Research indicates that carbon dioxide removal plans will not be enough to meet Paris treaty goals
漫画家のじゃんぽ~る西さん(左)と、AFP通信特派員でフリージャーナリストの西村・プペ・カリンさん夫妻(撮影/写真部・堀内慶太郎)この記事の写真をすべて見る 日本人の視点からフランス人の生活ぶりを描いた漫画で人気を博す夫・じゃんぽ~る西さん。妻の西村・プペ・カリンさんは日本が大好きで、それまでのキャリアを捨てて日本に移住してしまったフランス人ジャーナリスト。文化や言語、何もかもが違うふたりが、日本で結ばれ、子どもを授かり育てる日々は、結婚して4年経つ今も、発見と驚きの連続だという。 * * * 夫:あなたはもともと、日本で出産するつもりだったんだよね? 妻:日本で10年以上暮らして、日本人と結婚して。だったら日本で出産するのが自然だと思ったんです。フランスの医療はとても合理的だし費用負担もものすごく少なくて済む。私にとっては母国です。それでも日本で産んでよかった、と思っています。 夫:
近くて便利なコンビニエンスストア。買い物ができるだけでなく、預金の出し入れ、宅配便の受け取り、住民票入手など行政手続きのほか、いまや地域の防犯・防災の拠点にさえなっている。最近は高齢者の利用も増え、私たちの生活はコンビニなしではもはや、成り立たなくなってしまった。「高齢化や過疎化の進展によって、そのコンビニが使えなくなる『コンビニ難民』が今後、増えるかもしれない。そうなると日本の未来を左右しかねない」と警鐘を鳴らす三井住友トラスト基礎研究所の竹本さんに、衝撃の近未来予測を寄稿してもらった。 食品から日用品まで、手軽に手に入れることができるコンビニエンスストア、いわゆるコンビニ。現在、北海道の宗谷岬近くから沖縄県の石垣島まで、その店舗数は全国で5万5000店を数える。年間売上高は約10兆円に達し、1か月間の来店者数は14億人だ。 東京23区において、コンビニ間の距離の中央値はなんと119メー
大学に学部と大学院がなくなる!日本の大学の国際的な地位の向上が大きな課題となっている中、2012年10月の学長就任以来3年半にわたり大学改革に取り組んできた東京工業大学(以下、東工大)の三島良直学長が2016年3月22日、記者発表会を開催。 以前から宣言していた「創立150周年を迎える2031年までに、リサーチユニバーシティ(研究開発に力を注いでいる大学)として世界トップ10入りを目指す」という目標に向け、2016年4月から実施する大学改革の具体的な内容を発表した。 東工大では、三島学長の強いリーダーシップの下、大学改革の一環として、2014年度から、「ガバナンス改革」「社会連携改革」「国際化改革」に取り組んできたが、2016年度からは、いよいよ本丸である「教育改革」と「研究改革」が実施されることになる。 記者発表会で、三島学長は「東工大にとって数十年に一度の大きな大学改革になる」と述べた
ある会社で対立があった。内容は、「残業を減らす」というものだった。 「今月から、残業を減らす活動を行います。1日の残業時間は2時間以内にとどめていただき、月の残業時間も25時間以内にして下さい。」 と総務部長が言う。 社員たちは突然の通知に困惑の表情を浮かべた。 ……そんなこと、できるのか? 今の業務量で、残業をやめるとお客さんに迷惑がかかるのでは……? ……仕事が多すぎて、終わらないんですけど。 部長が言う。 「ご協力、お願いします。」 そこで一人の人物が手をあげた。そこそこできる、中堅のYさんだ。 「部長、今の業務量だと、先ほどの目標値をクリアするのはかなり難しいかと思いますが、何か施策でもあるのですか?」 おおお、Yさん、よくぞ言ってくれた。そうだよ、そうだよ、と、皆こころの中で思う。 「勿論だ。一番有効な方法は電源をきることだ。だから、午後8時になったら、うちの会社はすべての電源を
蓋をして道路にしてしまえば、道路建設費の巨額予算を使えるので、あっという間に全部蓋ができるよ。車のほとんど通らない ど田舎でさえ、どんどん舗装しているんだから、市街地ならば、道路建設は容易だろ。
リストラの嵐の中で(6) 「3月末で退職することになりました。本当にお世話になりました」「こちらこそお世話になりました。新しい活躍の場が決まったら、ぜひ壮行会を」 年度末まであと1週間余りに迫った東芝社内で、こうしたメールが飛び交っている。 東芝が昨年12月に発表した再建計画「新生東芝アクションプラン」には、全社で2000人を上回る早期退職募集が盛り込まれた。それに応じた退職者が、クシの歯が欠けるように3月末に会社を去る。 早期退職の募集は、1月から3月にかけて部署ごとに順次行われてきた。募集対象は40歳以上で勤続年数10年以上の社員。対象者には、応募するしないの意思にかかわらず、所属部署の上司との面談が設定される。1時間近い面談の席で資料が渡され、検討を求められるのだ。
転職決まりそう。これもすべて乙武洋匡さんのおかげである。昨夜行われた面接。待合席にいた僕は、車両故障で止まってしまった満員電車の中で下痢になったときのような、痛み、焦り、脂汗の入り混じった緊張に襲われていた。そんな僕を救ってくれたのがスマホに流れてきた乙武さんのニュースである。乙武さんは今までに5人の若い女性と不倫したらしい。僕はそのニュースを知ったとき、先ず『六神合体ゴッドマーズ』(主人公ロボと五神ロボが合体する素敵アニメ)を連想し、それから大きな勇気をもらった。その勇気はおそらく乙武さんでなければ供給することの出来ない、えっ?嘘!?きっつー!という衝撃と驚きを伴う勇気だった。ドーピングみたいなものだ。 乙武さんが5人の女性と六神合体ゴッドマーズ。その事実は怯えていた僕に《乙武さんがあそこまで出来るのだから僕だってやれる》という不思議な勇気と大いなる余裕を与えてくれた。おかげで面接官の欠
東京工業大学やトヨタ自動車、高エネルギー加速器研究機構の研究者らが、リチウムイオン二次電池の3倍以上の出力特性をもつ全固体型セラミックス電池の開発に成功したと発表した(Nature Energy掲載論文)。 開発された全固体電池は「Li9.54Si1.74P1.44S11.7Cl0.3」および「 Li9.6P3S12」という超イオン伝導体を使用するもので、現在一般的に使われているリチウムイオン電池と比較して高速に充電でき、高い出力が行えるのが特徴だという。さらに、-30℃の低温や100℃の高音でも優れた充放電特性を示すという。 これらの特性は既存のリチウムイオン電池だけでなくキャパシタよりも優れているとのことで、次世代蓄電デバイスの最有力候補となるという。
日本生産性本部の「職業のあり方研究会」は3月23日、平成28年度の新入社員の特徴をまとめた結果を発表した。これによると、平成28年度新入社員のタイプは「ドローン型」だという。 同研究会は、「ドローン型」について、「強い風(就職活動日程や経済状況などの目まぐるしい変化)にあおられたが、なんとか自律飛行を保ち、目標地点に着地(希望の内定を確保)できた者が多かった。さらなる技術革新(スキルアップ)によって、さまざまな場面での貢献が期待できる。内外ともに社会の転換期にあるため、世界を広く俯瞰できるようになってほしい。なお、夜間飛行(深夜残業)や目視外飛行は規制されており、ルールを守った運用や使用者の技量(ワークライフバランスへの配慮や適性の見極め)も必要」とコメントしている。 平成28年入社組の就職活動の特徴としては、昨年と同様に新卒の採用に積極的な企業が目立ったほか、「大学等の卒業予定者の就職内
「未経験でも数ヶ月でエンジニアに!」とかいう記事をよく見るわけで。 初心者向けweb開発記事のブックマーク数を見ていても人気なのが目に付く。 やはり何だかんだで「面白そう!」とか「こういう仕事やりたい!」っていう人が沢山いるんだなと実感する。 就職する事を目的にしていなくとも、趣味でプログラミングを習得しアプリ開発をしている人も多数目に付く。 素直に「凄い」としかいえない。 当人の勉強方法が優秀なのか、はたまた開発者との繋がりがあったりするのか検討も付かないが、まったくの素人なのにあれよあれよと成長し作り上げてしまう彼らの速度に驚かされる。 情報さえ得られれば未経験でも簡単にスキルが身につくのかと思いきや、実際そんな甘い話では無いわけで。 自身も興味はあったので、動画学習サイトなどを参考にウェブサイトを作成してみたのだが、しょうも無いところで動作が不安定になってしまったりと全くといって良い
警察庁は24日、高速道路の最高速度を時速120キロを上限に、段階的に引き上げることを容認する方針を固めた。 規制速度と実勢速度の差を無くし、高速道の有効利用を促すのが狙い。各地の公安委員会が決定すれば、国内の道路で初めて規制速度100キロ超の高速道路が誕生する。 同庁の有識者懇談会が2013年に、120キロを想定して設計されている高速道について、規制速度の引き上げを検討するよう提言したことを受け、同庁は昨年6月から、大学教授や国土交通省の担当者らを交えて実態調査をしていた。120キロに対応可能な7路線のうち、実勢速度が100キロを上回る区間について、標準的な高速道と比較したところ、事故の発生率が4割低いことが判明。高速道の利用者約2100人に行ったアンケートでも、半数が規制速度の引き上げに賛成していることも分かった。
警察庁は24日、高速道路の一部区間の最高速度を現行の100キロから段階的に120キロへ引き上げる方針を決めた。カーブや勾配が緩やかで事故発生率が低い区間を対象とする。走行実態と規制速度のギャップを埋め、利用効果を高めるのが狙い。2017年以降に新東名と東北道で110キロへの引き上げを試行した後、全国の高速道で見直しを進める。100キロ超への引き上げは1963年に日本で最初の名神高速が開通して以
岡山県特有の事故がようやく問題視され始めた。岡山市で総延長約4千キロ、倉敷市で同じく約2100キロに上る用水路への転落死亡事故だ。死者は平成25年に13人、27年に12人に上り、いずれも全国ワースト1位。夜間照明がないなどの危険箇所は県内421カ所に上る。事故を防止しようと、県や県警、市町村の道路管理部門の担当者ら約90人が出席する「用水路等転落事故防止対策検討会議」が初開催され、課題が明らかになってきた。 3年間で31人が死亡 「(県外出身の県警)本部長から『異常だ』『異常だと思わないのが異常だ』といわれた。他所から来られた方は『(用水路が)異常に多い。転落して亡くなるのは異常だ』と思っていることを認識してほしい」。県警交通規制課は強い調子で問題提起した。 県警交通企画課によると、用水路などへの転落事故の死亡者は平成25年、27年に全国ワースト1位となり、25年からの3年間の累計では31
The Too-good Wife: Alcohol, Codependency, And The Politics Of Nurturance In Postwar Japan (Ethnographic Studies in Subjectivity) 作者: Amy Beth Borovoy出版社/メーカー: University of California Press発売日: 2005/12/29メディア: ペーパーバックこの商品を含むブログ (1件) を見る 著者はプリンストン大学東アジア研究学部のエイミー・ボロボイ准教授。 アルコールに依存する夫や子どもと妻がどう向き合った/ているか、自助グループにおける参与観察やインタビューを通じて明らかにしている。インタビューに応じた女性たちは、現在70代を超えている主婦たち。研究時点では40〜60代と思しき人が多い。この世代の人らしく、耐
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