太陽光発電パネルや太陽熱集熱器を載せやすい「片流れ屋根」。夏の日射を避ける「深い軒の出」と、冬の日差しを招き入れる「南面大開口」。夏の日差しを制御する「ダブルスキン構造」とそれを実現する「インナーバルコニー」「縁側空間」。こうした設計手法が、2020年のスマートハウスでは、当たり前になっているかもしれない。
東大とLIXILが描く「2020年の賢い住宅」
太陽光発電パネルや太陽熱集熱器を載せやすい「片流れ屋根」。夏の日射を避ける「深い軒の出」と、冬の日差しを招き入れる「南面大開口」。夏の日差しを制御する「ダブルスキン構造」とそれを実現する「インナーバルコニー」「縁側空間」。こうした設計手法が、2020年のスマートハウスでは、当たり前になっているかもしれない。
データセンター100選
データセンターは，システムを構築する際の欠かせない選択肢となった。どれも同じように見えて，それぞれ特徴がある。記者が丹念に歩いて集めた情報を基に，特徴を一つずつ見ていこう。
ハードディスク全体のイメージをバックアップする「Macrium Reflect」
通常，Windowsのシステムでバックアップの対象とするのは，作成したドキュメントやメールなどのデータであることが多い。これらのデータをバックアップする手段はいろいろあり，多数のツールが市販製品やフリーソフト／シェアウエアを問わず公開･販売されている。一方，Windowsのシステムそのものをバックアップする製品は，「NTBACKUP」をはじめとするWindows標準のツール以外はあまり見かけず，しかもかなり高額なものが多い。 Windowsには，動作中のプログラムが常に存在する。このため，システムをバックアップするには，いろいろと難しい問題が発生する。中でも現在稼働中のシステムをそのままバックアップすることは，バックアップ・アプリケーション側からするとけっこう面倒な作業となる。 主流になりつつあるイメージ・バックアップが可能 こうした状況を踏まえ，近年ではWindowsシステムの有力なバッ
強力な無料のデフラグ・ツール「UltimateDefrag」
コンピュータを長く使用していると，ハードディスクへの書き込みや削除のプロセスが繰り返され，ハードディスク内のファイルが連続して配置されなくなるなる「フラグメント」（断片化）が起こるようになる。ファイルの断片化が進むと，ハードディスク内でのファイルの読み取りや書き込みのための時間がかかるようになり，コンピュータ全体のパフォーマンスの低下をもたらす要因の1つとなる。また，ファイルの断片化や空き領域の断片化が増えると，読み取りや書き込み，あるいは削除のために，ハードディスク内でヘッドが移動する回数や距離も増大し，結果としてハードディスクの劣化に影響を及ぼす要因の1つになるとも言われている。 Windows標準のデフラグ・ツールは貧弱 このようなファイルの断片化を解消するためのツールとして，Windowsには標準でディスク・デフラグ・ツールを搭載しており，ディスクのプロパティ画面の「ツール」タブに
分散処理ソフト「Hadoop」のユーザー会が日本で発足、企業の導入が広がる
オープンソースの分散処理ソフトウエア「Hadoop」の日本におけるユーザー会「Hadoopユーザー会」が2009年11月13日に発足した。Hadoopは米グーグルの分散処理ソフト「GFS」「MapReduce」を模したもの。同日開催した「Hadoop Conference Japan 2009」には200人以上のエンジニアなどが集まり、Hadoopコンサルティングを行う米クラウデラ、ユーザー企業の楽天、はてななどが講演した。 Hadoopはグーグルが2004年までに公開したGFSやMapReduceの論文を基に、プログラマーのダグ・カッティング氏が2005年に開発したソフトウエア。カッティング氏は2009年に、米ヤフーからクラウデラに移籍している。クラウデラは、グーグルで上級ソフトウエアエンジニアを務めたクリストフ・ブシーリヤ氏らが2008年に起業したベンチャー企業で、Hadoop関連のツ
想定通りブログで稼げる会社になった サイバーエージェント 代表取締役社長CEO 藤田 晋 氏：ITpro
サイバーエージェントのブログサービス「Ameba（アメーバブログ＝アメブロ）」が、2009年9月期の第4四半期は初の黒字になった。同社は今期、Ameba事業で約30億円の営業利益を計上する見通しだ。来期には、サイバーエージェントの収益を支える新たな主力事業としての地盤を固め、アメブロ事業における約60億円の累積損失を一掃するという。藤田晋社長に、アメブロ事業について聞いた。（聞き手は島田昇＝日経コンピュータ） 懸案だったブログ事業「Ameba（アメブロ）」が四半期ベースでようやく黒字になった。 黒字になるかどうかについては、さほど心配していなかった。黒字転換に固執し、小さな利益を追求しても仕方がないからだ。アメブロは巨大メディアに成長し、高収益事業になってこそ意味がある。目先の収益ばかりに気をとられると、つまらないサービスになってしまう。だからこそ、これまでの約5年間は、あえて収益を度外視
グーグルは“異形”のメーカー。ここが違う10個のポイント
グーグルは世界有数のハードウエアメーカーであり、ソフトウエアメーカーである。1990年代末に他に先駆けて「情報爆発」に直面し、いち早くそれに対応したグーグルのコンピュータは、従来のコンピューティングと比較すると常識外れにすら見える進化を遂げた。グーグルコンピューティングの特異さを10個紹介しよう。 （1）自前主義 グーグルは売上高を見ると「広告会社」だが、その実態は7000人を超えるエンジニアを抱える世界有数のメーカーである。しかもそのコンピューティングのあり方は、従来型のそれと大きく異なる（図1）。グーグルが“異形”のメーカーなのは、同社がハードもソフトも自前主義を貫いているからだ。 使用するサーバーはすべて自社開発だ。一部報道では、グーグルは台数ベースで米デルや米ヒューレット・パッカード（HP）に次ぐ「世界第3位」のサーバーメーカーだという。 サーバーだけではない。2007年、大手ネッ
実開発で分かったGoogle App Engine for Javaの“すごさ”
ゴールデンウィークに特に予定のなかった筆者は，「ちまたで噂のGoogle App Engine for Java（GAE/J）とFlexでスケジュール共有ツールでも作ってみよう」と思い立ちました。およそ5日間かけて開発を進めたのち，2009年5月6日に「ご都合.com（画面1）」を公開しました。その後，はてなブックマークやニュースサイトなどでご紹介いただいたおかげで，公開後6日で約2000人の方にご利用いただいています。 そこで本稿では，この「ご都合.com」の開発で実際に筆者が得た経験を通じて，GAE/JによるWebアプリケーション開発の実際とそのポテンシャルについて紹介します。 米Googleが2008年4月に発表したGoogle App Engine（画面2）は，「自分が開発したWebアプリケーションをGoogleのデータセンターで運用できるクラウドコンピューティング・サービス」です
若い時にプログラムを書こう、必ず人生の豊かさにつながる
システムインテグレータ最大手NTTデータを率いる山下社長は若い頃、汎用コンピュータ用のデータベース開発に取り組み、プログラムを自ら作っていた。その経験から山下氏は「人生のどこかで手を動かしてプログラムを作る仕事を経験した方が絶対に面白い。20代あるいは30代の前半くらいまでに真水の仕事をどれだけやったか、それがその後の人生の豊かさにつながる」と同社幹部としては異例の発言をする。（聞き手は谷島 宣之＝日経コンピュータ編集長、写真は小久保松直） 2009年度、100億円近い投資を計画していると聞く。狙いは何か。 100億円のうち、40億円くらいかけようと考えているのが、「倍速開発」という案件です。これが一番大きい投資になります。我が社としてぜひともやらないといけないのは、お客様のお気の召すまま、ご希望のオーダーメード・システムを、パッケージ・ソフトを使った場合と同じスピードで作って差し上げる、
仮想化環境を「DNSで」管理するはてな，分散ストレージを自社開発したライブドア
シンプルでスケーラブルな分散ストレージを自社開発したライブドア 一方ライブドア執行役CTOの池邉智洋氏は，同社のブログや写真投稿サービスなどのインフラで利用中のストレージ仮想化ソフトを自社開発した事例を紹介した。ライブドアのサービス群が求める要件が「いかに安価に容量を追加できるか。過剰な機能と信頼性は不要」（池邉氏）と判断。メーカー製のネットワーク・ストレージの利用を止め，「ファイルのパスがそのままURLになるため，ファイル・システムのパスをURLに変換しなくて済む」HTTPで入出力する分散型仮想ストレージの開発に踏み切ったのだという（写真4）。 設計思想は「複数ノード間の一貫性はCAP定理に基づいて遅延を妥協し，スケーラビリティと読み出しの速さにこだわった。一方で書き込みはそこそこの速度でよく，認証とアクセス制御はアプリケーションで実装するので不要」（池邉氏）というもの。HTTPサーバー
本当に「いす」がなかった，キヤノン電子のオフィス
先日，キヤノン電子の酒巻久社長に，桜が満開となっていた同社の秩父工場（写真1）を案内していただいた。酒巻社長は『椅子とパソコンをなくせば会社は伸びる！』（祥伝社）の著者であり，職場から「いす」をなくすという大胆な改革を実行した人である。秩父工場内には，応接室など一部を除き，会議室にも，開発部門や管理部門のオフィスにもいすがない。もちろん，社長室にもないという。 『椅子と～』によると，会議室からいすを撤去したことで会議への集中力が高まり，年間の会議時間が半減した。またオフィスでも，立つことで社員同士のコミュニケーションが密になり，問題解決の精度やスピードが劇的に改善したという。いす代も不要になり，いすをなくした分スペースが節約されるなど「いすをなくすことのメリットは計り知れない」（酒巻社長）。 筆者は秩父工場にお邪魔する前に酒巻社長の『椅子と～』を読み，いすをなくすことで大きな収益改善効果が
迷惑メール対策システム構築ツール「milter manager」，OSSとして公開
クリアコードは2009年4月16日，迷惑メール対策システム構築ツール「milter manager 1.0.0」をオープンソース・ソフトウエアとしてリリースした。様々な迷惑メール・フィルタを組み合わせた効果的なシステムを容易に構築できるという。 milterは「Mail Filter」の略称で，sendmailのAPIに対応した迷惑メール・フィルターを指す。多くのmilterがオープンソース・ソフトウエアとして提供されているが，「効果的にmilterを適用する仕組みが提供されておらず，複数のmilterを組み合わせると設定や管理コストが増大する」（クリアコード）。 milter managerは，Rubyで記述した特定の条件に該当したメールに対してのみmilterを適用できる。またシステムにインストールされているmilterを自動検出する。Webベースのユーザー・インタフェースで設定でき，
［仮想化フォーラム］なぜシスコがサーバーを作ったのか---シスコが語るUCSの設計思想
「Cisco Unified Computing System」（UCS）でサーバー市場への参入を果たした米Cisco Systems。しかし，単なる“ブレード・サーバーの投入”と見るだけだと，その真価を判断できないかもしれない。東京都内で開催中の仮想化フォーラムに登壇したシスコの石本龍太郎アドバンステクノロジーソリューションマネージングディレクターは「ブレード・サーバーのようなバックプレーンは無い」とUCSの設計思想を強調した。 UCSの特徴は，その主役が「スイッチ製品のNexusシリーズを技術的基盤とするUCS Fabricシリーズ」であること。サーバー仮想化ソフトとサーバー，ストレージ，ネットワークで構成されるデータセンターを目指すのは他のサーバー・ベンダーと変わらないが，ネットワーク機器自体が仮想マシンのプロビジョニングにチューンしてある。 具体的には，PCI Expressインタ
KDDI子会社、無料でも利用できるCMSツール
レンタルサーバー事業などを手掛けるKDDI ウェブコミュニケーションズ（東京都千代田区）は2009年3月25日、独ジンドゥーと業務提携して、CMS（コンテンツ管理システム）ツール「ジンドゥー」の提供を開始したと発表した。同社は、サーバー管理やサイト制作といった知識が無くても簡単にWebサイトを運営できるツールを提供することで、これまで技術に弱くWebサイトを持てなかった中小企業などを、顧客として取り込みたい考え。 ジンドゥーは、ブラウザーを使って完成画面と同一のインターフェースで編集できることが特徴のCMSツール。基本機能は無料で利用できる。Webサイトのレイアウトを選択した後に、「見出し」「写真付き文章」といった追加したいコンテンツを編集メニューから選んで、編集画面上で入力したり、写真をアップロードしたりするだけで、Webサイトを制作できる。また、既存サイトからの移行も、HTMLやCSS
BMWら8社がGENIVI Allianceを結成，オープンソースの車載システムを推進
独BMW Groupや米General Motors（GM）などの自動車メーカー，米Intelなど8社が米国時間2009年3月2日，オープンソースの車載用インフォテインメント（IVI：In-Vehicle Infotainment）のリファレンス・プラットフォームの開発および導入を推進する非営利団体「GENIVI Alliance」の結成を発表した。IVI市場に投資する自動車，家電，通信，アプリケーション開発分野の企業が協力することで，IVI製品の市場投入までの時間短縮や開発コストの低減のほか，接続サービスなどの新しいビジネス・モデルの促進を狙う。 GENIVI Allianceは，創立メンバーとしてBMW，米Delphi，GM，Intel，伊Magneti Marelli，仏PSA Peugeot Citroen，米Visteon，米Wind Riverの8社が参加する。これらの企業は，
ビットアイル，最大2600ラック設置できる大規模データセンターを都内にオープン
ビットアイルは2009年2月5日，東京都文京区に同社としては4番目のデータセンター「第4データセンター」を開設した。JR山手線内という都市型のデータセンターでありながら，最大2600ラックを設置できる拡張性が最大の特徴だ（写真1）。 都市部にデータセンターを開設しようとすると，設置スペース，立地，建物の強度と耐床荷重，空調能力，電力供給など，さまざまな問題に直面する。しかし「当社の第4データセンターは，これらの問題にすべて対応した」と，ビットアイルの寺田航平氏（代表取締役社長CEO）は胸を張る。確かに，通常500～1500ラック程度の都市近郊のデータセンターにおいて，最大ラック数が2600，サーバー室の延床面積が最大7300平方メートルという値は注目に値する。 加えて，東京都文京区という立地も重要だ。文京区には，伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）が2008年10月に「目白坂データセンタ
見積もり2億円のIP電話を820万円で構築した秋田県大館市から学べること：ITpro
秋田県大館市は2008年12月，市庁舎にIP電話を導入したことを公開した。同市は2005年6月に1市2町が合併して現在の大館市となった。以前の市と町の庁舎を有効活用するため分庁舎制をとっていたが，8庁舎9事務所間の連絡を公衆回線で行っていたため「多大な電話料金が生じていた」（大館市）。2006年，本庁舎の構内交換機を交換する時期に合わせ更新を検討した。電話料金の削減を狙いIP電話を検討したが，ベンダーからの見積もりは約2億円。電話料金の削減をあきらめて従来と同じアナログ交換機を更新する場合でも約2000万円との見積もりだった。 このとき，自前でのIP電話導入を提案した職員がいた。前述の中村芳樹氏である。中村氏は同市商工課の職員。電話網を担当する総務課ではなかったが，趣味で中学生のころからパソコンを使っており，独学でプログラミングも学んでいた。市でIP電話の導入を検討していることを耳にした中
VMware，オープンソースの仮想デスクトップ・クライアントを発表
米VMwareは米国時間2009年2月3日，仮想デスクトップ・インフラ向けのオープンソース・クライアント「VMware View Open Client」を発表した。パートナ企業は，デバイスをデスクトップ仮想化ソフトウエア「VMware View」向けに最適化して，低コストのデスクトップ製品を提供可能になるとしている。 企業のIT部門は，VMware Viewによってユーザーの仮想デスクトップのイメージをデータセンターで安全にホスティングできるようになる。一方，ユーザーは，パーソナライズしたデスクトップ環境をほとんどのデバイスからいつでも利用可能となる。 今回発表したVMware View Open Clientにより，パートナ企業はパーソナライズした仮想デスクトップをユーザーに提供するためにVMware Viewのソースコードを使って製品を最適化できるようになる。また，このソースコードに
リニア新幹線の大深度地下ルートはどうなる？
南アルプスを貫通するのかしないのか、ルート選定などに大きな関心が集まるリニア新幹線には、もう一つ大きなテーマがある。大深度地下の利用だ。 大深度地下は深さが法で定義されており、適用を受けると、地権者への事前の補償なしに、事業者が使用権を設定できる。建設する側に有利な法制度だが、2008年末時点での適用例は神戸市が敷設した約270mの送水管のみで、適用予定なのも東京外郭環状道路（外環道路）くらいしかない。 JR東海はリニア新幹線のルートのうち、大都市圏で大深度地下の利用を想定している。山梨から東京都心に至るルートを予想し、課題を整理してみる。 山梨・上野原から東進し、相模川東岸で大深度地下へ 2008年から山梨県内でリニア実験線の延伸工事が本格的に進んでいる。先行区間として1997年に完成した18.4kmの路線が東西に延ばされ、予定では2013年に42.8kmとなる。東端は上野原市秋山だ。秋
大和証券がPTSシステムにRIAを採用した理由---担当者に聞く
Javaでスクラッチ開発し、クライアント側はRIA（リッチ・インターネット・アプリケーション）技術で実現---大和証券は国内証券大手として初めてPTS（私設取引システム）サービスを2008年8月から提供するにあたり、システムをゼロから作る道を選んだ。 同社のPTSサービスはオンライン上に市場を開設し、取引所が閉まる平日（営業日）の18時から23時59分まで取引を可能にする。同社のオンラインサービス利用者層の拡大を狙ったものだ。株の売り気配と買い気配をみて同社の担当者が値付けする「マーケットメイク方式」で取引する。 この新サービスを支えるシステム（ダイワPTS）をなぜスクラッチで開発し、RIAを採用したのか。PTSシステムの開発を主導した大和証券システム企画部長の高橋 憲昭氏（写真1）、システム企画部情報システム課長上席次長の川岸 伸二氏（写真2）、システム企画部情報システム課の佐藤 大和氏
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