三菱重工業と米シエラスペース(Sierra Space Corporation)は3月22日、国際宇宙ステーション(ISS)退役後の地球低軌道利用への参画を視野に、米国の民間企業などによる開発・所有・運用を目指す商用宇宙ステーション「オービタル・リーフ(Orbital Reef)」の開発に関する覚書(MOU)を締結し、両社の知見を活かした幅広い技術分野での実現性検討を実施していくことを発表した。 ISSは、2024年から2030年まで運用が延長されたが、そのあと廃棄処分となり、大気圏再突入後、太平洋に安全に落下させる計画が検討されている。そこで、ISSがいなくなる高度約400kmの地球低軌道への投入が計画されているのが、オービタル・リーフである。 シエラスペースは、往還型の無人宇宙輸送機「Dream Chaser」の開発で知られ、商業宇宙分野におけるリーディングカンパニーの1社であり、Am

Apple M1 Max/Ultraチップを搭載したBlender Benchmarkのベンチマークスコアが公開されています。詳細は以下から。 オープンソースの3DモデリングアプリBlenderを開発しているBlender Foundationは2018年08月、Blenderがどの様なOSやハードウェアで利用されているかや実際のパフォーマンスを収集し、Blenderユーザーに役立ててもらうベンチマークアプリ「Blender Benchmark」と「Open Dataサイト」を公開し、今年02月には、このBlender Benchmarkがv3.0へメジャーアップデートされましたが、このBlender BenchmarkにApple M1 Max/Ultraチップを搭載したMac Studioのベンチマークスコアが投稿されています。 BlenderのOpen Dataサイトに投稿されたAp

日本人海外大生・留学生のオンライン就活サービスを提供する、株式会社ＲｙｕＬｏｇ（東京都恵比寿）では、２０２２年３月２５日（金）日本時間１９時より、日本人海外大学生・留学生向けオンライン就活イベント「ＶＣ合同説明会＆スタートアップの魅力」を開催いたします。 ■概要 “ 今までにない ” 就職イベントがここに開催！「日本人留学生　×　国内ベンチャー企業」の異色の組み合わせのイベントが今ここに。 「ＶＣ合同説明会＆スタートアップの魅力」開催 近年、急成長するベンチャー企業という存在が国内でも脚光を浴びており、以前と比べてファーストキャリアにベンチャー企業を選ぶのも珍しく無くなってきています。一方で大手企業と比べてベンチャーやスタートアップを知る機会もなかなかないですよね。 「大手とベンチャーの違いは？」 「ベンチャー企業の魅力って？」 「自分の経験が活かせる企業は？」 そんな疑問に、企業に投資を

Preferred Roboticsとの資本提携について プレスリリース発表元企業：旭化成ホームズ株式会社 配信日時: 2022-03-22 15:00:00 ～住宅とロボティクスの融合で暮らしの新たなサービスを創出～ 旭化成ホームズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川畑 文俊）は、株式会社Preferred　Networks（本社：東京都千代田区、代表取締役 最高経営責任者：西川 徹、以下「PFN」）が2021年11月1日に会社分割により設立した株式会社Preferred　Robotics（本社：東京都千代田区、代表取締役 CEO：礒部 達、以下「PFRobotics」）の第三者割当増資を引き受ける契約を3月14日に締結し、3月18日に当該株式の取得を終えましたのでお知らせします。 1．背景 当社は近年、人的・物的両面でのデジタル化を含めたグループ基盤の強化を掲げ、顧客との

Ｍｕｊｉｎ（東京都江東区、滝野一征社長）は、知能ロボットソリューションで工場自動化（ＦＡ）向けの売上高比率を、２０２３年１２月期にも５割に引き上げる。複数台の知能ロボットと無人搬送車（ＡＧＶ）をメーカーを問わず柔軟に連携し、自動化できるのが特徴で、これまで物流向けを主に展開してきた。自動車業界の電気自動車（ＥＶ）開発などで新たな部品が使用されるようになり、工場の変種変量生産対応の重要性が増している。経済安全保障で国内工場回帰の流れも追い風ととらえ拡販する。 ＦＡ向けにバラ積みピッキングの標準セルや高速バラ積みピッキングロボット、ハンドカメラの整列ロボット、加工機周辺作業の全自動化ロボットなど各種商品を取りそろえた。 標準セルでは３次元（３Ｄ）ビジョンを新たに開発。従来型の３Ｄビジョンが苦手とするシンプル形状の対象物（ワーク）でも、高い認識性能を出せるようにした。ソフトウエアの進化と合わせ、

Amazon、西日本最大の物流拠点を尼崎に開設 プレスリリース発表元企業：アマゾンジャパン合同会社 配信日時: 2022-03-22 15:15:11 尼崎市と周辺地域で2,000人以上の雇用機会を創出。日本発の仕分け技術を採用し、働く人を考慮した安全で効率的な作業環境を提供 Amazon（所在地：東京都目黒区）は、本日3月22日（火）、兵庫県尼崎市にアマゾン尼崎フルフィルメントセンター（以下FC）を開設したことを発表しました。尼崎ＦＣは、商品保管容量約100万立方フィート、延べ床面積は100,000平方メートル 以上で、規模は東京ドーム2個分以上、西日本最大のAmazonのFCとなります。このFCの開設により、2,000人以上の雇用機会を創出し、尼崎市を中心とした地域社会のさらなる発展に貢献します。 [画像: https://prtimes.jp/i/4612/1449/resize/d

AI外観検査ソリューションを提供する株式会社MENOU（メノウ：以下、MENOU社）は、開発したAIを高速で実行するためのツール「MENOU-RN（メノウラン）」の提供を開始しました。 MENOU-TEで開発した検査AIの導入コストを削減MENOU社は、株式会社ニコンのエンジニアが2019年にスピンアウトし創業した企業。独自の画像AI開発ソフトウェアを中心に、さまざまな業種への導入支援を展開しています。 2020年には画像AIを開発できるツール「MENOU-TE」をリリース。学習対象画像の管理のほか、自動画像処理、マウスによる複数の解析タスクの組み合わせ、直感的な操作によるアノテーションをおこなうことが可能です。 これまでは、画像検査装置を開発・導入するために、画像処理やソフトウェア開発、搬送装置開発など、複数の異なる専門性が必要とされていましたが、同システムを活用すれば、プログラミング不

チポトレはトルティーヤチップスを製造するロボット｢Chippy｣をテストしている。 ｢Chippy｣はあえて不揃いなチップスを作るので、そのチップスは人間が作ったように感じられる。 チッピーを開発しているのは、ホワイト・キャッスルの｢Flippy｣を作ったMiso Roboticsだ。 メキシコ料理レストランチェーンのチポトレ・メキシカン・グリル（Chipotle Mexican Grill、以下チポトレ）は、自律型ロボットが配備されているレストランでトルティーヤチップスの製造を手伝うAIキッチンアシスタントの｢Chippy（チッピー）｣を発表した。 チポトレは、技術的には可能にも関わらず、チッピーをあえて完璧なものにはしなかった。現在チポトレのチップスを製造している人間の技術を模倣するため、Chippyを意図的にチップスに多少のばらつきが出るようにプログラムしたのだ。 ｢誰もがもう少し塩

【ＪＡ全農創立50年特集】なくてはならない「ＪＡ全農」を目指して　野口理事長と作山明大教授が対談（２）2022年3月22日一覧へ 「ゆめファーム」にきめ細かい就農支援 作山　目立たないけれども重要な全農、ＪＡの機能にも目を向けてほしいですね。「生産基盤の確立」では、ＪＡグループが畜産施設を用意して新規就農者に払い下げる施策はいいと思います。支援する品目や作物、また支援の在り方も地域によってずいぶん違うと思いますが、全農、県本部や経済連はどのように連携しつつ支援を進めているのでしょうか。 ＪＡ全農理事長 野口栄氏 野口　生産者にとって、地域や生産品目によって課題は多種多様です。経営形態では、大規模法人経営から家族経営まで、それぞれ対応が求められます。ご紹介いただいた畜産施設の賃貸はご評価いただいております。ＪＡグループが畜舎や施設を取得し、既存施設であれば改修して生産者に賃貸し、初期投資を軽

NECは、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託事業として、超伝導パラメトロン素子を用いた量子アニーリングマシンの開発に取り組んでいる。この中で、全結合状態の超伝導パラメトロンについて、集積度を高める研究を行ってきた。これらの成果を活用し、2023年までに量子アニーリングマシンの実現を目指すことにしている。 関連記事 量子技術の産業化を加速、日本企業11社が協議会設立 東芝、富士通、トヨタ自動車などの民間企業11社は2021年5月31日、量子技術の研究開発と社会実装の加速を目指す協議会「量子技術による新産業創出協議会」の設立発起人会を開催した。 マルチコアファイバーを収容した海底ケーブル NECとOCC、住友電気工業は、非結合型のマルチコアファイバーを収容した海底ケーブルを開発した。伝送容量を大幅に拡大することで、国際的なデータ通信の需要増に対応できるという。 ポスト5G基地

国土交通省が２２日に発表した１月１日時点の公示地価で、山梨県内の全用途（住宅地、商業地、工業地）の平均は前年比０・６％減となり、平成５年以来３０年連続で下落した。ただ、工業地が２年ぶりに上昇に転じたことに加え、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、前年に生じた住宅の買い控えなどがなくなり、落ち着きをみせていることから、下落率は０・２ポイント縮小している。 住宅地の変動率はマイナス０・７％で、前年のマイナス０・９％よりも縮小した。イオンモール甲府昭和などの商業施設に近い昭和町河西など４地点が上昇。産業ロボット大手のファナックの従業員向け住宅需要がけん引する忍野村忍草は５年連続での上昇となっている。さらに、コロナを契機にテレワークや移住・２拠点居住のニーズが増えていることから、長らく続いていた北杜市の別荘地の下落傾向も、景観などに優れる地域では、反転する兆しもみられる。 しかし、近年の豪雨被害の

組合せ最適化問題を量子アニーリングで解くことに成功 同社は今回、独自の超伝導パラメトロンと回路結合技術を活用して多ビット化が容易なLHZ方式の基本ユニットを開発し、小規模ながら組合せ最適化問題を量子アニーリングにより解くことに世界で初めて成功した。また、タイル状に並べて配置した各基本ユニットと外部の機器を効率的に接続するための3次元構造技術も開発し、本構造での超伝導パラメトロンの動作を世界で初めて実証した。 【量子アニーリングマシン】 量子アニーリングマシンとは、量子力学の法則を活用してコスト関数の最小エネルギー状態を探索する計算機だ。最小エネルギー状態が組合せ最適化問題の解に相当する。エネルギーを徐々に下げながら最小エネルギー状態を模索する様が金属の焼きなまし(アニーリング)処理に似ているため、量子アニーリングマシンと呼ばれる。量子アニーリングでは最適な組合せを探す試行の回数を、量子重ね

最近、AI／ML／HPC（Artificial Intelligent／Machine Learning／High Performance Computing）、量子コンピュータや5G（第5世代移動通信）への適用を目指した新しい光技術、光モジュールの開発が活発になっている。新しい市場のチャンスに、投資も盛り上がり、新しいプレイヤーによるさまざまな技術や製品が次々と登場している。今回から始まる新しいシリーズでは、その新しい潮流と将来動向を紹介し、考察していきたい。 データセンター向け光技術の今後の動向 最近10年は、ハイパースケールデータセンター向け需要が光トランシーバー市場を支配してきた。光デバイスなどの関連技術も、この市場動向に応えるべく研究開発されてきた。規模と性能向上を追う勢いは変わらない。 データセンターネットワークで使用するスイッチに搭載されるICの「2年に2倍の交換容量」という

巴川紙 Research Memo（4）：2022年3月期第3四半期の連結業績は10.8%増収、営業利益は黒字転換 *16:04JST 巴川紙 Research Memo（4）：2022年3月期第3四半期の連結業績は10.8%増収、営業利益は黒字転換 ■業績動向 1. 2022年3月期第3四半期の連結業績概要 巴川製紙所<3878>の2022年3月期第3四半期の連結業績は売上高24,254百万円（前年同期比10.8%増）、営業利益1,641百万円（同681百万円の損失）、経常利益1,992百万円（同513百万円の損失）、親会社株主に帰属する当純利益1,458百万円（同1,478百万円の損失）と、急回復した。全体を通じて、電子材料が半導体向け中心に好調持続、トナーはコロナ禍からの回復、利益面では売上高の大幅回復に製品MIX良化と構造改革効果、さらに円安効果から大幅な利益回復となった。 四半期

なお、最もサイズ感が小さく小回りが利くのはやはりミニカー規格の超小型EVです。乗車定員は1名ながら、雨風をしっかり防げるため、宅配ビジネスにおけるラストワンマイルや普段の買い物に使う足替わりとしての活躍が見込まれています。 一方、超小型モビリティのサイズ感は、軽自動車より一回り小さい程度で乗車人数は2～4名、法律的には軽自動車と同じ扱いで車検を受ける必要がありますし、軽自動車と同じ黄色のナンバープレートが付与されます。ちなみに、ミニカーは規格（道路運送法）上では原付扱いですが、道路交通法上は「普通自動車扱い」となるため、2段階右折やヘルメット着用の義務はないものの、運転するには普通免許証以上が必要です。 近年リリースされた注目の超小型EV３種ここからは、現在リリースもしくはメディア発表されている各メーカーの超小型EVをいくつかピックアップしてご紹介しましょう。 出光タジマEV　新規格に即し

中国政府の交通運輸省、公安省、応急管理省（訳注：災害や事故などの危機管理を統括する政府機関）は2月24日、道路運送車両の「リアルタイム監督」に関する規定改正を発表した。規定違反に対する罰金の額を引き下げ、ドライバーの過度の負担を軽減するとしている、 この改正の背景には、10カ月前に起きた痛ましい事件がある。2021年4月5日、中国河北省のトラック・ドライバーの金徳強氏が、車両の衛星測位システム（訳注：人工衛星からの信号を利用して現在位置を計測する装置）が作動していなかったとの理由で、検問所の係官から2000元（約3万6500円）の罰金支払いを命じられた。 「故意ではない」と主張したが認められなかった金氏は、絶望のあまり農薬を飲んで自殺した。この事件は、トラック・ドライバーが置かれた過酷な実態を白日の下にさらけだし、中国社会に大きな反響を呼んだ。 今回の改正では、車両の衛星測位システムの故障

きょうは36億円をかけて建設した、し尿処理をする大江戸温泉近くの衛生センターの視察にきています☆ 下水道以外の浄化槽の汚泥やし尿、農業集落排水の汚泥などを脱水して助燃剤として再資源化し、 残りの臭くて汚い水を、微生物と化学の力で、完全にきれいな水にして小櫃川に放流しています。 老朽化していたので、国の補助金７億円をいただき、建て替えました。 最新の設備により、14人で24時間勤務で動かしていたものが、わずか5人での夜間自動運転の24時間体制へと効率化されました。 （これまで運営されてきた皆様のうち２人は新運営会社へ、残りの皆様は三幸さん内の配置転換になるようです） 市民負担も大きく減らせます。 2年間は随意契約で、建設したJFEが運営し、その後は15年間運営する民間を広く募集する予定です。 きょう説明いただいたJFEの方も、市の職員も説明がわかりやすく、親切でした。 雪の中ありがとうござい

神奈川工科大学は、株式会社エッチ・ケー・エスと共創活動の合意書締結をしました。 株式会社エッチ・ケー・エス（以下、（株）HKS）と本学との技術連携協力に関する共創活動の合意書締結式が3月18日、本学において執り行われました。 （株）HKSと本学では2019年より自動車システム開発工学科　山門教授を中心として共同研究についての準備を進め、本学で開発したドライバパラメータにより車両特性の変化を定量的に評価する手法を応用した共同研究を2021年より開始いたしました。 ユーザ向けのアフターパーツ、自動車・電動化BtoB事業など、幅広い製品開発に取り組んでいる（株）HKSと、今後さらに共同で研究内容を発展させ、成果を最大化していくため、「未来に向けた楽しむためのクルマ創り～走る歓びを追い求める～」をテーマにした共創活動の合意書を締結することとなりました。 共創活動の内容は、以下の通りです。 （1）サ

北海道上士幌町や山梨県小菅村など5市町村は22日、過疎地域などでドローンやデジタル技術を活用した次世代物流網の実現を目指す広域連携協定を結んだ。ドローンによる配送や物流各社の共同配送網の構築などで各自治体が持つ実証実験や導入のノウハウを共有する。買い物弱者や医療の受けにくさ、災害時の孤立など物流に関する地域課題の解消を目指す。ほかに協定に参加したのは茨城県境町、福井県敦賀市、北海道東川町。5市

フェローテックグループの国内事業会社である株式会社フェローテックマテリアルテクノロジーズ(所在地：東京都中央区、代表：野口 達也)は、当社コア技術である磁性流体に独自技術で蛍光機能を追加した 「蛍光磁性流体」が3月19日(土)放送のテレビ大阪『120秒の科学』で使用されたことをお知らせいたします。 【蛍光磁性流体イメージ画像】 ※実際の製品の色とは異なります ■テレビ大阪『120秒の科学』の使用とその背景 フェローテックマテリアルテクノロジーズの最先端の材料技術を用いた製品の用途は、半導体・有機EL製造装置関連、電子デバイス、車載、医療、通信等多岐にわたり、IoT・AIや自動運転の拡大やパワー半導体の実用化によって広がり続けています。その用途の広がりに合わせて、より多くの方に当社の技術を知っていただけるよう、各種マスメディアへの製品協力対応窓口を新設いたしました。 今回はその対応窓口の新設

【プレスリリース】発表日:2022年03月22日IoT技術の活用や機器連携で、効率的な換気と快適性の維持に貢献換気扇・ロスナイ対応部材「スマートスイッチ」「環境センサー」発売三菱電機株式会社は、換気扇・住宅用ロスナイ（以下、換気機器（※1））の対応部材の新製品として、「スマートスイッチ」3機種と「環境センサー（換気扇用）」1機種を6月27日に発売します。IoT技術を活用した換気機器の自動

東京・新宿副都心で2022年1月、大成建設やKDDIなどが5G（第5世代移動通信システム）を使った自動運転の実証実験を実施した。自動運転車は、信号機の色が変わるまでの時間や、死角となる部分の情報を5G経由で受け取り、自らのセンサー情報と合わせて運転動作を判断する。こうした例のように5Gは、スマートフォンでのモバイル活用だけでなく、社会インフラとしての利用が期待されている。今回は社会インフラとしての5Gのあり方を考えてみる。 5G（第5世代移動通信システム）の活用は、自動運転車などのコネクティッドカーだけでなく、IoT（Internet of Things：モノのインターネット）を応用したスマート工場やスマート物流、スマートシティやスマートヘルスケアといった各種のDX（Digital Transformation）をさらに高度化し、新しい利用方法を生み出していく。 日本の5Gの課題と現状 　

ロボット情報WEBマガジン

ルネサス エレクトロニクスとフィックスターズは、車載ディープラーニング分野で協業する。共同ラボを設立し、R-Car用クラウド評価環境「GENESIS for R-Car」を提供することで、ADASやADシステムの開発と運用を支援する。 ルネサス エレクトロニクス（ルネサス）は2022年3月2日、車載ディープラーニング分野における、フィックスターズとの協業を発表した。ADAS（高度運転支援システム）とAD（自動運転）システムの早期開発や継続的運用を支援する。 今回の協業により、同年4月にルネサスの車載用LSI向けソフトウェアと運用環境を開発するラボ「Automotive SW Platform Lab」を設立する。また、同日付で、R-Car用クラウド評価環境「GENESIS for R-Car」の提供も開始した。 共同ラボでは、ディープラーニング向けのソフトウェア開発を進める。また、学習した

株式会社三菱UFJ銀行 NEXT Logistics Japan株式会社 ～「ドライバー不足によりモノが運べなくなる」社会課題の解決を目指し共に取り組むパートナーが20社に～ この度、株式会社三菱UFJ銀行（本社：東京都千代田区、取締役頭取執行役員：半沢淳一、以下 三菱UFJ銀行）と、日野自動車（本社：東京都日野市、社長：小木曽聡、以下 日野）の子会社であるNEXT Logistics Japan株式会社（本社：東京都新宿区、社長：梅村幸生、以下 NLJ）は、ドライバー不足解消や脱炭素化などの物流業界の課題解決を目的とした出資・パートナー契約(以下 本契約)を締結いたしました。 物流業界においては、少子高齢化、2024年問題に起因した「モノが運べなくなる」社会が着々と近づいてきている状況下、安定した輸送スキームの提供や、CO₂排出量削減による環境課題解決が求められております。その実現に向け

出典：TERAKIプレスリリース自動運転システム開発の独TERAKIは2022年3月20日までに、フードデリバリーの独Foodoraと提携し、スウェーデンのストックホルムの歩道での自動運転配送ロボの導入に向け、動いていることを発表した。 現在は当局から歩道を走行するための認可がおりるのを待っている状況で、計画通りに進めば、数カ月以内にフードデリバリーを開始する予定だという。配送ロボットは最大10キロの荷物を保温可能な区画に入れて運べ、1回の充電で8時間以上走行できるという。 配送ロボットは、センサー情報をAI（人工知能）でリアルタイム処理することで、人間に負けない精度で周辺環境を認識できるという。そのため、歩行者や自転車、信号などを正しく認識でき、適切な走行動作を行うことができるようだ。 ■料理配送ビジネス、配送ロボで有望性アップTERAKIは、大手自動車メーカーと6年以上にわたって自動運

合流車はITSスポット（写真中央）から本線車両の速度や車間距離などの情報提供を受ける。減速することなくスムーズに合流できる 国土交通省の国土技術政策総合研究所（国総研）は、高速道路本線に合流する自動運転車への「合流支援情報提供システム（ＤＡＹ２システム）」と車両を用いた効果検証実験を国総研試験走路で初公開した。道路沿いに設置した車両検知センサーと情報提供装置を活用し、本線走行車の位置や速度、車間距離などの情報を合流車に提供するものだ。官民で２０２３年３月末まで共同研究…

今回放出する超小型衛星は以下の2機です。 IHI-SAT：株式会社IHIが初めて開発した超小型衛星（事業者※：Space BD株式会社） KITSUNE：HAKコンソーシアム（原田精機株式会社、株式会社アドニクス、九州工業大学）が初めて共同で開発した超小型衛星（事業者：三井物産エアロスペース株式会社）。KITSUNEはWide 6Uサイズ(10cm×20cm×30cm)で、J-SSODから放出するのは、今回が初めての試みとなります。

３月２１日、米アルファベットの自動運転開発部門ウェイモはサンフランシスコで運転者が同乗しない自動運転サービスを提供する用意があると明らかにした。２０２１年８月撮影（２０２２年　ロイター/Paresh Dave） ［サンフランシスコ　２１日　ロイター］ - 米アルファベットの自動運転開発部門ウェイモは２１日、サンフランシスコで運転者が同乗しない自動運転サービスを提供する用意があると明らかにした。時期には言及しなかった。 ウェイモは昨年８月、サンフランシスコで一部市民を対象に自動運転車サービスの無料提供を開始。このサービスには安全のため運転者が同乗した。 同社のテケドラ・マワカナ共同最高経営責任者（ＣＥＯ）は２１日、人口の多い同市で「ロボタクシー」を開始してから半年で数百人にサービスを提供したと指摘。 運転者なしでの運用は「完全自動運転の商業サービス展開に向けた大きな一歩」になると述べた。 カ

製造業界大手のABBは、経営上層部の報酬方針をサステナビリティ目標の達成と連動させています。世界最大のセメントメーカーであるホルシムは、サステナビリティとイノベーションを統合し、それを一人の経営幹部の仕事としました。インドのコングロマリットであるタタ・グループは、ブランドエクイティの定量化にサステナビリティを活用しています。これらは、世界の巨大な産業群が新時代のために改善を図っていることを示す、ごく一部の例です。その新時代においては、温室効果ガス排出の管理、エネルギー消費、廃棄物管理、グリーン製品の開発、水の保全といったサステナビリティは、もはやコストではなく、決定的な企業価値差別化要因とみなされます。 テスラの時価総額1兆米ドルを、他の自動車メーカーの時価総額と比較するだけで、低エミッションやゼロエミッションという選択肢が、いかに低コストまたはノーコストの選択肢ともなり得るかが分かるでし

理化学研究所（理研）革新知能統合研究センター（AIP）目的指向基盤技術研究グループがん探索医療研究チームの小松正明副チームリーダー、浜本隆二チームリーダー、理研AIP-富士通連携センター[1]の酒井彬客員研究員、昭和大学医学部産婦人科学講座の松岡隆准教授、小松玲奈助教らの共同研究グループは、超音波検査に人工知能（AI）技術を適用する上で、AIの判定根拠を可視化して検査者の診断を支援する新技術を開発しました。 本研究成果は、胎児心臓超音波スクリーニング[2]におけるAIを活用した超音波画像診断支援技術の臨床応用に貢献すると期待できます。 今回、共同研究グループは、深層学習（ディープラーニング）[3]を用いた新しい説明可能な表現「グラフチャート図」を開発しました。この技術により、超音波検査において異常所見の有無を判定する際に、判定の根拠となる診断部位の検出結果を従来手法よりも明確に提示すること

ミチビク株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：中村竜典、以下 ミチビク社）が提供する重要会議の運営管理プラットフォーム『michibiku（ミチビク、以下 本サービス）』が、住生活関連サービスのリーディングカンパニーであるジャパンベストレスキューシステム株式会社（本社：名古屋市中区、代表取締役：榊原暢宏、以下 JBR）に導入されたことをお知らせします。 ■『michibiku』導入の背景 2020年5月に取締役会における電子署名の利用が認められて以降、様々な企業が議事録の電子化に取り組んできています。JBRでも同様のサービスを提供する様々な企業と検討を重ねてこられていましたが、 本質的な意味において「業務プロセスのデジタル化」を実現できるサービスは少なく、これまで導入に踏み切れていませんでした。 JBRでは、“コーポレートガバナンステック”で「経営を、あるべき姿に導く」ミチビク社

首都圏レジリエンスプロジェクトのオンラインシンポジウムで、視聴者から厳しい評価をされ苦笑いする平田直・首都圏レジリエンス研究推進センター長（右）＝ウェブ会議システム「Zoom」から2021年12月20日 地震、津波、火山の噴火、暴風、豪雨、豪雪、洪水、地滑り――。日本はさまざまな自然災害が発生する世界でも有数の災害大国だ。予測の技術は格段に上がっているが、予測だけで被害を防ぐのは困難だ。今、「レジリエンス」（回復力）を高めることで防災・減災に取り組むという考え方が広まっている。レジリエンスという言葉、知っていますか？ 文部科学省の補助事業として2017年度から5カ年計画で始まった「首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト」。最終報告会のシンポジウムが3月23日、オンラインで開かれた。主催は1963年に設立された国立研究開発法人・防災科学技術研究所（防災科研、茨城県つくば市）。「

経済産業省は２２日、新潟を含む東北電力管内に『電力需給ひっ迫警報』を発令。 東北電力管内では、午後５時～午後７時に電力需要のピークを迎えるとみられています。 そこで、家庭でできる簡単な節電方法をまとめました。 まずは基本的なことですが、暖房や照明など電気機器を使用しないときはこまめにスイッチを切り、長時間使用しない場合はプラグを抜くこと。 また、まだ寒い日が続いていますが、外出する場合はエアコンのスイッチを直前でなく、早めに切ること。 さらに外出時は昼間でもカーテンを閉めると、室内の暖気を閉じ込め外気が入るのを防ぎます。 ほかにもテレビの画面を“省エネモード”にしたり、炊飯器や電気ポットの保温を控えたりすることも節電につながります。 ご家庭で試してみてはいかがでしょうか。

理化学研究所(理研)は3月17日、生物の群れのように自ら動く要素の集まりの「アクティブマター」に特有の集団現象が、量子力学に従うミクロの世界でも引き起こされるモデルを理論的に提案したと発表した。 同成果は、理研 生命機能科学研究センター 生体非平衡物理学 理研白眉研究チームの足立景亮 基礎科学特別研究員、同・川口喬吾 理研白眉研究チームリーダー(理研 開拓研究本部 川口生体非平衡物理学 理研白眉研究チーム 理研白眉研究チームリーダー兼任)、米・カリフォルニア大学バークレー校の高三和晃博士研究員らの国際共同研究チームによるもの。詳細は、米物理学会が刊行する物理学および物理科学とその学際的な分野を扱うオープンアクセスジャーナル「Physical Review Research」に掲載された。 アクティブマターは各要素は局所的に動いているにもかかわらず、たとえば鳥や魚の群れのように一斉に方向転換

人工知能技術コンソーシアム（AITeC）の総会において、本学が関わる教育改革プロジェクトが2021年度AITeC Project Awardの奨励賞を3月11日（金）に受賞しました。 AITeCは、国立研究開発法人 産業技術総合研究所人工知能研究センターに設置されたデジタル変革（DX）による価値の創出を目的として人工知能（AI）技術の社会実装を進めているコンソーシアムです。 本学は、教育イノベーションデザインセンター長の鈴木剛教授が代表を務める「データを活用した教育の質改善プロジェクト」の一環として、AITeCの豊田俊文副会長が代表を務める教育ワーキンググループと令和元年度より、協働で教育改革プロジェクトを進めてきました。 本プロジェクトでは令和3年度の活動として、「教員採用試験に関連した学内アンケートデータ分析」「サーモカメラを利用した教室内行動分析」「機械学習を利用した意見共有システム

タカラトミーとJAXAが作った変形型月面ロボット｢SORA-Q｣、動きと機能が動画で分かるように2022.03.22 18:305,228 岡本玄介 月面探査に『トランスフォーマー』や『ゾイド』の技術が活きる。 タカラトミーとJAXAが手を組み、ソニーグループと同志社大学も加わって6年に渡り開発が進められてきた変形型月面ロボット。前回の記事から1年ほどが経ちましたが……このたび｢SORA-Q（ソラキュー）｣という名前に決定し、実際に月面でどう動くのかがよく分かる映像が公開されました。 Video: タカラトミー TAKARATOMY/YouTube車軸がズレた偏心構造なのがポイントガチャンと一瞬でトランスフォームする姿は、玩具っぽさがありますよね。尾ヒレのようなスタビライザーがあるので、後ろにコロリンとひっくり返ることがないよう考えられていることが分かります。走行モードは2種類あり、平地で

新刊書籍「ジョブ型雇用入門」 プレスリリース発表元企業：三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社 配信日時: 2022-03-22 10:00:00 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社（本社: 東京都港区、代表取締役社長: 池田雅一）コンサルティング事業本部 組織人事ビジネスユニット 石黒太郎、小川昌俊、三城圭太 執筆の書籍「ジョブ型雇用入門」が発行されましたので、お知らせいたします。 【内容紹介】 昨今注目を集めている「ジョブ型雇用」について、日本企業で人材マネジメントに携わるすべての管理職・実務家を対象とした実用書の決定版です。ジョブ型雇用の考え方を自社にとって最適な形で取り入れるためにはどうすればいいか、その具体的な検討を進めるために習得しておくべき知識・ノウハウを、全17章の4 部構成でわかりやすく紹介しています。ジョブ型雇用を支える基幹人事制度(等級・評価・報酬)に

【矢野経済研究所プレスリリース】マテリアルDXに関する調査を実施（2021年）～2025年のマテリアルDXにおける有機材料世界市場規模は6,174億円と予測、MIからより包括的なマテリアルDXに移行～ 株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、世界のマテリアルDX関連市場を調査し、3区分別や研究機関の動向、将来展望などを明らかに致しました。ここでは、マテリアルDXにおける有機材料の世界市場予測について公表します。 1.市場概況 国内のマテリアル分野においては、日本が得意としてきた技術蓄積を基礎にした材料開発手法に加え、2010年代からコンピュータを用いた、シミュレーションやAIなどデータ科学等に基づく新たな材料設計手法であるマテリアルズ・インフォマティクス（MI;Materials Informatics）の取り組みが行われ、さまざまな成果が生み出されて来た。 現在、社会的な課題

理化学研究所（理研）生命医科学研究センター統合細胞システム研究チームの柚木克之チームリーダーらの共同研究グループは、細胞内の遺伝子回路（転写制御ネットワーク）[1]を公開情報に基づいて比較解析する手法を開発し、統合失調症[2]患者由来の神経系細胞において高頻度に出現する脂質代謝制御遺伝子回路を再構築することに成功しました。 本研究成果は、統合失調症の分子基盤を実験的に検証する際の新たな判断材料を提供するほか、データ駆動型生命医科学の確立に向けた予測・仮説生成手法の発展に貢献すると期待できます。 今回、共同研究グループは、統合失調症患者由来の神経系細胞から得られた既報のトランスクリプトーム[3]データセット15件および関連する公開情報に基づいて、脳機能に関与することが近年指摘されている脂質代謝を制御する遺伝子回路を再構築し、メタ解析[4]を行いました。その結果、先行研究では見逃されていた遺伝

3月18日、外務省において、青木節子慶應義塾大学大学院法務研究科教授に対し、小田原潔外務副大臣から第5回宇宙開発利用大賞外務大臣賞の授与を行いました。 青木氏は、2021年の国連宇宙空間平和利用委員会（COPUOS）法律小委員会において、日本人として初めて議長を務め、会議を成功に導きました。また、長年にわたり大学教員として国内外の宇宙法関連の人材育成を行っている他、新興宇宙開発国の能力構築にも尽力しております。これらの功績は、宇宙空間における法の支配の実現において日本が主導的立場を果たすことに貢献し、平和で安全な国際社会の維持、良好な国際環境の整備及び国際協力の推進につながるものです。このような活動を評価し、今回、青木氏は第5回宇宙開発利用大賞外務大臣賞に選出されました。 表彰後、小田原副大臣は、青木氏の功績は、日本が推進する宇宙空間における法の支配の実現における大きな成果であり、これまで

著者コメント／プロフィール 昨今のジョブ型雇用ブームを成果主義ブームの二の舞にはしたくない。そのためにもジョブ型雇用に関する正しい内容をわかりやすくお届けしたい。そんな想いを込めて私たちは本書の執筆に取り組みました。ジョブ型雇用の検討に当たっては、人材マネジメントに関する深い知識・ノウハウ・経験を有する方々が、自社の事業戦略を熟知した上で、トップマネジメントや現場の意見を把握・擦り合わせしながら、最終的には確固たる経営判断を下す必要があります。その道筋は決して容易なものではありません。多くの日本企業におけるジョブ型雇用検討の際に、本書が参考になることを願っています。 石黒太郎（いしぐろ　たろう） 慶應義塾大学法学部政治学科を卒業後、大手自動車部品メーカーでの20年間の勤務を経て、当社入社。事業会社の人事部門および海外生産法人における人事の実務および管理職としての経験・ノウハウ・現場感覚に基

登壇者情報 ※登壇者は予告なく変更される場合がございます。ご了承下さい。最新情報は、専用ページをご覧ください。（https://medicalnote-webinar.com/coworker/） 市川　久浩（いちかわひさひろ）氏 ヤフー株式会社 グッドコンディション推進室長 ワーク＆ウェルネス株式会社　代表取締役 YG健康保険組合　理事 2004年ヤフー株式会社入社。カスタマーサポート部門の子会社取締役、CS本部 本部長、株式会社IDCフロンティア 経営戦略本部 本部長などを経て、2017年10月より現職。 健康経営エキスパートアドバイザー。健康マスター・普及認定講師。ビジネスコーチ株式会社　認定エグゼクティブコーチ。 福田 吉治（ふくだ　よしはる）氏 帝京大学大学院公衆衛生学研究科　教授・研究科長 帝京大学産業環境保健学センター　センター長 熊本大学・同大学院医学研究科卒業（医師・医学

リサーチチーム「METACITY」が第25回文化庁メディア芸術祭アート部門 ソーシャル・インパクト賞を受賞応募総数3,537作品（海外応募：1,660作品 / 94ヵ国・地域） アート部門では日本初受賞 ありうる都市を探求するリサーチチーム「METACITY」（事務局：⼀般社団法⼈METACITY推進協議会、所在地：千葉県千葉市）は、慶應義塾大学 湘南藤沢キャンパス（SFC）田中浩也研究室と協働で制作した作品 ≪Bio Sculpture≫ で、第25回文化庁メディア芸術祭アート部門 ソーシャル・インパクト賞（文部科学大臣賞）を受賞しました。 ▼文化庁メディア芸術祭公式サイト（作品紹介ページ） https://j-mediaarts.jp/award/single/bio-sculpture/ 2022年9月16日から26日に日本科学未来館（東京・お台場）にて受賞作品展が予定されています。

産学官連携にて醸造！全国で唯一、ミルキークイーンで醸す純米大吟醸『桜翔』を3月22日(火)に発売！ プレスリリース発表元企業：合資会社　浦里酒造店 配信日時: 2022-03-22 10:00:00 合資会社　浦里酒造店（所在地：茨城県つくば市）は、東京農業大学、茨城県 阿見町との産学官連携事業で純米大吟醸『桜翔』(おうしょう)を開発しました。 阿見町産の食用米ミルキークイーンを、東京農業大学がバラ【プリンセス・ミチコ】から分離した花酵母『PM１酵母』を使用し、浦里酒造店が醸しました。 ミルキークイーンの特徴である芳醇な甘みと、バラ(プリンセス・ミチコ)を想わせる華やかでフルーティーな味わいが特徴です。 産学官一体となって取り組み、ミルキークイーンで醸す全国唯一の純米大吟醸です。 2022年3月22日(火)より発売します。 [画像1: https://prtimes.jp/i/84531/

本発表の詳細は、早稲田大学のホームページをご覧ください。 https://www.waseda.jp/top/news/79080 ■発表のポイント ・2050年カーボンニュートラル社会の実現に向けて、二酸化炭素を容易に再資源化できる技術が期待されている。 ・新規材料を用い、従来よりも大幅に低温な400～500度においても二酸化炭素の80％以上を反応させ、再資源化することに成功した。 ・反応速度も工業的な要求を十分に満たせるほどの速さを実現した。 早稲田大学理工学術院の関根 泰（せきね やすし）教授らの研究グループは、コバルトとインジウムという元素を組み合わせた新規材料を用い、従来に比べて大幅に低温で効率よく二酸化炭素を再資源化することに成功しました。 2050年カーボンニュートラル社会の実現に向けて、二酸化炭素を容易に再資源化できる技術が期待されています。しかし、二酸化炭素の再資源化には

2022年3月24〜25日、フランスにおいて分子カーのレースである「Nano Car Race II(ナノカーレース)」が開催される。約2nmの分子の車を走査型トンネル顕微鏡(STM)を介して操縦し、その走行距離を競う国際大会だ。それに先駆け、物質・材料研究機構(NIMS)において純日本チームであるNIMS-MANA TEAMによる解説が行われた。なお、同大会の様子は開催日に合わせて、ニコニコ生放送で中継される。 説明会の様子。現地開催もあったが、今回はスケジュールの関係でオンライン参加となった ナノカーレースは、分子の動きを理解・統制する研究を加速させるための科学的な挑戦として開催される。分子の動きについては基礎研究段階であり、まだ何に使えるか分からないものだが、分子制御技術が発展すると、エネルギー貯蔵システム、新素材の開発、省電力コンピューティング、新しいセンサー技術、大気環境改善技術

電気通信大学らの研究チームは2022年2月14日、独立制御可能な人工指である「第六の指」の身体化に成功した、そんなプレスリリースを発表した。 この技術は応用すれば、しっぽや羽など、人間が持っていない器官を人間が身体化できるのかという問いにもアタックできる可能性を秘めているという。では、この「第六の指」とはどのようなものなのか、未来はどうなるのか、今回はそんな話題について紹介したいと思う。 第六の指とは？ 電気通信大学、フランス国立科学研究センター(CNRS)は共同で、他の身体の部分と独立して動かすことができる人工身体部位である第六の指を開発し、自らの身体の一部として取り込む(身体化する)実験に成功した。 この第六の指を"sixth finger"と表記している。 では、この第六の指とは何だろうか？　以下の画像をご覧いただきたい。 開発した第六の指(出典:電気通信大学) 小指のとなりに、もう

あらゆる企業活動にITが必要な昨今、エンジニア人材は引っ張りだこだ。しかし日本では「2030年にはIT人材が最大79万人不足する」（経産省）という試算が出るほど深刻な人手不足が進んでいる。 そこでいま注目を集めているのが、海外のIT企業にシステム開発を委託する「オフショア開発」だ。委託先には中国やインドなどの会社が使われてきたが、近年急速に人気を高めてきたのが東南アジアの「ベトナム」だという。その理由は何なのか、取材した。（キャリコネ企業研究Resaco編集部） 平均年齢31歳。GDP成長率7％の新興国 「オフショア開発白書（2021年版）」を発行する株式会社リソーズによると、2021年に日本企業から寄せられた海外開発委託先に関する相談のうち、国名を指定したものは全体の35％で、このうち52％が「ベトナム」の名前を挙げた。 2位はフィリピンの12％、3位はインドの10％というから、ベトナム

2022年3月8日、経済産業省、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の主催で、「自動配送ロボットを活用した新たな配送サービス実現に向けたシンポジウム　自動配送ロボによるラストワンマイルの現在を知る」が行われた。実証実験を行なっている各事業者・行政の関係者が講演を行い、配送ロボットの現状を紹介した。 冒頭では、経済産業省 商務・サービスグループ担当審議官の澤井俊氏が、経済産業大臣政務官 吉川ゆうみ氏の挨拶を代読した。現在、物流は需給バランスが逼迫している。地方部の移送は特に懸念されている。澤井氏は、政府としてもデジタル技術を活用して「デジタル田園都市」化を進めて物流危機を回避したいと述べた。自動配送ロボットはラストワンマイルの配送での活用が期待されており、経済産業省としても輸送能力維持の観点からキー技術として期待を寄せているという。 そして2月18日に産業界でも一般

神戸大学大学院理学研究科の津田明彦准教授らの研究グループは、AGC株式会社（以下、AGC）と協力して、可視光によるクロロホルムの光酸化に成功しました。また、その生成物を原料として、医薬品中間体やポリマー原料となる高反応性カーボネートやイソシアネートの合成に成功しました。低エネルギー・低環境負荷の新たな化学反応として、カーボンニュートラルおよびSDGsに大きく貢献する科学技術となることが期待されます。 本研究成果は2019年9月に特許出願し、2020年9月に国際出願、2021年3月の特許公開を経て、2022年3月17日に、関連の学術論文が Chemistry Letters にweb掲載されました。 ポイントこれまで、環境負荷の大きな水銀ランプを光源として用いなければならなかったクロロホルムの光酸化反応が、触媒量の塩素を添加することによって、LEDランプを光源とする可視光で進行することを発見

中小機構は令和元年度から中小企業・小規模事業者の活躍や地域の発展に貢献する 全国各地の経営者や支援機関に「中小企業応援士」を委嘱している。どんな事業に取り組んでいるのか、応援士の横顔を紹介する。 2022年 3月22日 東京都国立市にある本社工場社屋 1967年に東京都国立市で、貸しおしぼり業の「藤波タオルサービス」として創業した。タオル地の心地よいおしぼりを自社で開発・生産し、東京都内の大半の地域と、神奈川・埼玉県の一部地域を対象に、配送サービスまで自社で手掛けている。 この間、おしぼりの素材や加工機の開発に始まり、香り(アロマ)をつける特許技術、抗ウイルス・抗菌を安全に叶える衛生技術「VB（ブイビー＝ウイルスブロック）」、おしぼりを最適な温度で提供する冷温庫「REION」などを次々と開発。日本最大級のおしぼりEC（電子商取引）サイト「e-SHIZAIマーケット」を2009年に立ち上げた

時代を先取りし過ぎた『がんばれ森川君2号』『アストロノーカ』のゲームAIはどのようにして開発されたのか？：懐ゲーから辿るゲームAI技術史vol.4 1997年に、当時の最新のAIを導入したプレイステーション用ソフト『がんばれ森川君2号』を、翌年には『アストロノーカ』を立て続けに世に送り出した、現モリカトロン株式会社代表取締役の森川幸人氏。学生時代までコンピューターすらまったく知らなかったのに、やがて独学でAIをマスターし、いち早くゲームAIの開発に成功したその功績は、今でこそ広く知られていますが、いずれも発売当時はまったく評価されなかったそうです。 あまりにも時代を先取りし過ぎた『がんばれ森川君2号』と『アストロノーカ』は、いったいどのようにして開発されたのでしょうか？ そして日本初のゲームAI専門会社、モリカトロンを設立した動機と目的とは？ 森川氏にたっぷりとお話を伺いました。 『がんば

ALANコンソーシアムが、水中光無線通信、水中LiDARなどの実証成果を発表した。前者では通信速度1Gbps、通信距離100mを実現し、後者は高速・高精細化が進んでいるという。 ALANコンソーシアムは3月22日、活動状況や実証実験の成果について記者説明会を開催した。 ALANコンソーシアムは、海中をはじめとする水中環境を、1つのLocal Area Network（LAN）と位置づけ、水中で利用できる光無線技術の研究開発を進める団体だ。民需に特化したデバイスやシステム、ネットワーク開発も推進している。2018年にトリマティスが代表となって設立され、現在では3研究所、11大学/高校、12企業の合計26団体が参画する。 今、活動しているのは水中光無線通信、水中LiDAR、水中光無線給電の3つのワーキンググループ。今回はそのうち水中光無線通信、水中LiDARについての成果が発表された。 ALA

2022年03月22日11時55分 【市況】注目銘柄ダイジェスト（前場）:アグレ都市D、INPEX、アダストリアなど フジコーポ<7605>:1122円（-43円） 大幅続落。22年4月末の実施をもって、株主優待制度を廃止すると発表している。これまでは、1年以上継続して保有している200株以上の株主に対して、5000円分のギフトカードを贈呈していた。廃止理由は株主への公平な利益還元を優先するためとしている。同時に、発行済み株式数の4.9％に当たる100万株、12億円を上限とする自社株買いも発表しているが、優待利回り妙味の剥落をネガティブ視する動きが優勢に。 ヤマトインター<8127>:298円（+15円） 大幅続伸。先週末に業績予想の修正を発表、新型コロナの再拡大によって売上高は下振れの見込みだが、営業利益は据え置いており、経常利益は上半期が1.9億円から3.2億円に、通期では2.5億円か

★は本日の株価動向が特に注目されるニュース銘柄！ 本日、株価の動向が注目されるのは、今期経常を32％上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も7円増額したアグレ都市 <3467> 、食品卸大手の国分グループと資本業務提携した久世 <2708> 、新たな事業としてWeb3事業を開始するドリコム <3793> など。 【好材料】　　―――――――――――― ★★四電工 <1939> 今期経常を一転8％増益に上方修正・最高益、配当も10円増額。 ★★クシム <2345> [東証２] 暗号資産「コスプレトークン」を使って応援ができるNFTサービス「Curecos」のβ版を先行リリース。 ★★久世 <2708> [ＪＱ] 食品卸大手の国分グループと資本業務提携。 ★★アグレ都市デザイン <3467> 今期経常を32％上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も7円増額。 ★★ドリコム <3793> [東証Ｍ] 新

カイコを利用した発現システムを用いて、組換えスパイクタンパク質の大量生産に成功。 新型コロナウイルスへの効率的な防御免疫の誘導を示す研究結果を確認しました 早期実用化が望まれる国産ワクチン開発の加速化に向けたアプローチ 株式会社ユーグレナ KAICO株式会社 株式会社ユーグレナ（本社：東京都港区、代表取締役社長：出雲充、以下「ユーグレナ社」）とKAICO株式会社（本社：福岡県福岡市、代表取締役：大和建太、以下「KAICO社」）は、九州大学農学研究院・薬学研究院、鹿児島大学農学部、長崎大学熱帯医学研究所の研究グループと共同で、カイコを利用した発現システム「カイコ・バキュロウイルス発現システム※1」を用いて、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染に重要な役割を果たす組換えスパイクタンパク質※2の大量生産に成功しました。また、組換えスパイクタンパク質を抗原※3として接種することによるワク

データ提供 この地球のすべての人々にピースを！！「オーラルピース」 国際宇宙ステーション搭載が正式決定 そして新たに「宇宙化粧品」を発売！！ ［株式会社トライフ オーラルピース・宇宙プロジェクト］ 「オーラルピース」が、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）が参加するISS搭載品に正式選定。宇宙と地上のスキンケアの課題を解決する「宇宙化粧品 スペースコスメ フェイスピース」発売 株式会社トライフ（横浜市中区馬車道・代表者 手島大輔 経済産業省認定中小企業診断士 https://trife.co.jp/）による、飲める成分の歯磨き・口腔ケア製品「オーラルピース」が、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）が参加する国際宇宙ステーション（ISS）の搭載品として正式選定。また本技術を用い宇宙と地上でのスキンケアの課題を解決する目的で研究開発された、宇宙用パーソナルケア製品「宇宙

高度な組織修復力を持つ腸管上皮は臓器の再生を研究するための有用なモデルとして注目されていたが、再生の詳細なメカニズムは不明であった。 本研究では腸管上皮の再生に必要な新しい幹細胞を発見し、腸管の再生やがん化の過程において「胎児返り」と「胃上皮様変化」という2つの現象が重要であることを見出した。 これらの知見を基に、今後がんの新規治療法の開発や再生医療などへの応用が期待される。 九州大学生体防御医学研究所の中山 敬一 主幹教授、比嘉 綱己 研究員らの研究グループは、腸管上皮の再生に必要な組織幹細胞（※1）を新たに発見しました。また、腸管の再生やがん化の過程に「胎児返り」と「胃上皮様変化」（※2）という2つの現象が重要であることを明らかにしました。 腸管上皮は大きな組織傷害を受けた後でも高度な再生力を示すため、臓器の維持や再生機構を研究するための有用なモデルとして注目されていますが、再生を司る

中央省庁及び都道府県の機関や関連団体などの事務従事者を対象に、執務上の参考に供するための各種情報を正確・確実・迅速にお届けしています。 2022年3月22日 【国立工芸館】４月１９日から「伝統工芸のチカラ」展 □ポイント■ ○工芸会陶芸部会５０周年記念 ○歴代人間国宝など陶芸の技と美を１３９点紹介 金沢市の国立工芸館で、『未来へつなぐ陶芸‐伝統工芸のチカラ』展が４月５日から６月19日まで開催される。主催は東京国立近代美術館、公益社団法人日本工芸会など。伝統的な陶芸の歴史をつくってきた工芸会陶芸部会の活動が今年50周年を迎えたことを記念して、伝統陶芸の活動の歩みと多彩な展開を紹介する。 工芸会のなかでも会員数が最も多い陶芸部会は、１９７３年、重要無形文化財保持者（人間国宝）らの声掛けにより、会員の活動をさらに活性化させる目的で活動が始まった。陶芸技術の保存と活用だけでなく、先達たちが培った技

データ提供 現役美大生・大学生イラストレーターや漫画家など、今注目の若手クリエイターによる講座が、オンラインレッスン「CLASS101」にて開講 ［CLASS101］ 気になるデジタルイラストのクラスがお得に始められるキャンペーンが3月22日よりスタート オンラインレッスンプラットフォーム「CLASS101（クラス ワンオーワン）」を企画・開発・運営する、CLASS101JAPAN株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：鄭然喜）は、現役美大生や大学生イラストレーター／漫画家など、今注目の若手クリエイターによる、デジタルイラストのクラスを5月中旬より順次開講いたします。 また、より多くの人がデジタルイラストに親しんでもらえるよう、2022年3月22日～4月10日まで『初心者からはじめよう！デジタルイラストスタートSALE」を開催いたします。開講中デジタルイラストのクラスが25％オフにて購入

現役美大生・大学生イラストレーターや漫画家など、今注目の若手クリエイターによる講座が、オンラインレッスン「CLASS101」にて開講 プレスリリース発表元企業：CLASS101 配信日時: 2022-03-22 13:00:00 気になるデジタルイラストのクラスがお得に始められるキャンペーンが3月22日よりスタート オンラインレッスンプラットフォーム「CLASS101（クラス ワンオーワン）」を企画・開発・運営する、CLASS101JAPAN株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：鄭然喜）は、現役美大生や大学生イラストレーター／漫画家など、今注目の若手クリエイターによる、デジタルイラストのクラスを5月中旬より順次開講いたします。 また、より多くの人がデジタルイラストに親しんでもらえるよう、2022年3月22日～4月10日まで『初心者からはじめよう！デジタルイラストスタートSALE」を開催

次世代の超高速計算機と期待される「量子コンピューター」の実用化を見据えて研究している。２０１８年には、文科省が実施する大学発新産業創出プログラム（ＳＴＡＲＴ）を通じ、大手企業と協力してアプリケーションの開発などを行うベンチャー企業「Ｊｉｊ」の代表取締役ＣＥＯに就任。米経済誌フォーブスがアジア各国で活躍する３０歳未満の起業家やリーダーらを紹介する２０２１年の「３０ＵＮＤＥＲ　３０ＡＳＩＡ」にも選出された。 小学生の頃から理科が大好きで、「いつかタイムマシンを作って未来を見てみたい」というのが夢だった。高校生の時に琉球大学理学部の前野昌弘准教授の出張講義を受けたことで、物理に興味を持った。「自然の現象は直感に反することが意外と多い。それを数式で記述できる物理が面白い」と話す。 琉大に進学後は「この宇宙は何でできているのか」という素粒子理論を学んだ。大学４年時には沖縄科学技術大学院大学（ＯＩＳＴ

2021年10月設立のFingerVision（フィンガービジョン、東京・杉並）は弁当メーカー向けに、容器内におかずを自動で盛り付ける機器を開発する。画像解析型の触覚センサー技術を生かし、固さに応じて適切な力で掴みあげられるようにする。22年中の実用化を目指す。東北大大学院情報科学研究科の山口明彦助教の研究成果を応用する。食品をつかんだ際の機器の変形具合を

DiDiフードジャパン株式会社が運営するフードデリバリーサービス「DiDi Food」は、2020年6月に大阪市6区からサービスをスタートし、2年目で展開エリアを9都市に広げることができました。この度、2020年に続き第2回目となる2021年に最も活躍した加盟店と配達パートナーを表彰する「DiDi Food Award 2021」を開催しました。DiDi Food Awardは、これまで「DiDi Food」を支えてくださった加盟店、配達パートナーのみなさまの貢献にスポットライトを当てるべく行うものです。 洋食部門、丼もの部門、中華部門、カレー部門、お好み焼き・たこ焼き・鉄板焼き部門、弁当・軽食部門、和食部門、ラーメン部門、焼鳥・串焼・鳥料理部門、イタリアン・パスタ部門、韓国料理部門からなる加盟店からDiDi Food Award 2021 加盟店賞として300店舗を、さらにオーダー数、ユ

東北大学多元物質科学研究所の小林弘明助教、本間格教授と米カリフォルニア大学ロサンゼルス校の勝山湧斗大学院生らは、現行リチウムイオン電池より高い４ボルトで動作する、レアメタルフリーの有機リチウムイオン電池を開発した。低分子有機化合物のクロコン酸を正極材料に使うことで、高電圧動作を実現した。リチウムイオン電池以外に全固体電池やマグネシウム電池などにも利用でき、レアメタルを使わない安価で軽い高エネルギー密度蓄電池の開発につながると期待される。 炭素同士が五角形に結合したクロコン酸は、酸化還元反応が可能な炭素―酸素結合を５個持つ。また、１分子当たり最大４個の電子を貯蔵でき、これを酸化還元反応に利用できれば理論容量はコバルト系正極材料の４倍以上が見込める。 だが、これまでは五つの炭素―酸素結合のうち二つしか利用できておらず、動作電圧も２ボルト以下だった。 研究グループは、電子の運動など基本的な原理を

立体物を複製する３Ｄ（三次元）プリンターの活用が、ものづくりの現場で広がっています。姿、形に加え、手触りまで再現してしまうのが、山形大（山形市）で世界で初めて開発された「３Ｄゲルプリンター」です。食品や医療での応用が期待される中、同大工学部では臼井昭子産学連携准教授（５０）が教育分野への導入を目指しています。（聞き手・山本克也） うすい・しょうこ　１９７１年、秋田県生まれ。秋田大教育学部を卒業後、地元ＦＭ局などでアナウンサー、キャスターを務める。２０１３～１５年、宮城県の私立中学・高校で美術教員。１８年から現職。１９年、東北大大学院情報科学研究科で博士号（情報科学）取得。専門は美術教育、教育工学。 立体造形物を作る時に３Ｄプリンターでは金属や硬い樹脂が使われるのに対して、３Ｄゲルプリンターでは水分を多く含んだゼリー状で、高強度のゲルが素材となります。ゲルプリンターは二〇〇九年に山形大の古川

2022年2月18日に、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と起業家支援に係る相互協力の覚書を交わした東京農工大学。 今回、同大学の直井勝彦理事(学術・研究担当)・副学長に、東京農工大が進めている大学発ベンチャー企業(スタートアップ)を育成する独自の「TAMAGO」制度について、その概要と狙いなどを聞いた。 東京農工大学の直井勝彦理事(学術・研究担当)・副学長 -- 東京農工大が進めている大学発ベンチャー企業を育成する、TAMAGO制度の概要を教えてください。 直井理事:東京農工大は、大学発ベンチャー企業を育成するTAMAGO制度を2018年度に創設し、1年度当たり3チームを学内から選抜し、東京農工大発ベンチャー企業を増やす活動を精力的に進めています。 この「TAMAGO」制度は前半3年度間と後半2年度間に分けて進めており、前半の3年間は、独自の農学・工学を融合する挑戦的な研究開

データ提供 【ライブ配信セミナー】生分解性プラスチックと海洋での生分解挙動 4月12日（火）開催 主催：(株)シーエムシー・リサーチ ［CMCリサーチ］ 本セミナーは、当日ビデオ会議ツール「Zoom」を使ったウェビナー（ライブ配信セミナー）となります。 先端技術情報や市場情報を提供している(株)シーエムシー・リサーチ（千代田区神田錦町： https://cmcre.com/ ）では、 各種材料・化学品などの市場動向・技術動向のセミナーや書籍発行を行っておりますが、 このたび「生分解性プラスチックと海洋での生分解挙動」と題するセミナーを、 講師に中山 敦好 氏 国立研究開発法人 産業技術総合研究所 バイオメディカル研究部門 生体分子創製研究グループ 主任研究員）をお迎えし、2022年4月12日（火）13:30より、 ZOOMを利用したライブ配信で開催いたします。 受講料は、 一般：44,00

【プレスリリース】発表日:2022年03月18日脳で想像したものと「同じ意味」の画像を表示〜頭蓋内脳波を使い想像によって画像を制御する新技術〜【研究成果のポイント】◆ヒトが画像（例:風景・文字）を想像することで、同じ意味の画像を画面に表示する技術を開発した◆ヒトが画像を見ながら別の画像を想像した場合の脳活動を明らかにし、想像した画像の意味内容を推定できることを示した◆ヒトの想像を映像

神戸大学は、運動不足により筋肉の量が減少するメカニズムを世界ではじめて明らかにしたと発表した。 筋肉を動かさないと、筋肉内のカルシウム濃度が低くなり、これが筋肉を減らす引き金になるという。 筋肉が減少すると、運動能力が低下するだけでなく、血糖値が上がりやすくなるなど、さまざまな病気に影響し、寿命の短縮にもつながる。 ふだんから筋肉をよく動かして、減らないようにすることが重要だ。 筋肉が減ると運動できなくなり、運動できないと筋肉がさらに減る悪循環が 研究は、神戸大学神戸大学大学院医学研究科糖尿病・内分泌内科学部門の小川渉教授、名古屋大学分子細胞学の和氣弘明教授、東京医科歯科大学の安達貴弘准教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Journal of Clinical Investigation」にオンライン掲載された。 筋肉が減少すると、運動能力が低下するだけでなく、2型糖尿病や肥満な

ＪＦＥスチールは鉄鋼を軸に、資源・原材料や加工、物流など周辺分野で計４３のグループ企業を擁する。鋼材内需の先細りを見据えて“量から質への移行”を打ち出す中、グループの事業は選択と集中により収益基盤を強固にする一方で「成長を期待できる分野・事業へ資源配分をシフトする」としている。 注目されるのが、４月１日に迫ったＪＦＥミネラル（東京都港区）、水島合金鉄（岡山県倉敷市）、ＪＦＥマテリアル（富山県射水市）の統合だ。本拠地が離れていた３社だが、２０５０年の脱炭素に向け、電動車用の機能材料などでビジネスチャンスを果敢に獲得するため１社になる。 水島合金鉄はマンガン系合金鉄や窒化ホウ素、ＪＦＥマテリアルはクロム系合金鉄や有価金属回収を手がける。この２社を、鉱産品や鉄鋼スラグなどを扱うＪＦＥミネラルが吸収合併し、存続会社となる。企業規模を拡大し、開発や販売などの経営資源に柔軟性、機動性を持たせて「２４年

東北大学大学院医学系研究科の中西三春准教授、英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのマーカス・リチャーズ教授、東京都医学総合研究所の西田淳志社会健康医学研究センター長らの研究グループが英国のコホート研究を用い、コロナ禍で「ヤングケアラー」と呼ばれる18歳未満の介護提供者の心がどんな影響を受けたか調べたところ、一般の人に比べて孤立状態と心の健康が悪化していることが分かった。 その結果、ヤングケアラーは一般の人に比べ、コロナ禍で心理的苦痛や精神的な幸福度がより悪化するとともに、社会的なサポートが少ないために孤立感をより深めていることが明らかになった。 研究グループは周囲からの支援を得られにくく、社会的に不利な立場に追いやられていることで心の健康を悪化させているとみている。このため、コロナ禍であってもヤングケアラーに心理的な支援が届けられるような体制の構築が必要としている。 論文情報：【Journ

国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学（総長：松尾 清一）は、2022年3月、学内の規則や各種の通知・案内文書の日英対訳文データ約53万組を国立研究開発法人情報通信研究機構（理事長：徳田 英幸、以下「NICT」）に提供しました。このデータは、総務省とNICTが運用する「翻訳バンク」において、自動翻訳の高精度化のためのデータとして活用されます。 名古屋大学は、2009年7月、文部科学省の大学教育改革支援事業である「国際化拠点整備事業（グローバル30）」（後に「大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業」）に採択されました。それを契機に、教育・研究活動から大学の運営・管理業務まで、日本語を解さない学生や教員・研究者に対応した環境を整備し、大学のグローバル化を推進するために、さまざまな学内文書の多言語化、特に英語化を全学的に実施してきました。この約12年間の活動により蓄積された日英対訳文書は

マクドナルドのフライドポテト「マックフライポテト」の品薄は世のファンを驚かせた。ワクチン接種の促進によってコロナ感染症の猛威が一瞬緩んだ2021年末、日本マクドナルドはマックフライポテトの販売をSサイズに限るという異例の発表（注１）を行った。この措置は、2022年頭の一時的な復旧を経て再び実施された。この状況が「輸入遅延（注２）」によるとの報道を通じてマックフライポテトの調達先が北米地区に集中していることに驚かれた方も少なくないのではないだろうか。 なぜマクドナルドは、日本で販売するポテトの仕入先を北米地区に集中させているのか。今回は、ロジスティクスの問題として語られがちなこの「芋騒動」をサプライチェーン・マネジメントの観点から考察してみたいと思う。 最初に断っておくが、マクドナルドのサプライチェーン・マネジメント体制は世界最高レベルにある。Gartner社のSupply Chain To

国内最大の電機・情報通信技術の総合展示会「ＣＥＡＴＥＣ（シーテック）２０２２」（１０月１８日－２１日、幕張メッセ）が、３年ぶりに対面で開催される予定だ。コロナ禍でオンライン開催を余儀なくされた２年間について、ＣＥＡＴＥＣエグゼクティブプロデューサーの鹿野清氏は「試行錯誤の連続だった」と振り返る。今年は対面とオンラインの同時開催に加え、複数企業が参加する展示エリア「パートナーズパーク」を新設し、「共創」をテーマに打ち出す。コロナ禍でのシーテックの歩みや今後について、鹿野エグゼクティブプロデューサーに日刊工業新聞社デジタルメディア局長の明豊が聞いた。 明　オンラインで便利になったことも多いです。一方で社会全体でリアルイベントやオフラインへの渇望もありますね。 鹿野　この２年間は試行錯誤の連続でした。２０１９年にシーテックが２０周年を迎えたことで、２０年は次のステップに踏み出す計画を練っていまし

日産自動車は商用バン「キャラバン」のディーゼル車を大幅改良して４月下旬に発売する。連合を組む三菱自動車製の新型ディーゼルエンジンを採用し、燃費性能を向上するなど商品力の底上げを図った。日産にとって国内唯一のディーゼル車のためにエンジンを開発するのは負担が大きかった。一方、三菱自にはエンジン供給による量産効果などが期待される。新型車の売れ行きは連合の有効性を示す指標ともなる。（西沢亮） 「新規制に対応するには新たなエンジンの開発が必要だった」。日産第三製品開発本部の大林和弘車両開発主管は、１月に施行された排出ガス測定法（ＷＬＴＰ）に対応するには、現行の同社製ディーゼルエンジン「ＹＤ２５」の改良では難しかったと振り返る。 一方、キャラバン専用のエンジン開発では投資回収が見込めず、三菱自が開発を進めていたディーゼルエンジン「４Ｎ１６」を採用することにした。日産は４Ｎ１６に７速の自動変速機（ＡＴ）

ｔｒｒを維持し、オン抵抗を他社従来品に比べ最大20％低減できる600ボルト耐圧のスーパージャンクションＭＯＳＦＥＴ ロームはインバーター回路の電力損失低減に適したパワー半導体を開発した。６００ボルト耐圧スーパージャンクション構造の金属酸化膜半導体電界効果トランジスタ（ＭＯＳＦＥＴ）「プレストモス」に、業界最速の逆回復時間（ｔｒｒ）とオン抵抗の低減を両立した７機種を追加。１月に月産１０万個体制で量産を始めた。消費税抜きのサンプル価格は１個９００円。 新機種は、スイッチング時の損失の原因となるｔｒｒを１０５ナノ秒（ナノは１０億分の１）に速めながら、導通時の電力損失の原因となるオン抵抗を他社従来品比で最大２０％低減したのが特徴。高速のｔｒｒにより、スイッチング時の電力損失を他社従来品比で１７％低減。背反する両性能を同時に実現したことで、搭載機器の低消費電力化に寄与する。 独自の素子設計技術で単位

史上最大規模【#IVS2022 LAUNCHPAD NAHA】応募締切まで後1ヶ月！～豪華審査員も続々決定～ IVS株式会社(住所：東京都港区、代表取締役：島川敏明)　は、7月6日(水)～8日(金)開催の『IVS2022 NAHA』の最終日、7月8日(金)(予定)に開催する『IVS2022 LAUNCHPAD NAHA』の出場企業を募集しております。応募の締め切りは4月22日(金)です。奮ってご応募ください。 今回は那覇にて、過去最大規模での開催となります。今回も審査員にはトップレベルの起業家や投資家の皆様が名を連ねております。（今後、さらに数名の審査員が加わる予定です。） 登壇を目指す起業家の皆さまはもちろん、VCやスタートアップに関心のある社会人や学生の皆様も、是非ご注目ください。 IVS2022 LAUNCHPAD NAHAについて IVS LAUNCHPADは今年で16年目を迎える

洗濯物をどうするか、傘を持っていくか、週末の外出はどんな天気になるのか――。私たちは日常的に、今日のこれからの天候や今後1週間の傾向を知るときに、いわゆる天気予報を役立てている。こうした天候の予測は、社会や産業でも役立つ。その1つが、ダムの事前放流の判断支援だ。日本気象協会は、ディープラーニングを活用して大洪水を防ぐための長期間で詳細な雨量予測を実現した。第2回 ディープラーニングビジネス活用アワードで特別賞を受賞した「JWA-AI予測」がそれだ。 毎年のように各地を襲う水害に対して、被害を最小限にするために様々な取り組みが行われている。その中でも、ダムは下流への放流量をコントロールすることで、被害を軽減することができる分野だ。 日本気象協会 関西支社 社会・防災事業課で課長を務める道広有理氏は、「河川の管理では大雨が降って危なくなったら逃げるしか手がないので、避難指示を出すことになります

２０１２年にノーベル医学・生理学賞を受賞した山中伸弥氏（５９）が、３月末に京都大ｉＰＳ細胞研究所の所長を退任するのを前に、オンライン形式で産経新聞社などのインタビューに応じた。「所長を退くのは人生最大の決断だったが、ｉＰＳ細胞の研究にゴールはない」とし、退任後も資金確保などでの支援を続ける意向を示した。 所長の後任には、ｉＰＳ細胞を使ったパーキンソン病の治療を目指すｉＰＳ研の高橋淳教授（６０）が就任する。山中氏は「世界を代表するような研究者にバトンタッチし、研究は脈々と続いていく」と語った。 山中氏は平成２２年のｉＰＳ研設立当初から、６期１２年にわたり所長を務めており、ｉＰＳ研での実績について「当初は不可能だと思っていたが、臨床で患者に使えるような細胞を製造できるまでになった」と振り返った。 ｉＰＳ細胞を使った医療応用が実現していないことに対しては、資金面の課題を指摘。「米国では多様な研究

AI契約管理システム「LegalForceキャビネ」『類型絞り込み』機能をリリース～契約類型での絞り込みが可能となり、契約書の検索性が向上～ AI契約管理システム「LegalForceキャビネ」 を提供する株式会社LegalForce（本社：東京都江東区　代表取締役：角田望、以下LegalForce）は、「LegalForceキャビネ」にアップロードした契約書から、類型を指定して契約書を検索できる「類型絞り込み」機能をリリースしました。本機能により、契約書検索で類型を指定して契約書を絞り込み、目的の契約書を短時間で探しやすくなります。 ​ 契約類型の絞り込みで検索性が向上 「類型絞り込み」機能では、「LegalForceキャビネ」にアップロードした際に契約類型を設定した契約書において、類型を指定して検索できるようになります。また、契約類型は「大分類」と「小分類」*に分けて検索することが可能

カーボンニュートラルに関する包括的な連携契約の締結について～京都大学・大阪ガスのカーボンニュートラル実現に向けた組織対応型の連携を強化～ PDFで見る 2022年3月22日 国立大学法人京都大学 大阪ガス株式会社 国立大学法人京都大学（京都府京都市、総長：湊 長博、以下「京都大学」）と､大阪ガス株式会社（大阪府大阪市、代表取締役社長：藤原 正隆、以下「大阪ガス」）は、カーボンニュートラルに関する組織対応型＊1の包括的な連携（以下「本連携」）に関する契約（以下「本契約」）を本日締結しました。 京都大学と大阪ガスはこれまで、エネルギーや環境、健康など、様々な分野で共同研究などを行ってきました。本連携は、2050年カーボンニュートラル実現に向けたより広範な連携の構築や中長期的な若手研究者の育成などを目的に、京都大学オープンイノベーション機構＊2（機構長：阿曽沼 慎司）および産官学連携本部＊3（本

会社概要 田中浩二(以下、田中)氏:メディア総研の代表の田中でございます。今日は短い時間ですがよろしくお願いいたします。 会社概要です。前回のIRフェアの時ともちろん変わっていませんが、当社の事業は主に高専を中心とした理工系新卒者の就職活動支援です。女性社員比率が高く、女性社員が活躍している会社です。 経営陣 経営陣の構成も上場以来変わっておらず、女性の役員が3名です。年齢構成は30歳から60歳で、私が一番年上で今年61歳になりました。 沿革 沿革につきましては、ヒューマンネットワーク構築期を経て、ヒューマンネットワークの拡大とDX、Zoomウェビナーなど新しいツールを使用して、対面だけではないイベント企画を行っており、上場後「高専プラス」「キャリアサポートシステム」のリリースを行っております。 当社事業の特徴 ビジネスモデルですが、高専生を中心とした理工系学生の就職活動支援に特化していま

“キャリアの個別指導”の「明光キャリアエージェント」を展開する株式会社明光ネットワークジャパン（東京都新宿区、代表取締役社長：山下 一仁、以下、当社）は、キャリア形成を体系的・実践的に学べる場で「自律したキャリア」を形成するための一般開放型キャリアアップ支援プログラム「明光キャリアアカデミー」を、2022年4月から開講します。 明光キャリアアカデミー特設ページ https://academy.meiko-career.jp/ 前シーズンで累計700名超の受講生が参加。キャリア形成を体系的・実践的に学べる場を提供、“自律したキャリア”を目指す 当社は、2021年11月より、一般開放型プログラム「明光キャリアアカデミー」を開講。累計700名の受講生が参加し、本格的なキャリア理論や実例を、第一線の講師陣から体系的・実践的に学べる場を提供してきました。 第2弾となる当プログラムでは、第1弾に引き続

東京工業大学の彭浩倫大学院生と渡辺義浩准教授らは、複数の投影対象に全方位から投影するダイナミックプロジェクションマッピング技術を開発した。プロジェクター４台を同期して投影するため影ができない。投影対象が動いてから投影までの遅延が９・５ミリ秒と小さい。ファッションや広告分野などに提案していく。 モーションキャプチャーで投影対象を計測し、そこに４台のプロジェクターで毎秒３６０枚の画像を投影する。投影対象が複数あるため光路が重なって影になっても、各プロジェクターの輝度を調整して自然に見せる。 この複数台での計算処理を分散並列化して高速処理できるようにした。４台分のプロジェクター用の画像生成やデータ転送、プロジェクター間での輝度調整の時間を２・５ミリ秒以下に抑えた。 投影対象の計測から投影までの時間が９・５ミリ秒。プロジェクターを１０台に増やしても違和感や影のない投影ができる。投影対象ごとに質感を

花粉症のある人の特徴と花粉症症状の強さと関連する特徴を解明～ スマートフォンアプリ「アレルサーチ®」を用いた医療ビッグデータ解析 ～ 順天堂大学大学院医学研究科 眼科学の猪俣 武範 准教授らの研究グループは、スマートフォンアプリケーション(スマホアプリ)「アレルサーチ®︎」*1によるクラウド型大規模臨床研究*2を実施した結果、スマホアプリから収集した個々人の花粉症患者の特徴、花粉症のある人の特徴や花粉症症状の強さと関連する特徴*3を明らかにしました。本解析により、花粉症症状の強さと関連する特徴は「若年齢・女性・呼吸器疾患・ドライアイ・トマトアレルギー・花粉症シーズン中のコンタクトレンズ装用の中断*3・喫煙習慣・ペット飼育」であることがわかりました。この成果から、花粉症の特徴や症状のさらなる多様性の理解の推進が期待されます。本研究はアレルギー免疫分野の医学雑誌Allergology Inte