所は、地方都市で数え上げればいくらでもある。バブル崩壊以降、デフレと不況、または低成長に悩んできた日本にあって、そもそも「駅さえできれば街が潤う」という発想自体が猛烈に古くなった。 しかも、地元出身の政治家をはじめ「強い欲望」と「票」のにおいさえ渦巻くこの請願駅だ。JR東海が建設を進めるリニア中央新幹線は、早い段階からこの歴史との決別を宣言し、「リニ
ホンダは11日、高度な自動運転の機能を搭載した「レベル3」の乗用車を2020年度中に国内で発売すると発表した。高速道路での走行時に視線を前方から離しても運転が可能な機能を、高級車「レジェンド」に搭載する。同日、国土交通省からの認可を得た。レベル3の車の実用化を国が承認したのは世界で初めて。自動運転車の普及に弾みがつきそうだ。自動運転は機能によってレベル1からレベル5まで5段階に分かれている。多
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
吉田氏はソニーブランドの流線形のクーペタイプの電気自動車（ＥＶ）を紹介し、過去10年間で携帯電話が進化したことを引き合いに、「次のメガトレンドはモビリティーだ」と述べた。70年以上の歴史を持つソニーが自動車産業への参入を表明した瞬間だった。 自動車が自律走行し、電動化し、インターネットに接続されるようになるにつれ、さまざまな異業種企業が参入をもくろむようになった。特に米アップルは、３兆ドル（約400兆円）の自動車市場を破壊するのに必要な技術を持っているとして同市場に賭けている。ソニーもその仲間入りを果たした。 ビッグテックの挑戦に既存の自動車メーカーは恐怖や反発を感じているが、吉田氏の「宣言」は日本で思いもよらないファンを獲得した。当時、ホンダの本田技術研究所社長だった三部敏宏氏だ。 日本の自動車メーカーの中で、ホンダは最もＥＶ販売に積極的で、2040年までに全ての車をＥＶなどのゼロエミッ
本田技術研究所（ホンダ）は10月21日、シェアサイクル用電動アシスト自転車の充電にモバイルバッテリーを使う「シェアサイクル用2電源システム」を開発したと発表した。車両本体の電源に加え、モバイルバッテリーを接続することで2つ目の電源として利用できる。 ホンダは都市部などを中心に普及しているシェアサイクルサービスには2つの課題があると指摘。1つは、車両の充電不足で乗れないユーザーが発生している点で、もう1つは、車両の充電や故障修理、メンテナンス、偏在する自転車の再配置などオペレーション全般のコストが売り上げの半分を占めている点という。 これらの問題解決のために、ホンダでは普段から持ち歩く人が多いモバイルバッテリーに着目。車両への接続を可能にし、2つ目の電源として使えるようにすることで自転車の充電不足の回避や、事業者の充電コストの大幅削減が期待できるとしている。
ブランド一覧はこちらこの記事を読んだ人が他に読んだ記事試乗記ニュース画像・写真モーターショー自動車ヒストリー特集エッセイクルマ生活Q&AFrom Our StaffデイリーコラムCarScope谷口信輝の新車試乗水野和敏的視点池沢早人師の恋するニューモデル思考するドライバー山野哲也の“目”あの多田哲哉の自動車放談webCGプレミアム記事一覧webCGプレミアムプランとは日刊！名車列伝動画ギャラリープレゼントアウトビルトジャパンニューモデルSHOWCASE失敗しない中古車選びカーマニア人間国宝への道エディターから一言カーテク未来招来マッキナ あらモーダ！読んでますカー、観てますカーおすすめの動画小沢コージの勢いまかせ!!リターンズ自動車保険 トヨタレクサススバルマツダスズキダイハツホンダ日産三菱ポルシェメルセデス・ベンツアウディBMWMINIフォルクスワーゲンボルボルノープジョージャガーアル
ホンダは13日、2040年代半ばに二輪のガソリン車を廃止すると発表した。新車を電気自動車（EV）のバイクに替える。30年に世界販売の15%にあたる350万台をEVバイクにする。四輪では40年脱ガソリン車を掲げるが、二輪で脱炭素の具体的な戦略を初めて示した。EVバイクは大市場のインドや中国で現地メーカーが力を入れる。新戦略でシェア3割の世界首位を堅持する。「二輪は固定費を圧縮しながら稼いできた。
タイトルのとおり新卒で入社したホンダの研究所をたった３年で退職しました。
ホンダは27日、同社として初の量産型の電気自動車（EV）である「ホンダe」を国内で10月30日に発売すると発表した。希望小売価格は約450万円から。小回りの利く性能やドアミラーをなくした小型のデザインをアピールし、都市部を中心に需要を開拓する。今夏から顧客への引き渡しを始めた欧州市場を含め、環境対応車として売り込んでいく。1回のフル充電での航続距離は約300キロメートルと他社のEVに比べて短め
ホンダ、2024年のGT500ベース車両はシビック！ 『シビック・タイプR-GTコンセプト』をオートサロンでサプライズ発表 | スーパーGT | autosport web
> スーパーGTニュース記事一覧 > ホンダ、2024年のGT500ベース車両はシビック！ 『シビック・タイプR-GTコンセプト』をオートサロンでサプライズ発表
勃発・EV戦国時代 勝つのは「提携」のソニー・ホンダか 「ケイレツ＋買収」のトヨタか 「水平分業」のアップルか：意外と難しい「業務提携」だが……（1/3 ページ） 「なるほど、その組手か！」と、電機自動車（EV）およびモビリティ分野でのホンダとソニーの業務提携発表を聞いて、思わず膝をたたきました。 以前、拙稿ではソニーがEV事業進出を正式発表したタイミングでEV事業を取り巻く状況について取り上げました。その中で、それぞれに長所・短所がある既存自動車メーカー、新興のEV専業メーカー、新参のIT大手各社の優勝劣敗は、その協業の行方がポイントになるのではないかと書きました。それだけに、既存大手自動車メーカーのホンダとIT大手で台風の目的存在であるソニーの提携発表は、大きな衝撃をもって受け止めました。 【参考】ソニーも参入を発表した群雄割拠のEV市場 勝つのは古豪か、新参者か、よそ者か ソニーがE
トヨタ自動車がホンダ米子会社の小型ビジネスジェット機「ホンダジェットエリート」を導入することが29日、分かった。来年春から役員の移動用として使う方針で、既に系列会社が所有権を取得した。両社は車の技術開発や販売でしのぎを削っているが、今回はトヨタ側がライバル社側から購入した形となり関心を呼びそうだ。 機体の登録記号は「JA86GR」。関係者によると複数の候補から選んだ。トヨタのスポーツカーブランド「GR」と車名「86（ハチロク）」にゆかりがあったためとみられる。 トヨタ系の会社は「朝日航洋」（東京）で、幅広い航空サービスを手掛ける。
ホンダは9日、タイに2カ所ある自動車生産工場を2025年までに統合する方針を明らかにした。タイの年産能力は27万台から5割以下に減る見通し。タイでは電気自動車（EV）の普及が始まり、主力のエンジン車の販売が落ち込んでいる。エンジン車の生産体制を見直し、収益体質を改善する。アユタヤ工場での生産を終了し、タイ中部にあるプラチンブリ工場に一本化する。アユタヤ工場は年産15万台の能力があり、「アコード
ホンダ、ロシアでの乗用車販売を2022年に停止
ホンダのロシア子会社は３０日、国内の公認ディーラーへの新車供給を２０２２年に停止すると発表した。２０１６年撮影のロゴ。（２０２０年 ロイター/Chaiwat Subprasom） ［モスクワ ３０日 ロイター］ - ホンダのロシア子会社は３０日、国内の公認ディーラーへの新車供給を２０２２年に停止すると発表した。ホンダの事業再構築の一環。
ホンダは4日、新車のオンライン販売を始めると発表した。同日立ち上げた販売サイト「Honda ON（ホンダオン）」で商談から契約まで購入手続きをネット上で進められる。新車の販売がオンラインで完結できるのは日本の自動車メーカーでは初めて。オンライン販売を担う新会社を4月に設立していた。納車や車検、メンテナンスは顧客が選んだ店舗で実施する。まずは東京都内に住み、都内の店舗で納車できる顧客を対象とする
【読売新聞】 【ニューヨーク＝小林泰裕】小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」を開発し、米国航空宇宙学会から「ダニエル・グッゲンハイム・メダル」を受賞した藤野 道格 （ みちまさ ） 氏（６３）が、読売新聞のインタビューに応じた。
中国分離、ホンダが呼び水 安保環境変化で対応加速
ホンダのロゴ大手自動車メーカーのホンダが、国際的な部品のサプライチェーン（供給網）を再編し、中国とその他地域をデカップリング（切り離し）する検討に入った。ホンダの動きは、日本の製造業を支えてきた他の自動車メーカーにも影響し、供給網再編の呼び水になる可能性がある。日本企業は、ウクライナ侵攻によりロシア事業の見直しを迫られるなど国際情勢の変化に直面している。最大の貿易相手国となった中国で事業を継続するには、緊迫化する台湾情勢など経済安全保障の環境変化を踏まえた供給網の再構築が不可欠となっている。 「業界の供給網は過去に例を見ない過酷な試練にさらされている」。中国自動車工業協会は今年５月、記者会見でこう危機感を強調した。当局の厳格な新型コロナウイルス対策で上海市などが封鎖され、供給網が混乱。共産党一党支配が続く中国において、製造業は常に権威主義のリスクを抱える実態を露呈させた。 ホンダも半導体の
ホンダは23日、2040年までに世界での新車販売全てを電気自動車（EV）と燃料電池車（FCV）に切り替えると発表した。ハイブリッド車（HV）も含め走行中に二酸化炭素（CO2）を排出する新車の販売はやめる。同様の方針は米ゼネラル・モーターズ（GM）やスウェーデンのボルボ・カーなども表明済み。世界的な脱炭素の流れをうけ、自動車各社が具体的な戦略転換に動いている。23日に都内で開いた記者会見で三部敏
【速報】ホンダ、2021年限りでのF1活動終了を発表（motorsport.com 日本版） - Yahoo!ニュース
10月2日（金）の17時からホンダはオンライン会見を開き、2021年シーズン限りでF1でのパワーユニット供給活動を終了することを発表した。 ホンダF1の汗の結晶【ギャラリー】2019年F1パワーユニット：全メーカー総覧 ホンダは2015年からF1に復帰。当初はマクラーレンにパワーユニットを供給する形だったが、このコンビネーションはなかなかうまくいかず、2017年限りで関係解消。2018年からは1年間トロロッソへのパワーユニット供給を経て、2019年シーズンからはレッドブルとのパートナーシップもスタートさせた。 このレッドブルとのプログラムは、1年目から効果を発揮。第9戦オーストリアGPでF1復帰後初優勝。その後ドイツGPとブラジルGPにも勝利することとなった。 2020年にはレッドブルのマックス・フェルスタッペンが第5戦F1 70周年記念GPで優勝。大波乱となった第8戦イタリアGPでは、ア
テスラの半分しか走れない｢ホンダ新EV｣の狙い
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
ホンダ系部品大手が電気自動車（EV）を低コストで造る技術を実用化する。欧州アルセロール・ミタルと連携し、安価な鉄で車体部品を一体成型して部品数を減らす。中国メーカーが導入するアルミを使った生産方式に比べ、車体コストを最大2割減らせる。トヨタ自動車や日産自動車も生産方式の見直しを急ぐ。低価格車で攻勢をかける中国勢に対抗する。EVは中国メーカーが価格の主導権を握り始めている。世界大手の比亜迪（BY
包括的な協業に向けて検討を進めてきたホンダと日産自動車は、次世代の車に欠かせないソフトウエアの基礎技術の共同研究や、EVの主要部品の共通化を進めると発表しました。さらに両社の枠組みに三菱自動車工業も新たに参画することになり、海外メーカーが先行する次世代の技術開発で提携の動きが広がっています。 ホンダと日産自動車は、ことし3月、車の電動化などの包括的な協業に向けて検討を始める覚書を結んでいて、8月1日夕方、ホンダの三部敏宏社長と日産の内田誠社長が都内で記者会見を開き、具体的な協業内容を発表しました。 それによりますと、両社は、更新することで車の機能や性能を継続的に高めることができ、次世代の車に欠かせない車載OSなどのソフトウエアの基礎技術で共同研究を進めます。 成果が出れば、量産開発の可能性を含めて検討するとしています。 また、EVのバッテリーの仕様の共通化や相互供給などを検討するほか、「イ
ホンダの2度の倒産危機・復活に凝縮される、本田宗一郎の真の凄さ
業界を代表する大企業の成長過程における「ターニングポイント」を探る企画。第1回は本田技研工業です。創業者の本田宗一郎はなぜ、100社以上あったオートバイメーカーの中で勝者になりえたのか？なぜ、成長途上のホンダは2度の倒産危機を乗り越えられたのか？社史研究家の杉浦泰さんに伺います。 本田宗一郎が好きなものは「自動車」ではなかった。 ──今回のテーマは、本田技研工業（以下、ホンダ）です。 杉浦： 今でこそ巨大企業に成長したホンダですが、「つぶれるかも」と世間から評されるほど悪い時代のホンダの実態は意外に知られていません。 ホンダの苦境は歴史上２度ありました。1955年前後と1965年前後です。 １度目は二輪車が絶不調だった時。この時期に実はホンダは倒産するとまで言われていました。２度目はホンダが乗用車に進出して量産工場を立ち上げた時。「ホンダに黒い噂が……」など、メディアに危うい記事がたくさん
あまりに罪つくりな電気自動車「ホンダe」に試乗した - webCG
ブランド一覧はこちらこの記事を読んだ人が他に読んだ記事試乗記ニュース画像・写真モーターショー自動車ヒストリー特集エッセイクルマ生活Q&AFrom Our StaffデイリーコラムCarScope谷口信輝の新車試乗水野和敏的視点池沢早人師の恋するニューモデル思考するドライバー山野哲也の“目”あの多田哲哉の自動車放談webCGプレミアム記事一覧webCGプレミアムプランとは日刊！名車列伝動画ギャラリープレゼントアウトビルトジャパンニューモデルSHOWCASE失敗しない中古車選びカーマニア人間国宝への道エディターから一言カーテク未来招来マッキナ あらモーダ！読んでますカー、観てますカーおすすめの動画小沢コージの勢いまかせ!!リターンズ自動車保険 トヨタレクサススバルマツダスズキダイハツホンダ日産三菱ポルシェメルセデス・ベンツアウディBMWMINIフォルクスワーゲンボルボルノープジョージャガーアル
オデッセイ、中国から輸入 ホンダが販売、大手初
ホンダは７日、国内生産を終了したミニバン「オデッセイ」の改良モデルを中国で生産して日本国内で今冬発売すると発表した。中国で生産した乗用車を日本国内向けに販売するのは大手では初となる。 オデッセイは１９９４年に販売が始まり、２０２１年末の埼玉製作所狭山工場（埼玉県狭山市）の四輪車生産終了に伴い、国内での生産が終了。中国では現地合弁の「広汽本田汽車」（広東省広州市）で、現地向けの生産が続けられている。 国内で生産終了後も購入を望む声が多く、再投入を決めた。自動車大手では、東南アジアなどで生産し日本で販売する例はある。ホンダは国内で再び生産する場合のコストや期間を考慮し、中国からの輸入が効率的と判断した。 オデッセイは生産終了時にガソリン車とハイブリッド車の２種類があったが、今冬の再投入ではハイブリッドのみとなる。フロントグリルの外観を変更するほか、最新の安全システムなどを備える。 先行予約の受
ホンダは燃料に水素を使う燃料電池車（FCV）で、いすゞ自動車とトラックを共同開発する。ホンダがFCV技術を社外に提供するのは初めて。FCVは燃料の水素の供給インフラが乏しく普及が進まないが、商用車なら走行ルートに応じ拠点を整えやすい。早期の事業化を目指し、走行時に温暖化ガスを一切出さず「究極のエコカー」として世界的に注目されるFCVの普及に弾みをつける。いすゞはホンダの燃料電池システムを使った
日産 中国でEV販売減少 江蘇省の工場で生産停止 | NHK
日産自動車は、EV＝電気自動車が拡大する中国で販売が減少していることから、江蘇省の工場で生産を停止したことを明らかにしました。中国での生産能力を1割近く削減することになり、日本の自動車メーカーの間で戦略を見直す動きが相次いでいます。 日産自動車は、中国の現地メーカーと合弁事業で行う生産のうち、江蘇省常州にある工場で車の生産を停止したことを明らかにしました。 生産を停止したのはガソリン車のSUVで、生産能力は年間13万台あり、日産の中国全体の1割近くにあたります。 現地での販売減少を受けて中国での生産能力を削減することになりました。 中国ではEV＝電気自動車の拡大で日本メーカー各社が販売で苦戦し、三菱自動車工業が2023年10月に中国市場からの撤退を決めたほか、ホンダは合弁会社1社で希望退職を募集するなど、戦略を見直す動きが相次いでいます。
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ホンダ「脱ガソリン」実現へ、EV苦戦の中国でも人員削減［新聞ウォッチ］ | レスポンス（Response.jp）
ホンダが“ドル箱”HEVで4WDシステムを方針転換へ、トヨタ・日産と同じ方式に
ソニーとホンダが発売する新型EVについて、ソニー・ホンダモビリティ 川西泉社長に聞く
ホンダベンチャー企業が手掛けた電動マイクロモビリティ「ストリーモ」発表会
ソニーとホンダの合弁会社設立の狙い--「一線を画した新しい価値の創造を」
ホンダジェット刷新、航続距離200キロ延長 自動技術も - 日本経済新聞
発明はいつも苦し紛れ、 「ホンダが新駅建設」という光明
ホンダ、自動運転「レベル3」発売へ 世界初の認可 - 日本経済新聞
日立・ホンダ 自動車部品4社を合併 国内3位に - 日本経済新聞
日本から車の「メガトレンド」を、ソニーとホンダ連合がテスラに挑む
電動自転車をモバイルバッテリーで充電、ホンダが開発 シェアサイクルの充電不足解消に
ハイブリッド車、ディーゼル車、EV、FCEVのなかで、最も安く乗り続けられるのはどれか？ - webCG
ホンダ、ガソリン二輪廃止 40年代 完全EV化 30年販売目標、全体の15%に - 日本経済新聞
新卒で入社したホンダを三年で退職しました さよなら大好きだったホンダ
ホンダ、初の量産EV10月末発売 小型で都市需要開拓 - 日本経済新聞
小型低速EVは社会をどう変える? ヤマハのコンセプトモデルでワクワクする未来を想像した
勃発・EV戦国時代 勝つのは「提携」のソニー・ホンダか 「ケイレツ＋買収」のトヨタか 「水平分業」のアップルか
トヨタがホンダジェットを導入 機体は「86」、ライバル社から ｜ 共同通信
ホンダ、タイで車工場統合へ 販売低迷で生産能力5割減 - 日本経済新聞
ホンダ、新車のオンライン販売開始 国内メーカー初 - 日本経済新聞
ホンダジェットで米航空賞受賞、藤野道格さん「大変な栄誉」…エンジンを主翼に載せる「常識破り」を事業化
ホンダ、ワールドプレミアした「サステナ・シー コンセプト」「ポケット コンセプト」を製作した狙いとは？
ホンダ、世界販売全てをEV・FCVに 40年目標 - 日本経済新聞
【試乗レポート】アカザーの新型フィット用手動運転装置「テックマチック」に試乗しました
レッドブルへのホンダF1パワーユニット移管については「彼らの要望が来て検討を始めます」
ホンダ、自動運転EV作業車「Autonomous Work Vehicle」の3代目プロトタイプ公開
ホンダ系部品ジーテクト、電気自動車のコスト減へミタルと連携 中国車に対抗 - 日本経済新聞
ホンダと日産 ソフトウェア基礎技術の共同研究 EV部品共通化へ | NHK
ホンダF1最終シーズン、山本雅史MDが新骨格パワーユニットについて語る リアウィングの「HONDA」ロゴはレッドブルとの信頼の証
ホンダ、いすゞと水素トラック開発 FCV普及へ弾み - 日本経済新聞