HRzine Day（エイチアールジン・デイ）は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。
非IT人材のDX人材化に応える「ノーコード研修」を一般企業向け社員研修として提供開始―リカレント
HRzine Day（エイチアールジン・デイ）は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。
中途採用の落とし穴 経営者から現場まで一貫した採用意識の重要性
意外に気づかない採用関係者間の意識のずれ 採用のミスマッチを防ぐことを目的に、候補者との意識合わせに注力している企業は多いと思います。しかし、意外と見落とされているのが、「企業内での関係者の意識合わせ」です。実際にどのようなことが起きているのでしょうか。まずは事例を2つご紹介します。 事例1. 関係者（社長・人事・現場・採用担当）がみな違う方向を向いていた まずは、従業員数千名の大手外資系企業の事例です。この企業では、社長、人事、現場（部門担当者）そして採用担当の4者が、異なる方向を向いて採用を行っていました。 社長は中長期的な経営戦略の中で、次世代のリーダーになる人材を採用したいと考えていました。人事部長は、現在の採用方法のままでは次期リーダーを採用することは難しいと理解していながら、これまでの採用方法に大きなテコ入れができずにいました。現場は、目の前のプロジェクトを進めることを最優先に
従業員のスキルを可視化し、人材育成・組織力向上を支援するソリューションを発表―日本オラクル
オラクルは、企業が従業員スキルを把握・管理・育成するために役立つ新しいソリューション「Oracle Dynamic Skills」を発表した。Oracle Dynamic Skillsは「Oracle Fusion Cloud Human Capital Management（HCM）」の一部で、従業員のスキルを総合的に可視化し、現在または将来、適切な人材を確保するために必要なインサイトを人事部門や管理職に提供する。 Oracle Dynamic Skillsの主な機能は以下のとおり。 Skills Nexus（スキルズ・ネクサス） 総合的に従業員スキルを可視化し、継続的に更新される記録のデータベース。これにより、人事部門および管理職は、従業員のスキルについて理解を深め、どこにギャップが存在し、どのスキルを開発または習得する必要があるかを把握できる。 世界で公開されているスキル、資格、職業
従業員数の多い企業にも対応する「freee勤怠管理Plus」を提供―freee
HRzine Day（エイチアールジン・デイ）は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。
ジョブ型人事制度の導入実態調査2021を発表、昨年より増加し大企業は約8割に―コーン・フェリー・ジャパン
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「働く人と企業の動向調査2021『評価・スキルアップ、雇用の形 編』（速報版）」を公開―パーソルキャリア
パーソルキャリアは、同社が運営する転職サービス「doda」において、日本経済新聞と共同で「働く人と企業の動向調査 2021」を実施し、その結果を「評価・スキルアップ、雇用の形 編」（速報・単純集計）として発表した。同調査では、人生100年時代が到来し、個人が専門性を磨くことや、企業のジョブ型雇用への移行が注目され始める中、個人側のスキルアップに対する意識、企業側の社員育成制度や雇用の形に関する動向について調べた。個人向け調査期間は2021年3月12日～3月17日で対象数は1万6107名、企業向け調査期間は2021年3月10日～3月30日で対象数は383社。 ［画像クリックで拡大表示］ 同社は調査結果について、以下のように述べている。 1. 個人向け調査 【報酬と評価】 報酬と評価について、現在の年収が能力や相場と比較して、40.5％の個人が「低いと思う」と回答し、人事評価制度に対しても50
シニア人材の実態や若手への影響に関する調査、シニアの働き方は若手の離職に影響―パーソルHD
パーソル総合研究所は、シニア人材の就業実態や就業意識に関する調査結果を発表した。本調査は、70歳まで就業機会を確保する努力義務が企業に課されたことを受け、シニア人材の活躍や若手社員への影響に関する定量データを把握し、企業経営・人事に資する提言を行うことを目的に実施した。調査期間は、2021年1月6日～1月12日。シニア従業員3000人、若手従業員3000人の合計6000人から回答を得ている。 同研究所は同調査の結果について、以下のように伝えている。 定年後再雇用による年収の変化について聞いたところ、約9割の人の年収が下がっている。また、定年後再雇用で働いている人は全体平均で年収が44.3％も下がっていることが明らかとなった。再雇用者のうち約5割の人は年収が半分以下になっている。 また、再雇用者に職務の変化について聞いたところ、過半数の人が「ほぼ同様の業務」という回答だった。「ほぼ同様の業務
中途採用に欠かせない 採用目的の明確化とコミュニケーション
中途採用の現状と課題 新型コロナウイルスの流行が開始してから、1年が経過しました。どの企業にとっても、この1年が非常に厳しいものであったことはいうまでもありません。中途採用市場も例外ではなく、昨年前半は中途採用の保留・凍結などが起こり、一時求人数は8割程度まで減少しました。 しかし、昨年秋以降から徐々に回復し始め、今年に入ってからはすでにコロナ前と同水準まで回復しています。経済が元に戻ったとはいえませんが、企業はウィズコロナを受け入れ、現在の環境下で生き残るための戦略を立てて前進しています。採用活動が再開されたのも、このまま事態が解決するまで止めて置くわけにはいかないという状況においての判断といえます。現在出ている求人には、昨年の採用凍結で採用しそびれた人材の採用なども含まれますが、今後の採用増加も見込まれており、今年はまた中途採用市場が活発化するでしょう。 さまざまな社会的背景や、労働者
2021年人事・総務関連業務アウトソーシング市場に関する調査結果を発表―矢野経済研究所
矢野経済研究所は、国内の人事・総務関連業務アウトソーシング市場を調査し、主要14分野サービスの動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。調査期間は2021年1月～3月。 同所では調査の結果について、以下のように述べている。 2019年度の人事・総務関連業務のアウトソーシング市場規模（主要14分野計）は、前年度比 4.1％増の8兆6542億円だった。当該年度は2020年初に発生したコロナ禍によるマイナス影響が懸念されたが、コロナ禍をきっかけに間接業務の外注化に踏み切る動きが見られるなど、むしろマーケット拡大を後押しする追い風となった格好である。 ［画像クリックで拡大表示］ 内訳を見ると、シェアードサービス市場（シェアードサービスセンター、学校法人業務アウトソーシング）が前年度比2.1％減の4165億円、人事業務アウトソーシング市場（給与計算アウトソーシング、勤怠管理ASPサービス、企業向け
他部署の仕事体験制度「ジョブトライアル」、参加した従業員の満足度は98％―パーソル
パーソルホールディングスは、社員一人ひとりのキャリア自律を目的に、他部署の業務体験制度や各種研修、グループ間異動や海外転勤へのチャレンジなどさまざまな施策を行っている。今回、2020年度初実施となった他部署の業務体験制度「ジョブトライアル」についての実施レポートを含めた施策について発表した。 パーソルグループでは、国内約3万人の社員に対し、学び・気づき・体験・行動などさまざまなフェーズに合わせた7個の人事施策を実施。それらの施策を通じ、社員が自身のキャリアに向き合い、自律的に考え行動することを目的としており、2017年の10月開始からのべ2500人が各種施策に参加している。どれに参加すればいいか分からないという社員に向けては、チャート形式でお勧め施策が分かる「キャリア応援ガイド」を作成。また、キャリアに関するポータルサイトを開設し、チャットボットによる24時間対応も開始、社員の「はたらいて
「兼業・副業に関する動向調査2020」データ集を公開、約60ページに及ぶ―リクルート
リクルートは、兼業・副業に関する動向について、働く個人および企業の人事担当者それぞれに調査を実施し、「兼業・副業に関する動向調査2020 データ集」として公開した。実施期間は2020年12月～2021年1月、および2021年3月。兼業・副業の実施状況や、企業の制度の状況および社外人材の受け入れなど、調査結果を約60ページにわたって収録し、一部は地域や従業員規模などカテゴリ別でも分析をしている。 なお、今回の調査は、兼業・副業をテーマに2020年度より調査設計を新たにして実施した調査となっている。2017年～2019年に実施した「兼業・副業に対する個人の意識調査」および「兼業・副業に対する企業の意識調査」とは、調査結果を単純比較できるものではないという。 「兼業・副業に関する動向調査2020」概要 働く個人の調査結果 兼業・副業の実施状況 勤務先での兼業・副業制度有無の状況 兼業・副業実施の
「データサイエンティスト検定 リテラシーレベル（DS検定★）」を今秋開始―データサイエンティスト協会
HRzine Day（エイチアールジン・デイ）は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。
「カルチャーや行動指針に少しでも合わない人は採用してはいけない」と学んだうるるの苦い経験と組織づくり
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DX推進のスキルを持つフリーランスと企業を結びつけるサービス「foRPro」をリリース
HRzine Day（エイチアールジン・デイ）は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。
中堅・中小企業に向け「ジョブ型人事制度構築コンサルティング」サービスを開始
新経営サービス 人事戦略研究所は、中堅・中小企業向けの「ジョブ型人事制度構築コンサルティング」をスタートした。 近年、企業人事の分野において「ジョブ型」という言葉が急速に広まった。特に、新型コロナウイルス感染症の影響により、企業は様々なワークスタイルへの対応を迫られる中、ジョブ型人事制度の必要性といったニュースを頻繁に見聞きするようになった。一方で、ジョブ型という言葉だけが先行して広まってしまった結果、意味が曖昧になったり、誤って捉えられたりしている場面が多く、企業人事を混乱させている一因にもなっている。 そこで同社では、中堅・中小企業のジョブ型人事制度導入に向けた課題の抽出から、制度構築・定着までをトータルに支援する「ジョブ型人事制度構築コンサルティングサービス」を提供するに至ったという。ジョブ型人事制度導入の是非判断を含め、初回相談は無料で行う。 同サービスは以下のように進められる。
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