知られざる「マルチテナントアーキテクチャ」（1）～SaaSはみんな同じではない？
クラウドが備えるスケーラビリティやアベイラビリティ、そして膨大な処理能力を実現する技術として、MapReduceやキーバリュー型データベースが注目を浴びています。「リレーショナルデータベースはもう古い」という人さえいるほどです。 ところが、そんな話題の新テクノロジーに背を向けて、既存技術であるリレーショナルデータベースを核にしつつクラウドを構築し、絶大なスケーラビリティと信頼性を実現している企業があります。セールスフォース・ドットコムです。 彼らはMapReduceもキーバリュー型データベースも使わずに、どうやってスケーラビリティや信頼性を備えたクラウドを実現しているのでしょうか？ 同社が公開している情報はそれほど多くないのですが、それらをつなぎ合わせて見えてきたいくつかの技術的な仕組みを、何回かに分けて紹介したいと思います。 Salesforceはどれほどスケーラブルか 同社のクラウドが
FBIが令状によりデータセンターを押収、巻き添えの顧客は大損害
CBS 11 Newsの報道によると、4月2日の午前6時、米国テキサス州のデータセンター企業Core IP Networks LLCはFBIに予告なしに急襲され、全データセンターのシャットダウンを命令されました。その後、機材すべてが令状によって押収。社長宅にも同時に15台のパトカーとSWATチームが急襲したとのことです。 これによって、同社の顧客約50社が電子メールやデータベースへのアクセスを失い、また通信企業も顧客だったため緊急通報電話911が一部つながらなくなるという被害が発生。 FBIは押収した理由について、同社から過去にサービスを購入したことのある企業を調査するため、としているそうです。 同社の社長はこの件についての顧客向けの書簡をGoogle Site上で公開しており、「私もしくはCore IPはいかなる違法な活動にも関与していません」と説明した上で次のように警告しています。 I
クラウドによるデータ集中と、その危険性を考える
インターネット経由でソフトウェアやサービスを利用するクラウドコンピューティングが注目されるが、リスクも大きい。クラウド側にシステム障害が起きた際に、ユーザーはただ復旧を待つしかないのである。 2008年のIT業界における最大のキーワードともいえるのが「クラウドコンピューティング」だ。インターネットという雲の向こう側のややこしさは専門業者に任せてしまうというこの方法も、完全ではない。今回は、クラウドのリスクについて考えてみたい。 クラウドの弱点が垣間見えた障害 12月19日の夜、ブログを更新しようとアクセスしたら、「障害のお知らせ」が表示されてしまった。既報の通り、12月19日の12時半過ぎに、さくらインターネットの西新宿データセンターで発生した電源設備からの発煙および電源供給障害により、ハウジングサービスを利用していた企業のサービスがストップしてしまっていたのだ。さくらインターネット側では
経産省、SaaS利用のSLAガイドラインを策定--サービス稼働率は99.9％
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 経済産業省は1月21日、SaaS（Software as a Service）型サービスにおける、利用者とSaaS提供者間で認識すべきサービスレベル項目や確認事項などを定めた「SaaS向けSLAガイドライン」を公表した（PDF形式）。 サービス稼働率として99.9％を定めるほか、障害発生から修理完了までの平均復旧時間として基幹業務は1時間以内、それ以外は12時間以内と規定。そのほか、障害対応の電話問い合わせ受付業務実施時間帯は24時間365時間、バックアップデータの保存期間を基幹業務は5年以上、それ以外を3カ月以上、サービス解約後のデータ消去を1カ月以内に行うことなどが設定されている。 サービス内容・範囲・品質などに関する保証基準の共通
情報サービス産業を救う銀の弾丸はない - 雑種路線でいこう
そうそう人月はなくならない。世界の何処だってヒトを売るときは人月だ。同じヒトを買うならユーザー企業が直接雇用した方が方が安いし組織の壁がなく合理的だ。米国で日本よりパッケージの活用が進むなど合理的な情報システムが構築されやすいのは、一時的なコンサルティングやプロフェッショナルサービスはともかく、システムの企画とか調整はユーザー企業の従業員が行っていることが大きい。きっちり業務プロセスから見直すことができるし、ちゃんとコストを下げるインセンティブが働いているのだ。 日本でそういった企業が少ないのは、ジョブローテーションの中で情シス部門のスペシャリストを育て、しかるべき処遇を用意することが難しく、減点法の人事評価ではリスクを取って新しい技術を導入するより、付き合いの長い業者に丸投げして失敗を避け、或いは失敗しても責任を押し付けた方が得だからだ。 つまりユーザー企業の発注能力が低いとか、重層的な
“次のアマゾン”、リアーデンを知っていますか？：ITpro
現在、米国で「次のアマゾン・ドット・コムになるのでは」と期待されているベンダーがいる。企業向けの調達サービスを展開するリアーデン・コマースだ。ソフトウエアをインターネット経由でサービスとして提供するSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）ベンダーの注目株でもある。 同社は2007年に入って本格サービスを開始したばかりだが、2007年の前半だけでユーザー数を約30倍の約600社に増やした。ユーザーは、英グラクソ・スミスクラインや米モトローラ、米ワールプールといった名だたる大企業から社員数十人の中小企業までさまざまだ。同社のダン・フォード プロダクト・マーケティング・ディレクタは「年内には1000社に達する見込み」と語る。 企業向けで足場を固めた後、いずれは個人向けサービスに参入するのが同社の目標だ。そこで「次のアマゾン」を目指す。そんなリアーデンのサービスとは、どんなものだろうか。 調達
より良いSaaSのためのヒントを、Web 2.0やサービス商品の特性から得る
野村 直之 メタデータ株式会社代表取締役 以前の記事「オライリーの7原則から見たSaaSとWeb 2.0の類似性」の中で、「SaaSをやるだけでWeb 2.0的な企業に近づく」と書きました。これはどちらかというとSaaSのサービス提供者を想定したものです。 今回は、SaaSを利用する企業がWeb 2.0的な特性を活用したEnterprise2.0、つまり「サービス化した企業」に近づくのかどうか考えてみたいと思います。 考察の前に、SaaSを利用する企業にとってのメリットとデメリットを図1にまとめました。ご参照ください。 SaaSを利用する過程で2.0化が進む サービスという商品は、実体のあるモノと違って、生産（サービスの最終工程）と消費が同時に起こるという特徴を備えています。移動（交通）や理美容、飲食など身近な伝統的なサービスを思い浮かべるだけで、この点についてはすぐ納得できると思います。
台頭するSaaSの行方
日本市場でもSaaS（Software as a Services）が台頭してきた。勢いに乗って既存の業務ソフト市場を駆逐するのだろうか。いや、話はそれほど単純ではないようだ。 なぜ、SaaS企業は次々と登場してこないのか？ SaaS（software as a service）という概念が話題を集めるようになった。2000年前後に登場したASPと似たもので、ソフトをオンラインのサービスとして提供する。 その代表的なベンダとして、セールスフォース・ドットコム、ネットスイートといった米国発の企業を挙げることができる。が、それに追随する企業は意外に少なく、日本発のSaaS企業として名前を挙げるようなところ はまだない状況だ。 ASPのときには、コンセプトが有名になると同時に多くの企業がサービスを発表した。しかし、SaaSには同じような状況が起きていない。これはなぜなのか？ どうしてSaaS企業
「2011年までにビジネス・ソフトの25％はSaaSモデルへ」，Gartnerが予測
米Gartnerは米国時間9月28日，「2011年までに新しいビジネス・ソフトウエアの25％がSaaS（Software as a Service：サービスとしてのソフトウエア）モデルで提供されるようになる」とする予測を発表した。同社によれば，2005年のビジネス・ソフトウエア市場の売上高のうち，SaaSモデルのソフトウエアが占める割合はおよそ5％だったという。 SaaSは，ソフトウエアをサービスとして配信する概念。インターネットを介してアプリケーションの機能をオンデマンドで提供する。同社によれば，SaaSは2000年～2003年にかけてアプリケーション提供モデルとして発展し，多くのプロバイダは主要な機能だけを提供してきた。現在では，機能強化が図られ，企業のニーズに合わせて柔軟にカスタマイズや設定できるようになっているという。 調査の結果，SaaSモデルの導入状況は，市場部門によって大きく
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
