「仕事にやりがいを感じない」ミドル層の28％、その理由は？
ネットリサーチを行うプラスアルファ・コンサルティング（東京都港区）は、40代以降の正社員を対象に「ミドル以降の世代の働きがいとモチベーション実態調査」を実施した。その中で、ミドル層の約28％が仕事に働きがいを感じられていないことが分かった。 今の仕事に働きがいを感じているかの問いに、「とてもそう思う」が10.0％、「どちらかと言えばそう思う」が33.6％で、約44％が働きがいがあると回答した。理由としては「自分の裁量でできる仕事が多く、やりがいがある」「新しい仕事が舞い込んでくるので退屈をしない」という声や、「社業が社会貢献していることが実感でき、自身の業務もリンクしていると再認識した」など、自分の仕事に裁量権があり、社会に貢献している実感で働きがいを感じる人が多いことが分かった。
女性が転職したい会社 「楽天」や「トヨタ」を抑え1位になったのは
転職サービス「doda」を運営するパーソルキャリアは、22～59歳の働く女性を対象に「転職したい会社」を調査した。その結果、女性が転職したいと思う会社1位は「グーグル」で、2位以下に大きな差をつける結果となった。 「グーグル」（1352ポイント）が1位となった理由として、「グローバルなIT企業で働いてみたい」「ホワイト企業と聞くし、世界を代表する大手企業がどんな感じなのか経験してみたい」「成長性のある企業だと思うから」といった声が挙がった。グローバルに成長を続ける将来性に魅力を感じる人が多いようだ。 2位の「トヨタ自動車」（1090ポイント）は、「日本を代表する大企業だから」「コロナ禍でも工夫をして売り上げや業績を拡大していて、活気がある」「メディアで見る社長や経営陣が魅力的」という声が多く、会社の挑戦や取り組みに好感を持つ声があった。 3位の「楽天」（732ポイント）は、「いろいろなこと
新たな可能性、「プロフェッショナル派遣」は日本を救えるか？
日本の終身雇用制度は数年前から崩れ始めている。 安定性には優れているが柔軟性に欠ける正社員雇用のみでは、激しい市場変化にもう十分な対応はできない。特に、企業の進化に伴って発生する新規事業の立ち上げ、システムの導入、合併などのイレギュラーな状況では、社内に必要なスキルとノウハウを持っている人材がいないことが多い。既存社員のみでどうにか賄うことが難しくなっている。 同時に、労働者のニーズも多様化している。IT業界を筆頭に普及してきたフリーランスという働き方が他の職種でも増加、さまざまな理由で正社員ではない働き方を希望する人が増えている。そのため、企業は正社員という形に固執せず、有効な労働力を柔軟に活用しながら、企業に必要なリソースを補うことが求められている。 労働力を補うための、外部リソースの活用 マクロレベルで考えると、国内総生産を増やすには労働人口を増やすか、1人当たりの生産性をテクノロジ
企業が新戦略を打ち出す際、人事・経営者が“緊張感を持って”取り組むべきこととは？
DX人材不足の原因は企業にある 登壇したWorks Human Intelligenceのセミナーで伊藤氏は、近年のDX人材不足の原因を指摘。「経営側が号令をかけてDX推進しようとしても、人材戦略と連動しておらず、DX人材育成が遅れたことが背景にある」と話した。 同社が500人以上の経営者・役員と1075人の人事・教育担当者を対象に実施した調査では、所属企業において経営戦略と人事戦略が連動しているかという質問に対し、16.7％が「連動している」、40.8％が「ある程度連動している」と回答している。 では、社員に新たなスキルが求められる状況では、企業側が人材育成の一環としてリスキリング（スキルの再開発）を行う必要があるのだろうか。伊藤氏は、「企業価値を高めるためには、会社側が主体性を持つべき」と話す。「社員個人の自主的な学びは決して悪いことではないが、企業のパーパスとズレてしまうのは残念だ。
「シニア＝無能」なのか？ 多くの企業が導入する早期退職・シニア活用施策に潜む違和感の正体
「シニア＝無能」なのか？ 多くの企業が導入する早期退職・シニア活用施策に潜む違和感の正体：シニア層は外、若手層は内（1/4 ページ） 年齢とともに徐々に給与が上がっていくという年功賃金は、今も多くの職場の中に浸透し受け入れられているシステムです。年功賃金の考え方には、年齢に応じて勤続年数を重ねた分、仕事能力も向上していると見なして評価するという前提があります。 確かに、ある程度限定された範囲の技能を磨き続けて、職人を育成するようなケースであれば、年功賃金の考え方は比較的当てはまりやすいといえる面もあるかもしれません。しかし、それでも個人差はあります。ある技術を3年で習得できる人もいれば、10年かかっても習得できない人もいるのが実情です。年齢が同じだからといって、腕前も同じというわけでもありません。 年功賃金の考え方が浸透していると、「あの人はまだ若いから」とか「あの人はもう年配だから」と、
「ネット銀行」満足度ランキング、1位は？
oricon ME（東京都港区）は、「ネット銀行」「外貨預金」についての顧客満足度調査を実施し、その結果を発表した。インターネット専業の銀行を利用している人に聞いたところ、1位は「住信SBIネット銀行」であることが分かった。同行は今回で8度目の1位となる。 評価項目別でみると、住信SBIネット銀行は「提供商品・サービス」「ATMの使いやすさ」「ネットバンキング手数料」など全11項目中5項目のほか、「女性」部門で1位に。利用者からは「サイトが使いやすく金利も良い。振込手数料が無料の回数が多いのも非常に助かる」（50代・女性）などのコメントがあった。 2位は「ソニー銀行」、次いで「PayPay銀行（旧ジャパンネット銀行）」。評価項目別でみると、ソニー銀行は「サイトの使いやすさ」「手続き」「問い合わせのしやすさ」など、全11項目中5項目のほか、「男性」部門で1位に。3位のPayPay銀行は、評価
新卒社員が入社後に抱くギャップ 「人間関係」や「社風」を抑え1位となったのは？
新卒社員の多くが、入社後に仕事内容や配属についてギャップを感じている――。就職・転職のための口コミサイト「OpenWork」を運営するオープンワーク（東京都渋谷区）の調査で明らかになった。 調査は、2019年以降に投稿された新卒入社社員による「入社後ギャップ」に関する口コミ1万3042件を分析。「入社後ギャップ」のフリーアンサーにどのようなワードが多く使われているのかを集計し、カテゴライズした。 入社後ギャップの1位は「仕事内容や配属について」（53.2％）。総合職として入社した場合、希望の部署や業務に就くことが出来ないリスクが伴う。オープンワークは「内閣府の『就労等に関する若者の意識調査（17年度）』でも、最初の就業先を離職した理由の1位として『仕事が自分に合わなかったため』が挙げられている。入社後に感じたギャップが埋められない場合にはそれが退職理由につながることが容易に推察される」と分
もう「人事は信用ならない」とはいわせない！ シロウト人事の成功例に学ぶ、現場に信用される人事部門の作り方
もう「人事は信用ならない」とはいわせない！ シロウト人事の成功例に学ぶ、現場に信用される人事部門の作り方：「現場の抵抗」は人事にも問題あり（1/4 ページ） 「人事って、何をやっているのかよく分からない」「人事との会話は、経営層に筒抜けで信用ならない」――人事に対して、こう感じる人も多いのではないでしょうか。 筆者も現場部門にいたころは、人事部門とのコミュニケーションを避けがちでした。会話内容が評価にそのままつながってしまのではないかとか、課題を相談したら、逆にマネジメントの能力不足を指摘されてしまいそうだとか、悪い印象を持ち、なかなか本音で話ができませんでした。同じように、人事部門にいい印象を持たない社員は、どの企業でもいるはずです。このように人事と現場部門は溝ができてしまいがちで、現場とのコミュニケーションに悩む人事パーソンも多くいると思います。 筆者は多くの企業に携わってきましたが「
健康なTHE MODEL型組織、どう作る？ 「戦略・人材・オペレーション」の基礎
これまでの記事では、“THE MODEL型組織”の概念、その中でも比較的新しいカスタマーサクセスやインサイドセールス組織の立ち上げについて触れてきた。 今回は個別組織ではなくTHE MODEL型組織全体を俯瞰し、立ち上げ・運営の中で重要な点を「戦略・人材・オペレーション」の3つの観点から考えていきたい。 【戦略】「売れることが正義」からの脱却 戦略と一口に言っても組織や採用、財務、デジタル化などさまざまなトピックがあるが、最も重要なのは間違いなく「顧客戦略」だ。 サブスクリプション型の事業においては「当社にとっての顧客は誰か」が定まっているかどうかが事業の成否を分ける。 売り切り型事業モデルにおいては「売れた顧客こそが正しい顧客だ」とする風潮があった。売れた後にもしミスマッチが発覚したとしても企業が被る不利益が少ないため、多少のズレを承知の上で新規売り上げを重視する傾向は根強い。 しかし、
「職務経歴書」で苦労した人は8割 最も悩ましい項目は？
関連記事 レゴランドってそんなにひどいの？ 家族を連れて行ってみた 「隣接する商業施設からテナントが撤退」「水筒の持ち込み禁止」などのニュースで注目を浴びているレゴランド。ネット上では酷評する声もあるが、実際はどうなのだろうか。記者が家族を連れて遊びに行ってみた。 2回目以降の「転職のデメリット」調査 突出して多かった2つの「回答」とは 転職回数は多いほど不利になるという指摘がある。実際のところはどうなのか。2回以上転職経験のある500人に聞いたところ……。 「転職先の決め手」ランキング 3位「勤務時間・休日数」、2位「収入」、1位は？ 中途採用で苦戦する人事担当者も多いのでは。「転職先の決め手」について500人に調査した。1位になったのは……。 「転職が決まらなかった理由」ランキング 3位「面接で失敗した」、2位「年齢が高い」、1位は？ 転職経験がある人を対象に「転職が決まらない理由に関
元電通マンが島根で農業を志す理由 「実質リストラ」炎上の業務委託、当事者の“今”
元電通マンが島根で農業を志す理由 「実質リストラ」炎上の業務委託、当事者の“今”：「八方ふさがりからの脱出」（1/3 ページ） 電通を退職した社員が「プロフェッショナル・パートナー」としてニューホライズンコレクティブ（以下、NH）と業務委託契約を結び、継続して一定量の業務委託を受ける──このプロジェクトの発表に対し、ネット上で「体の良いリストラではないか」との批判が巻き起こったのが1月のこと。 それから約5カ月が経過し、実際に退職した元電通社員・現NHメンバー（正式にはプロフェッショナル・パートナーだが、現場ではこの呼び方が定着している）は今、何を思うのか。記者発表会に登壇した5人のメンバーの話を聞いた。 データやテクノロジー領域で活躍してきた佐伯愉氏がNH参加を決めたのは、もともと転職意向を持っていたためだ。「そろそろ転職しようかなと思っていたところでNHの企画があり、2回くらいクリック
レストランの認知度調査 「吉野家」や「スシロー」を抑えて1位になったのは？
地域ごとのデータを確認すると、認知度はブランドの出店店舗数が多い地域で高くなる傾向があった。利用経験や今後の利用意向は、地域によって差があるレストランと差がないレストランが顕著に見られた。今後の利用意向は、来店する頻度が高いほど意向も高くなるため、来店後の満足度をいかに高めるかが重要になると推察される。 調査は、全国の13～59歳のLINEユーザーを対象に、LINEリサーチ上で実施した。対象ブランドは、ロイヤルホスト、COCO’S（ココス）、デニーズ、スシロー、ガスト、バーミヤン、サイゼリヤ、かっぱ寿司、くら寿司、木曽路、てんや、びっくりドンキー、餃子の王将、カレーハウスCoCo壱番屋、幸楽苑、すき家、丸亀製麺、松屋、吉野家、リンガーハットの20ブランド（順不同）。調査期間は3月23～25日で有効回答数は4410人。 関連記事 バブルの名残 温泉街の「大型施設」が廃墟化 鬼怒川と草津の違い
スマホ春の新規・乗り換え契約 3位「povo」、2位「Rakuten UN-LIMIT VI」、1位は？
マーケティングリサーチのMMDLabo（東京都港区）が運営するMMD研究所が、18～69歳の男女を対象に「2021年春商戦の通信サービス契約者実態調査」を実施した。21年3～4月に新規・乗り換え契約した人に通信サービスを聞いたところ「ahamo」が22.9％で最多となった。 4万人を対象とした予備調査では、メイン利用のスマートフォン（スマホ）を契約した通信サービスを把握しているか尋ねた。その結果、88.6％が契約を把握していると回答した。契約した時期を聞いたところ、10.5％が「21年3月～4月」と答えた。 メイン利用のスマホを21年3～4月に契約した3708人に、契約している通信サービスを聞いたところ「ahamo」が22.9％で最多となった。次いで「Rakuten UN-LIMIT VI」（18.7％）、「povo」（12.6％）、「docomo」（11.5％）と続いた。なお、「LINE
借金10億円、倒産まであと半年――創業100年の老舗旅館「陣屋」をたった3年でV字回復させた方法 (1/5) - ITmedia エンタープライズ
借金10億円、倒産まであと半年――創業100年の老舗旅館「陣屋」をたった3年でV字回復させた方法：【特集】Transborder ～デジタル変革の旗手たち～（1/5 ページ） 神奈川県秦野市にある鶴巻温泉。閑静な住宅街の中に、働き方改革の先端を走る老舗旅館「陣屋」がある。業界では珍しい週休3日を実現するなど注目を集めているが、10年前は10億円の借金を抱え、あと半年で倒産というところまで追い詰められていた。 神奈川県秦野市にある鶴巻温泉。熱海や箱根と同じく、都心から1時間程度でアクセスできる小さな温泉郷だ。戦後は首都圏の“奥座敷”として栄えたが、バブル崩壊などを経て、宿泊施設が激減した歴史がある。 この閑静な住宅街に囲まれた土地に、働き方改革の先端を走る老舗旅館がある。創業100年の「元湯 陣屋」だ。将棋のタイトル戦が行われることで有名なこの旅館は、最近では、業界では珍しい週休3日を実現し
「評価は高いのに、マーケットより低給の社員」可視化で離職を防ぐ パーソル新サービス
パーソルキャリアとパーソル総合研究所は5月14日、自社とマーケットの報酬を比較する新サービス「Salaries」（サラリーズ）正式版の提供を発表した。業種、職種ごとに報酬レンジをグラフで可視化し、離職防止や組織の見直しにつなげるねらい。 転職サービス「doda」が蓄積してきた約100万件のキャリアデータを活用する。サービス価格は年間30万円、120万円、150万円の3プランがあり、導入できる従業員数や比較する業種が同業種のみか、他業種も含まれるかといった違いがあるという。 データの振り分けは不要 報酬レンジを自動でグラフ化 人事グレードや部下の人数ごとに、自社とマーケットの報酬レンジを比較できる。優秀な人材の離職防止や、組織の見直しのきっかけといった利用を想定している。 社員データをアップロードすると、サービス側が必要な項目を判別し、機械学習によって自動振り分けする。人事担当者は社員データ
退職金4000万円上乗せ！ パナの「50代狙い撃ちリストラ」は“正解”なのか
退職金4000万円上乗せ！ パナの「50代狙い撃ちリストラ」は“正解”なのか：スピン経済の歩き方（1/6 ページ） 5月17日、日本全国の「働かない50代おじさん」を震かんさせるショッキングなスクープが飛び込んできた。 なんと、日本を代表するものづくり企業、パナソニックが「成果の乏しいロートル社員」（ダイヤモンド・オンライン 5月17日）をターゲットとした大規模なリストラに踏み切る、とダイヤモンド編集部が同社の社内資料を入手してスッパ抜いたのだ。 これは正確には既存の早期退職制度の退職金を割増した「特別キャリアデザインプログラム」と呼ばれるもので、50代は割増度合いが高く、その上限は4000万円にもなるという。ここまで大盤振る舞いをしてでも早期退職を募るのは、バブル世代を中心とした「働かない50代」が社内に居座り続けることが問題視されていることの裏返しだ、とダイヤモンド編集部は報じている。
Twitterの定額制サービスは「Twitter Blue」で月額2.99ドル、とマンチュン氏
米Twitterが準備中のサブスクリプション（定額制）サービスの名称は「Twitter Blue」で、月額2.99ドル（約330円）──。Twitterの未発表新機能ハンターとして知られるジェーン・マンチュン・ウォン氏が5月15日、画像を添えてツイートした。 ウォン氏は連投ツイートで、Twitter Blueの特典機能として、同氏が以前指摘した投稿取り消しボタンやTwitterが買収したScrollの広告非表示サービスの利用に加え、気に入ったツイートをカテゴリ別に保存しておける「Bookmark Collections」機能もあると説明した。 Twitterは2月の投資家向けオンラインイベント「Twitter Analyst Day 2021」で、定額制サービスを準備していると発表したが、提供開始時期を含め、詳細についてはまだ不明だ。 関連記事 Twitter、有料サービス立ち上げに向け広
ハーバード大のプログラミング講座を日本語化 無料で学べる「CS50.jp」公開
米ハーバード大が無償公開しているプログラミング入門講座を日本語に訳したWebサイト「CS50.jp」が公開された。プログラミング教育ベンチャーのLABOTが、「コロナ禍などで大学のキャンパスの環境が不安定になる中、多くの学ぶ意欲がある学生に、良質な教材に母語でアクセスしてほしい」と翻訳作業を進めてきたという。 公開したのは、ハーバード大コンピューターサイエンス学部のデビッド・J・マラン教授が、無料オンライン教育サービス「edX」で公開している人気講座「CS50」のうち、コンピュータサイエンス入門と、Python・JavaScriptを使ったプログラミング講座を日本語訳したもの。YouTubeの英語教材とあわせ、日本語のテキストで学べる。 CS50は、非営利で再配布・改変可能なクリエイティブ・コモンズライセンス（CC BY-NC-SA 4.0）で公開されており、非営利なら改編や再配布が可能だ
日清食品をデジタル化した“武闘派CIO”が退職──今振り返る、日本企業のちょっと不思議な働き方
その過程でIT部門を戦略部門へと変革し、20年8月に日清食品は、経済産業省と東京証券取引所によって「DX銘柄 2020」に選出された。DX銘柄とは、デジタル技術を活用してビジネスモデルや業務、組織を抜本的に変革し、競争力につなげている企業を選定するもので、20年は同社を含む35社が選ばれている。 8年間CIOを勤めた日清食品での日々や、これまでの働き方を振り返り、喜多羅氏が今だからこそ考える仕事論を聞いた。 日本企業は「多神教」 長谷川： 日清食品におけるCIOの役割って何だったんでしょうか？ 喜多羅： 日清食品は、安藤百福がチキンラーメンを発明し、カップヌードルを発明し、それらを長く主力商品としてやってきた会社です。社内には、「余人をもって代え難し」、代替がきかないスペシャリスト集団として強みを発揮していこうというカルチャーが受け継がれています。 商品開発なら商品開発のエキスパートがいる
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