広岡 延隆 日経ビジネス記者 日経コンピュータ編集部、日本経済新聞産業部出向を経て2010年4月から日経ビジネス編集部。現在は自動車など製造業を担当している。これまでIT、電機、音楽・ゲーム、自動車、製薬産業などを取材してきた。 この著者の記事を見る
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 映画「An Officer and a Gentleman」の邦題は、ご存じですよね。 140文字のエントリーが飛び交うTwitterへの注目が、日に日に増しています。とりわけ最近、ネット上の話題を超えて、伝統的なメディア、テレビの情報番組や、ラジオ、新聞、雑誌などで、Twitter(ツイッター)ブームを紹介していたり、具体的な操作方法を視聴者や読者に解説していたりするのを、よく見かけます。 しかし、情報番組の司会者や、アナウンサー、コメンテータ-、といった人たちの殆どが、自分個人ではTwitterをやっておらず、「いつのまにか、こんなに世間では、つぶやくことがブームになっていたんですねぇ」といった調子で、「また、インターネットの中で始まった
高齢化社会への対応 いきなりですが、ここで質問です。2009年のゲームビジネスという戦場における、最大の敵は何でしょう? 答えはカンタンです。現時点での最大の敵は、間違いなく「老眼」でしょう。 このコラムをお読みになっている方の多くは、すでに実感しているはずです。老眼の症状を自覚し始めるのは、40歳くらいからで、近くのものが見えにくく感じはじめます。症状は徐々に進行し、いずれ近くのものを見るときに老眼鏡を必要とするようになります。 かつては、ゲームユーザーの多くは若者だったため、老眼にさしかかった世代の人たちを考慮する必要がありませんでしたが、いまは違います。最新の国勢調査報告書を見てみると、日本の総人口のおよそ半分が、すでに40歳以上になっていることがわかります。国民の半数以上が、老眼を気にし始める(もしくは症状を自覚している)年齢になっているんですね。 これは日本だけの話ではありません
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 前回、国境の壁を何とも思わないパワフルな下着メーカーであるPants to Poverty(パンツ・トゥ・ポバティー)を取り上げたところ、販売サイトのアクセスが急伸したという、喜びの報告をスタッフの方から頂戴しました。 お買い上げいただいた方もいらっしゃったようです。私も愛用しており、この肌触りの良さは病みつきになります。 さて、私は「未来の仕事」を考える要素として、「国境はハードルならず」「ワラジは2足以上履け」という2つの視点がヒントになると思っています。今回は、「ワラジは2足以上履け」について話を進めていきます。 Cho君。この名を覚えていていますか? こちらも前回、取り上げました。私の経営するソウ・エクスペリエンスのスタッフがお世話に
グループで問題が発生したり、同僚が問題に直面していている時、「自分なら正解を知っているのに」と思うことがある。あるいは、周りの人が効率悪い作業をしていると、「自分は改善策を知っているのに」と思うこともある。それでも、あえて教えずに黙っている方がよいことがあるものだ。知恵の出し惜しみでも意地悪でもない。正解であっても口出ししない状況をわきまえることで、より広い視野から見て効率が上がることもあるからだ。 正解が相手を混乱させる可能性がある時 車を運転していて道に迷った時、助手席の人から「あっちの道だ、いやこっちの道だ」とタイミングを外して言われると運転の妨げになる。まして指示をする人が2人いて、違ったことを言えば運転手はさらに困惑し、危険なことにもなりかねない。 会議でもプロジェクトを進めていく時でも、似たように滑稽なことが起きる。こうした場合、自分が正解を知っていても、主導者やその他のメンバ
英ポンドの急落は英国とユーロ圏の経済関係の見直しを迫り、双方に痛みをもたらすかもしれない。昨年11月以降、ポンドは対ユーロで9%近く下げた。1992年に英国が欧州為替相場メカニズムからの撤退を余儀なくされ、ポンドがドイツマルクに対して11%下げた時に続くような急落である。 92年のポンド危機以来の動き 今の動きは92年の“ブラックウエンズデー”の記憶を呼び覚ます。当時のポンド危機*1は時の保守派政権の経済運営の評判を葬り去った。象徴的な意味で英国を悩ますのは、今のポンド安により、英国経済の規模が99年以降初めてフランス経済に抜かれたことだ。 ポンド安の原因はたくさんある。英国の金利は引き下げられる見込みだし、貿易面では弱さが目立ってきた。英国の資産を買う外国企業からの資金流入は急激に細り始め、昨年8月に信用収縮が世界を襲って以降、英国の経済運営のまずさが際立っている。 だが、多くのエコノミ
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